松井証券の口コミ・評判を徹底分析！実際に調査しメリット・デメリットを解説

「アプリが使いやすい」という口コミどおり、松井証券ではトレーダー向けの高機能な無料ツールが充実しています。「ネットストック・ハイスピード」はプロのトレーダーと同等の取引環境を再現しており、複数の取引画面を同時に開くことが可能。発注画面や注文画面を自由にカスタマイズできる点も魅力です。

最短1クリックで発注可能なスピード注文に対応しているので、特にデイトレードに向いています。株価ボードやチャート、注文発注が一体となった画面が用意されており、取引ツールをはじめて使う人も利用しやすいですよ。

情報収集がしたいときには「マーケットラボ」が便利。最新の株価情報やニュースに加え、四季報・企業情報・業績予想なども網羅しています。機関投資家の動向も把握できるため、的確なトレード戦略が立てやすくなるでしょう。

トレードに役立つ高機能ツールを無料で使える点は松井証券の強みです。とはいえ、基本的にどのネット証券も優秀なツールをそろえており、性能だけを見て順位をつけることはできません。各社のツールごとに搭載機能が異なるので、自分にとって必要な機能があるかを比較して選ぶとよいでしょう。

松井証券では約定代金にかかわらず、一日信用取引の手数料と金利・貸株料が無料です。一日信用取引とは、返済期限が当日に設定されたデイトレード専用の信用取引のこと。大手ネット証券5社のうち、手数料と金利・貸株料がすべて無料になるのは、SBI証券・楽天証券・松井証券のみでした。

手数料は取引額に応じて支払う必要があり、保有期間が短いほど支払いコストのなかで占める割合が大きくなります。特に短期取引をする場合は手数料が安いほうが有利なので、デイトレードをしたい人は松井証券を候補に入れるとよいでしょう。

一方で、デイトレードではない通常の信用取引のコストは割高です。1日合計200万円の取引では、手数料2,200円・金利3.10％・貸株料1.15％。検証した13社のうち、金利は最も高い数字でした（※執筆時点）。通常の信用取引にはあまり向いていないので、デイトレードするかどうかを判断軸にするとよいでしょう。

松井証券は国内の全株式市場に対応しており、投資の選択肢が多いのがメリット。検証した13社はどこも東証には対応していますが、名証・札証・福証もカバーしているのは8社のみです。幅広い選択肢から商品を選びたい人は、取扱市場数が多いネット証券を選びましょう。

1株から取引できる単元未満株も扱っているため、少額から有名企業の株を取引することも可能です。ただし新規買付はできない点に注意。保有済みの銘柄が単元未満株になった場合や、ほかの証券会社から単元未満株を移管した場合のみ売却注文ができます。

検証した13社のうち、GMOクリック証券・SBIネオトレード証券・DMM 株以外は単元未満株の取扱いがありました。ほとんどのネット証券で取引できるので、選ぶ際はコスト面に注目しましょう。

代表的な大手ネット証券5社の単元未満株の取引コストを調べたところ、SBI証券・楽天証券は売買手数料が無料、マネックス証券は買付手数料が無料。松井証券・auカブコム証券では約定代金の0.55％の手数料がかかります。楽天証券ではスプレッドがかかるものの0.22％なので、松井証券やauカブコム証券よりはコストが割安です。

単元未満株は少額取引であるからこそ、なるべく手数料を削りたいところ。単元未満株を新たに購入したい人、コストを抑えて取引したい人は、低コストで取扱市場が多いSBI証券や楽天証券もチェックしてみてください。

松井証券は、IPOの引受件数がトップクラスと高評価でした。2022年は全体91件中55件、2023年は96件中70件と高い水準であり、2023年は業界2番手の引受件数です。主幹事にはなっていませんが、そもそもネット証券はSBI証券以外ほとんど主幹事になることがないため、そこまで気にする必要はないでしょう。

引受件数が特に多いSBI証券は、2022年が89件・2023年が91件と圧倒的な数字でした。とはいえ、検証した13社の平均は2022年が38件・2023年が40件なので、松井証券の引受件数は決して少なくありません。IPO取引をしたいなら一考の価値があるでしょう。

事前入金なしで抽選に参加できる点も魅力。当選した場合、購入申込期間最終日までに資金を用意すればOKです。検証した13社のうち、事前入金が不要な証券会社は5社と少数でした。IPOを気軽に始めてみたいなら、引受件数が多くて事前入金が必要ない松井証券がおすすめです。

