米国株投資ができる証券会社のおすすめ人気ランキング【売買手数料も徹底比較｜2025年】

「moomoo証券」は、米国株取引の手数料の安さ・銘柄数の多さを追求する人におすすめです。

ベーシックコースでは手数料が約定代金の0.132％に設定されており、比較したなかで最も低い手数料体系。米国株株式手数料は100万円の取引で1,320円と、今回検証したなかでトップクラスの安さでした。また為替手数料がかからないため、取引金額が大きい場合でもコストがかさみません。

米国株の銘柄数は5,000以上と、比較した証券会社のなかではトップクラス。有名企業の銘柄はもちろん、知名度が高くない銘柄も取り扱っている可能性が高く、選択肢が豊富です。

ETFの取扱数は500銘柄以上・ADRの取扱数は300銘柄以上とどちらも多め。米国企業以外への投資においても、多くのラインナップのなかから選んで投資できます。

低コストで幅広い銘柄の取引ができるので、米国株取引用の口座を作りたい人におすすめの証券会社です。

「ウィブル証券」は、米国株取引に特化した証券会社を探しているなら候補になります。

米国株の取扱数は約5,700銘柄と、比較した証券会社のなかでは最多。ほとんどの日本の証券会社よりも取扱銘柄数が多いぶん、ニッチな企業に投資したいニーズにも対応しやすいでしょう。

ETFは600銘柄以上を取り扱っており、充実度はトップクラス。ADRも約300銘柄あり、いずれにしても選択肢が豊富です。ETFに投資したい人・ADRを活用してアメリカの企業以外にも投資したい人にはとくに向いています。

手数料は約定代金の0.220％と定められていて、moomoo証券ほどではないものの低めの水準。一方、為替手数料が1米ドルあたり15銭かかるのはネックです。100万円の取引では3,187円に抑えられますが、500万円の取引では8,613円が必要に。為替手数料がかかる分、大手ネット証券よりはコストがかかる結果になりました。

NISA口座の開設には非対応のため、米国株投資以外にも幅広い取引をしたい人には不向きです。とはいえ、米国株取引の選択肢が豊富で手数料も抑えられるため、幅広く少額の投資からはじめたい人に適しています。

「松井証券」は、個別株への投資以外にも、ETFへの投資を考えている人におすすめです。

米国株の取扱数は4,000銘柄以上と、比較した日本の証券会社のなかではトップクラスの数。moomoo証券・ウィブル証券など海外発の証券会社には及ばないものの、名の知れた企業であればほとんど投資できるでしょう。

ETFの取扱数も500銘柄程度と比較したなかでも多めで、ETFへ投資をしたいニーズも十分に満たせるといえます。

手数料は約定金額の0.495％と、比較した国内証券会社のなかでは最安クラスです。手数料の上限が22米ドルと定められており、取引額100万円・500万円ともに3,343円。高額取引でも手数料を抑えられます。為替手数料は無料なので、取引額にかかわらず手数料の額を心配する必要が一切ないのも魅力です。

ADRの取扱数は約270銘柄と、ずば抜けて多いわけではないものの一定の数がそろっています。手数料も十分安いため、個別株・ETFへの投資を考えているなら十分候補となる証券会社です。

「SBI証券」は、NISAでの取引を視野に入れて米国株取引がお得にできる証券会社を探している人におすすめです。

手数料は約定代金に0.495％をかける形式で、比較した日本の証券会社のなかでは最安水準。手数料の上限は22米ドルに定められ、100万円の取引でも500万円の取引でも3,343円です。為替手数料は無料なので、仮に多額の取引をしたとしても手数料を抑えられ、負担になりにくいでしょう。

米国株の銘柄数は4,000以上と、比較した日本の証券会社のなかでは高めの水準。moomoo証券やウィブル証券には劣りますが、十分多いためラインナップ数に不満を覚えることはないでしょう。

ADRは約270銘柄あり、比較した証券会社のなかでは多めでした。「米国株市場を通じてさまざまな国の企業に投資したい」というニーズを満たせます。ETFの取扱銘柄数も500銘柄と申し分ない数です。

