PayPay証券の口コミやメリット・デメリットは？手数料などをもとに向いている人を解説！

国内株のスポット取引をメインにしたい場合は、SBI証券・楽天証券など国内株手数料が0円の証券会社のほうが有利といえます。一方、PayPayポイントで投資したい・1,000円から少額積立を始めたいという目的であれば、PayPay証券が選択肢になるでしょう。「やめたほうがいい」という評判の一部は手数料の高さへの不満が背景にあるため、使い方次第で評価は変わります。

PayPay証券とPayPay資産運用の違いについて、混乱してしまう人は多いはず。PayPay証券はその名のとおりPayPay証券の専用アプリで、国内株・米国株・投資信託・CFDの売買やNISA口座の取引や管理などが行えます。一方、PayPay資産運用はPayPayのアプリから利用できる資産運用のミニアプリ。主にポイント運用・投資信託の積立に特化した機能が提供されています。

取扱商品・銘柄数・取引金額が異なるため、事前によくチェックしておきましょう。もし新NISAのつみたて投資枠を使いたいなら、クレカ積立ができるPayPay資産運用がおすすめですよ。

なお、公式サイトによるそれぞれのおすすめユーザーは以下のとおりです。

1. PayPay資産運用：投資がはじめての人・長期でコツコツ投資したい人・投資に時間を取られたくない人向き
2. PayPay証券アプリ：機動的に投資したい人・株式投資に興味がある人・自由に商品を選びたい人向き
3. PayPay資産運用・PayPay証券アプリの併用：PayPay資産運用ですでに投資デビューをしている人・投資信託に興味がある人・リスク分散したい人向き

PayPay証券のクレカ積立をするには、まずPayPay資産運用を始めるためのアプリ連携が必要です。PayPayアプリで使用するクレジットカードを登録しましょう。その後、アプリ内のPayPay資産運用に関する支払い方法で「クレジット」を選択し、積立投資を購入することで設定が完了します。

なお、積立の設定変更や解除は月に一度、毎月27日15時までと設定されています。変更や解除を申し込むと、その翌月の積立から新たな設定が適用される仕組みです。必要に応じて、忘れずに手続きを行うようにしましょう。

おいたまま買付とは、送金手続きなしで株式や投資信託の購入代金を決済できるシステム。売買代金は、PayPayやPayPay銀行・みずほ銀行・三菱UFJ銀行・三井住友銀行・ゆうちょ銀行といった対応金融機関から直接引き落としされます。

対応している金融機関・サービスであればとくに差はないため、PayPay銀行にあえて連携するメリットは少ないでしょう。

PayPay証券への入金方法は複数あります。ここでは、専用銀行口座への入金・おいたまま買付の2つを紹介します。

＜専用銀行口座からの入金方法＞

①PayPay証券アプリの「マイページ」＞「入金・出金」＞「入金」から、入金先銀行口座を確認する

②銀行やATMから入金先銀行口座に入金する

③1〜2時間後、アプリ上で入金金額が反映されていることを確認する

＜おいたまま買付での入金方法＞

①PayPay証券アプリの株式買付画面で、入金連携先を設定する

②連携先の残高から、株・投資信託などを直接購入する

出金方法も2パターンあり、登録先銀行口座への出金・電子マネーへのチャージから選択可能です。

＜登録先銀行口座への出金方法＞

①PayPay証券アプリの「マイページ」＞「入金・出金」から「出金」を選択する

②出金先口座・出金可能額を確認し、出金する

③平日の朝7:59までの手続きで当日の12:30以降に順次、朝8:00以降の手続きで翌営業日の12:30以降に順次、出金先口座へ振り込まれる

＜電子マネーへの出金方法＞

①PayPay証券アプリの「マイページ」＞「入金・出金」から「出金」を選択する

②出金先口座の「電子マネー等」の一覧から、連携先のアカウント（PayPay等）を選択する

③出金可能額を入力して申し込むことで、電子マネーアカウントへのチャージが完了する

PayPay証券のNISAサービスは継続しています。2025年12月に運用会社（PayPayアセットマネジメント）が一部の投資信託を繰上償還したことがニュースになりましたが、PayPay証券のNISA口座そのものが廃止されたわけではありません。つみたて投資枠・成長投資枠ともに現在も利用可能です。最新の情報は公式サイトで確認しましょう。

クレカ積立を用いた「積立目的」の投資であれば意味があります。PayPayカードでの積立は0.7%のポイント還元があるため、スプレッド0.5%を差し引いても実質プラスになります。一方、「スポット取引で1,000円だけ買う」という使い方は、手数料として0.5%（5円）がコストとしてかかります。一部他社の国内株手数料0円と比べると割高なので、スポット取引に使うのであれば国内株手数料0円の銀行が有利です。