松井証券は投資信託の取扱数が1,820本と、比較した13社の平均である1,081本を大きく上回っています。国内株・先進国株・バランス型だけでなく、債券・REIT・ブルベア系のファンドも網羅していますよ。

検証した13社中、投資信託の取扱数2,000本を超えるのはSBI証券・楽天証券のみ。3社は1,500～2,000本、4社は500～1,500本、残り4社は500本以下です。SBI証券と楽天証券の取扱数には及びませんが、他社に比べると松井証券も十分な取扱数といえます。

「徹底した低コスト」を謳っているとおり、投資信託の購入時手数料はすべて無料です。信託報酬などの諸経費はかかるものの、購入時のコストを抑えたい人にはメリットが大きいでしょう。

ちなみに大手ネット証券のSBI証券・楽天証券・auカブコム証券・マネックス証券・松井証券では、ほぼすべての投資信託の購入時手数料が無料です。本数に差はあるものの投資先の種類に漏れはなく、有名なインデックスファンドもそれぞれ取り扱っていますよ。投資信託を始めたいなら、まずはこれら5社から検討するとよいでしょう。

松井証券で米国株を取引する際、円貨決済では1米ドルあたり25銭の為替手数料が発生しますが、事前に米ドルを用意する為替取引なら為替手数料は無料です。検証した13社中、為替手数料の最高額は3,462円でした。通常は取引額が増えるほど負担も大きくなりますが、為替手数料が無料の松井証券ならコストを抑えられるでしょう。

取引手数料は大手ネット証券のSBI証券・楽天証券・マネックス証券・auカブコム証券と横並びで、上限は22米ドル（約定代金の0.495％）です。検証した13社のうち、取引手数料が無料なのはDMM 株のみ。ただしDMM 株は為替手数料が発生するので、どちらがお得かは買付コストで判断する必要があります。

以下のように、300万円以下の取引では松井証券のほうが割高ですが、300万円を超えると為替手数料がかさむ分、DMM 株のほうがコストがかかります。どちらで開設するか迷ったら、取引額が300万円を超えるか・超えないかをひとつの判断基準にするとよいでしょう。

＜約定代金100万円・300万円の買付コストの比較＞

1. 100万円｜松井証券：3,178円、DMM株：1,731円
2. 300万円｜松井証券：3,178円、DMM株：5,192円

ちなみに、検証した13社のなかで往復為替手数料がかからないのはSBI証券・楽天証券・松井証券のみ。取引手数料も同じ設定なので、コスト面で差はありません。少額取引ではDMM 株が有利ですが、まとまった資金で米国株を取引したいならこの3社から選ぶのがおすすめです。

松井証券はPTS取引に対応しており、夜間でも取引が可能です。PTS取引とは、市場が開いていない時間帯にも取引ができるサービスのこと。通常、取引時間外に出した注文は翌日の取引時間内に約定しますが、PTS取引なら取引時間外の夜間でも注文が約定するため、仕事などで日中の売買ができない人はぜひ利用したいところです。

検証した13社のうち、夜間取引に対応しているのはSBI証券・楽天証券・松井証券の3社に限られました。スペックが近い大手ネット証券のau株コム証券・マネックス証券でもPTS取引には対応していません。夜間取引がしたいなら、SBI証券・楽天証券・松井証券から検討しましょう。

ただ、松井証券と楽天証券では通常の手数料が発生するのに対し、SBI証券は条件を満たすと手数料が無料。コスト面ではSBI証券が一歩リードする結果でした。3社は取引ツールの機能などにも違いがあるので、自分が重視するポイントをふまえて比較検討してみてください。

松井証券では国内株・米国株・投資信託に加えて、FX・先物/オプション取引・米ドルMMFも取り扱っています。投資の選択肢が多く用意されているため、すでに取引経験がある投資上級者や、将来的に幅広い金融商品を取引したい人におすすめです。

また、FXは最小取引単位が1通貨に設定されており、100円から取引できるのが特徴。FX初心者は経験を積むことが重要とされますが、少額から始められる松井証券なら初心者も取り組みやすいでしょう。

取り扱っている金融商品を見ると、大手ネット証券5社はほぼ横並びでした。ただ、SBI証券・楽天証券・マネックス証券・auカブコム証券では、松井証券では取り扱いがない債券にも対応しています。なかでもSBI証券・楽天証券はCFD・eワラント・金/銀/プラチナ取引も取扱っており、選択肢の多さでは一歩リードしているでしょう。