米国株投資での手数料の安さと取扱銘柄数が充実しているうえ、日本株の現物取引や信用取引のコストも低めです。幅広い取引での手数料の安さを重視するなら有力な候補となるでしょう。

「楽天証券」は、NISAの開設も視野に入れつつお得に米国株投資をできる証券会社を探している人におすすめです。

手数料は約定代金の0.495％で、比較した日本の証券会社のなかでは安い水準。手数料の上限は22米ドルに設定され、100万円・500万円の取引ともに3,343円しかかかりません。リアルタイム為替取引なら米ドル為替手数料は0銭なので、手数料の負担を抑えられます。

米国株の取扱数は3,600程度。ほかの大手証券会社と比較するとやや少なめですが、2,000銘柄を下回るところもあったことを考えるとラインナップは充実しているといえます。有名どころの企業の銘柄はもちろん、知名度が高くない企業の銘柄もカバーできるでしょう。

ETFの取扱数は約550銘柄と非常に多く、自分が投資したいETFを見つけやすいのもポイントです。ADRの取扱数も250程度と十分な数で、米国企業以外の有名企業にも投資しやすいでしょう。

手数料の安さ・取扱銘柄数の多さに優れるだけでなく、NISAでの取引手数料が無料なので、米国株取引に限らずマルチに使いたい人に向いています。

「マネックス証券」は、ETFの取扱数に加えてETFの買付手数料の安さも重視する人におすすめです。

ETFの取扱数は約600銘柄と豊富でした。さらに、「米国ETF買い放題プログラム」というサービスがあり、特定の米国ETFの買付手数料は全額キャッシュバックされます。ADRの取扱数も約250銘柄と申し分ないため、米国企業以外にも投資しやすいでしょう。

米国株の取り扱いは4,500銘柄程度で、比較した日本の証券会社のなかでは多め。moomoo証券やウィブル証券と比べると少なめですが、銘柄数に不満を覚えることはないでしょう。

手数料は約定金額の0.495％と、比較した証券会社のなかでは低め。手数料の上限は22米ドルと設定されていますが、売却時には1ドルあたり25銭の為替手数料がかかるのはややネックです。

ETFは銘柄によっては実質0円で取引できるため、ETFへの投資を考えているなら必見の証券会社です。

「SMBC日興証券」は、対面型の証券会社で米国株投資をしたい人におすすめです。

ダイレクトコースの取引手数料は約定代金の0.495％と、比較した大手ネット証券と同水準。上限手数料は22米ドルなので、多額の取引の場合でも手数料にかかるコストを抑えられます。為替手数料は1米ドルあたり50銭かかり、100万円の取引では6,633円・500万円の取引では19,795円に。3,000円程度だったネット証券と比較すると高めでした。

米国株の取扱数は5,500程度と、海外発の証券会社に匹敵するほどの多さ。豊富な選択肢から投資先を選べるでしょう。

また、ETFやADRも数多く取り扱っており、とくにETFは3,000銘柄以上と今回検証したなかでは最多でした。

米国株取引の安さを追求するなら海外発の証券会社や大手ネット証券がおすすめですが、証券会社の担当者と対面で相談しながら米国株投資を進めたい人は第一候補になるでしょう。

「三菱UFJ eスマート証券（旧auカブコム証券）」は、多額の取引をしないのであれば選択肢になる証券会社です。

米国株の取引手数料は約定代金の0.495％と、比較したなかでも低めの水準。上限手数料は22米ドルと定められているため、利益を損ないにくいといえます。

米国株の取扱数は約1,500銘柄と、比較したほかの大手ネット証券会社より少なめです。しかし極端に少ないわけではないため、有名どころの企業はほとんど扱っているといえるでしょう。

ETFの取扱数は350程度。500以上の銘柄を取りそろえていた証券会社があることを考えるとやや物足りない印象でした。ADRの取扱数は100銘柄を下回り、米国企業以外の有名企業に投資しにくい点も惜しいところです。