とはいえ、松井証券でも対応している金融商品の種類は十分です。特に1通貨からFX取引ができるのは松井証券の強み。商品の豊富さを重視する人はもちろん、FXを始めてみたい人にとっても松井証券は有力候補となるでしょう。

検証したほとんどのネット証券と同様に、松井証券は新NISAとiDeCoに対応しています。新NISA・iDeCoのスペックを見ると、大手ネット証券のSBI証券・楽天証券・マネックス証券・auカブコム証券とほぼ横並びでした。

新NISAの成長投資枠を使う場合、国内株・米国株・投資信託の売買手数料は無料。コスト面はSBI証券や楽天証券と同等です。商品ラインナップも優秀で、通常の取引口座と遜色がありません。また、つみたて投資枠の商品数も高評価。最低100円から積立ができるため、資産運用も気軽に始められるでしょう。

iDeCoは運用管理手数料がかからず、コストを抑えられるのがメリットです。2022年10月21日時点で低コストの商品を40種類提供しているほか、eMAXIS Slimシリーズはすべて取扱いがあります。コスト面も商品数も申し分ないといえるでしょう。

ロボアドバイザーの「投信工房」を利用できる点も見逃せません。8つの質問に答えるだけで、一人ひとりに適したポートフォリオを提案してもらえます。助言型のロボアドには珍しく自動リバランスやリバランス積立にも対応しているので、ほったらかし投資ができますよ。

提案されるポートフォリオのコストは、最大年率0.16％の投資信託等のみ。ロボアドの利用料や投資信託の購入時手数料はかかりません。手軽に新NISAやiDeCoを始めたい人、コストを抑えてロボアドを使ってみたい人には松井証券がおすすめです。

通常の国内株式の手数料はいまひとつでした。松井証券の国内株式は、1日の約定代金合計に応じて手数料が決まる仕組み。取引額50万円までは無料ですが、50万円を超えると手数料は割高な水準です。

手数料体系は100万円まで1,100円、200万円まで2,200円、以降は100万円ごとに1,100円が加算されます。検証した13社のうち、取引額100万円まで手数料がかからないネット証券は6社ありました。50万〜100万円の範囲で取引をする場合、コスト面では他社に見劣りするでしょう。

ちなみに、SBI証券と楽天証券は取引額が100万円を超えても手数料は無料です。無料化するには電子交付サービスの登録などの条件達成が必要ですが、手続きは難しくありません。国内株式のコストを重視するなら、松井証券よりもSBI証券や楽天証券が向いているでしょう。

ただし松井証券でも、未成年を含む25歳以下なら取引額を問わず手数料が無料です。26歳以上の人には手数料が無料のSBI証券や楽天証券がおすすめですが、25歳以下ならコスト面のデメリットはないので、松井証券も候補に入れるとよいでしょう。

松井証券はクレカ積立に対応していないため、投資をしながらポイントを貯めたい人には不向き。今後クレカ積立ができるようになる可能性もありますが、現状は対応していないので注意が必要です。

検証した13社のうちクレカ積立ができるネット証券は、SBI証券・楽天証券・マネックス証券・auカブコム証券・PayPay証券の5社のみ。半数以上のネット証券はクレカ積立に対応していないので、ポイントを貯めたい人は口座開設先を慎重に選ぶ必要があります。

特に新NISAのつみたて投資枠を利用するなら、クレカ積立で効率よくポイントを貯めたいところ。新NISAの利用を考えている人にとって、クレカ積立ができない点は物足りなさを感じるポイントといえます。ポイント獲得も譲れないのであれば、クレカ積立ができる上記5社から検討しましょう。

松井証券が取り扱っている外国株式は米国株のみです。米国株以外の幅広い外国株式に投資したいのであれば、あまり魅力を感じにくいでしょう。

大手ネット証券5社のうち、3社は米国株以外の外国株式に対応していました。特に多いのはSBI証券の9か国、楽天証券の6か国です。どちらも米国や中国といった主要な市場のほか、東南アジアなどの株式も取引できます。

松井証券の米国株の取扱商品数は決して少ないわけではないので、米国株だけ取引したい人には十分です。一方で、米国株以外の外国株式にも興味があるなら、取扱市場数が多いSBI証券や楽天証券のほうが満足できるでしょう。