為替手数料は1米ドルあたり20銭かかる点はネック。手数料は100万円の取引で4,659円・500万円の取引で9,924円と、多額の取引をする際は為替手数料が負担になりやすいといえます。ほかの大手ネット証券よりコストがかかりやすい点に留意しましょう。

DMM.com証券の「DMM 株」は、米国株の取扱銘柄数はそれなりに多いのが魅力です。

米国株の取扱数は約1,800銘柄。比較した証券会社のなかでは少なめですが、ラインナップ不足と感じない程度には銘柄を取りそろえています。

ETFの取扱銘柄数も300銘柄ほどで、投資先を探すには過不足ない水準です。一方で、ADRの取扱数は約100銘柄と少なめで、米国企業以外の有名企業には投資しにくいといえます。

米国株取引の手数料は、外貨決済を利用した場合、約定代金の0.495％が徴収されます。為替手数料は1米ドルあたり25銭と設定されており、手数料の合計は100万円の取引で4,988円・500万円の取引で11,569円と高めです。

比較したなかには為替手数料が無料の証券会社もあることをふまえると、ややコストがかかるといえます。お得に米国株取引をしたい人には適さない証券会社といえるでしょう。

「大和証券」の米国株の取扱数は約2,000銘柄。比較した証券会社のなかでは多いとはいえないものの、極端に少ないわけではないため世界的な大企業をはじめとした数多くの米国企業に投資できるでしょう。

ADRはほかの証券会社と比較したなかでもやや多かったものの、ETFの取扱数は300を下回ったためもの足りない印象。希望の投資先を見つけにくい可能性があるでしょう。

手数料の高さもネックです。「ダイワ・ダイレクト」コースのインターネット取引では、国内取次手数料が100万円の取引の場合は0.891%に設定されており、上限も定められていません。くわえて、為替手数料として50銭/ドルが必要で、100万円の取引では6,681円の手数料が必要です。

500万円の取引では54,172円と、多額の取引ではさらにコストが重くなる点に要注意。手数料を抑えつつお得に株取引したい人は、ほかの証券会社をチェックしたほうがよいでしょう。

「PayPay証券」は、ETF・ADRを含め銘柄数が少なく、手数料も高いのがネックです。

米国株の取扱数は230銘柄ほどしかありません。比較したほかの証券会社よりかなり少ないため、投資したい銘柄がPayPay証券では取り扱われていない可能性が十分にありえます。

ETFの取扱数も50を下回ったため、自分好みの投資先が見つかりにくいでしょう。これまでなかったADRの取扱が始まったものの、取扱は2本のみ。アメリカ企業の個別銘柄以外にも投資したいニーズは満たされないといえます。

取引手数料は、日本時間23:30〜6:00（夏時間：22:30〜5:00）であれば基準価格に0.500％、時間外では0.700%を掛けて算出する形式です。為替手数料は1米ドルあたり35銭かかり、100万円の取引で7,303円・500万円の取引で36,517円と割高。比較したほかの証券会社よりも高めの水準でした。

取扱銘柄数が少ないうえに手数料も安くはなく、さまざまな銘柄から投資先を選びたい人や、手数料を安く抑えたい人にはおすすめしにくい証券会社です。

「野村證券」は、米国株の取扱数が約850銘柄と少なめである点がネックです。極端に少ないわけではありませんが、比較したほかの証券会社より銘柄選びの選択肢は狭め。有名企業に投資したいなら問題ないものの、ニッチな企業に投資したいニーズは満たされない可能性があります。

ETFは約150銘柄・ADRは約100銘柄と、いずれも比較したほかの証券会社より少なめでした。米国企業以外の有名企業には投資しにくく、好みの投資先を見つけにくいといえます。

為替手数料が1米ドルあたり50銭と比較的高く、オンラインサービスでの取引の場合、手数料の合計は100万円の取引で9,450円・500万円の取引で38,577円とコストがかかります。

銘柄数が比較的少ないうえ取引手数料もネット証券と比べると割高であるため、手数料の安さを重視する人や、さまざまな銘柄から選択したい人には不向きな証券会社といえるでしょう。