大和証券の口コミ・評判は本当？手数料やメリット・デメリットを徹底調査！

大和証券のオンライントレードサービス「ダイワ・ダイレクト」コースでは、米国・中国をはじめとする全16か国の銘柄を取引可能。そのうちカナダ株式・イギリス株式など10か国以上のぶんが、コールセンター（コンタクトセンター）での注文受付となります。

大和証券が提供するこの幅広い外国株取引サービスは、他社と比較しても一際目立つ存在です。たとえばSBI証券や楽天証券の場合、取引が可能な国数はそれぞれ9か国と6か国。野村證券4か国、マネックス証券・SMBC日興証券は米国・中国の2か国、松井証券・auカブコム証券は米国株式のみとなっており、大和証券はコールセンターの取引を含めると外国株の取り扱い国数が最多です。

上記を踏まえると、大和証券は幅広い外国株で取引したい人にぴったりといえるでしょう。

大和証券は取り扱い国内株式の対象範囲が広く、東京・福岡・札幌・名古屋と国内の全市場から選ぶことが可能です。なかでも東京証券取引所は、基本的に国内の全株式市場に対応。そのため、取引できない銘柄はほとんどありません。なお、比較によると、13社中SBI・楽天・松井・auカブコム・マネックス・野村・SMBC日興証券を含む8社は、大和証券と同様に全市場に対応していました。

大和証券では単元未満株の取引も可能です。少額から国内株へ投資したい場合、選択肢のひとつになるでしょう。ただし、手数料が「単元未満株式の手数料＝1売買単位の株式委託手数料（※）×売買株数÷1売買単位株数」に基づいてかかる点には注意。売渡請求（買増に相当）は取次手数料として銘柄毎に550円、買取請求（売却に相当）は銘柄毎に330円（それぞれ大和証券グループ本社株式の取次ぎは無料）がかかります。

他社と比べると、楽天証券やSBI証券では単元未満株取引手数料が買付・売却ともに無料、マネックス証券では買付手数料0円・売却最低手数料が52円となっていました。auカブコムは約定代金の0.55％が手数料（最低52円）、野村證券は約定金額×1.100%が手数料で最低売買手数は550円、SMBC日興証券は総合コースにおける支店での手数料を株数按分したものと設定されています。コストを考えるなら、買付・売却ともに無料で単位未満株取引ができる楽天証券やSBI証券を検討するのも手です。

大和証券のIPOの引受件数は業界トップのSBI証券に次ぐものであり、他社平均を上回る高い水準を保っています。具体的には、2022年のIPO総数91件のうち、大和証券の引受けたのは42件。翌年の2023年にも96件中44件を引受けているのが確認できました。これは、他社の平均値である2022年38件、2023年40件を上回る結果です。

主幹事を務めることも多く、2022年に17件、2023年に22件を担当。SBI証券・大手総合証券会社と並んでトップクラスといえます。具体的には、SBI証券が主幹事を努めたのは2022年13件・2023年21件、SMBC日興証券は2022年24件・2023年19件、野村證券は2022年11件・2023年19件でした。

引受件数が多いとIPOへの応募機会が増え、主幹事を多く務めると割当株数が多いことから当選確率が上がるというメリットがあります。「IPOが当たりやすい」との口コミにもうなづける結果です。大和証券は、IPOに応募したいと考えている人にとって魅力が大きいといえるでしょう。

大和証券のデメリットとしては、「手数料がほかのネット証券に比べて高い」との口コミどおり、SMBC日興・野村などと比べて取扱手数料が高い点があげられます。

国内株の場合、取引額100万円まで無料にしているネット証券が比較した13社中6社あったなか、大和証券では手数料無料の金額帯は存在しません。具体的には、1日合計60万円の国内株取引の場合2,277円の手数料が発生。SBI証券と楽天証券では取引額100万円以上でも取引手数料が無料だったことを考えても気になるところです。

米国株の手数料には上限が設けられておらず、こちらも割高な傾向に。現在はキャンペーンにより買付時のスプレッドがキャッシュバックされるものの、本来の為替手数料は1米ドルあたり0.5銭です。比較によると、米国株の取引手数料が0.495%（上限22米ドル）なのは、13社中6社。為替手数料が無料なのが13社中SBI・楽天・松井・マネックス（買付のみ）を含む5社で、SBI・楽天・松井・マネックス（買付のみ）は円貨決済の場合25銭としていました。

大和証券は取引手数料の負担が大きいため、国内株・米国株をローコストで取引したい人にはあまり向いていません。

大和証券では、保有の銘柄数にかかわらず口座管理料が発生する点もネック。電子交付に設定して「eメンバー」への申し込みを行えば、国内株式・出資証券・優先出資証券の口座管理料が無料になります。とはいえ、取引報告書の受け取り方を電子交付に設定する必要があるため、紙の取引報告書を希望する人にとっては課題となるでしょう。

外国株式の口座管理料を無料にするためには、プレミアムサービスに登録して優遇ステージを上げるか、預かり資産の評価額を1,000万円以上にするかのどちらかが必要。比較したほかのネット証券口座では、口座管理料は発生しないのが一般的でした。口座管理料は大和証券を使ううえでの大きなデメリットと考えられ、とりあえず口座開設をしたいと考えている人には不向きといえます。

大和証券の投資信託の取扱数はほかの証券会社の平均である1,081本を下回り、562本という結果に。インデックス型投信の扱いが少なめでした。

なお、比較した13社中、投資信託が2,000本以上なのはSBI証券・楽天証券のみ。1,500〜2,000本なのはマネックス・松井証券・au株コム証券の3社、500〜1,500本が大和証券を含む4社、それ以下が4社となっています。大和証券は幅広い選択肢を希望する投資家には不利となることは否めませんが、投資先の種類が漏れることはないため、分散投資を考えているユーザーに支障はないという一面もあります。

クレジットカードによる積立投資に対応していない点も、大和証券のデメリットといえるでしょう。現状でクレカ積立が可能な証券会社は、調べた13社のうちSBI証券・楽天証券・マネックス証券・auカブコム証券・PayPay証券の5社でした。クレジットカードでの積立ができる証券会社ならば、毎月の支払い額に応じたポイント還元があるため、投資をよりお得に進めることができます。新NISAのつみたて投資枠を活用しようと考えている利用者にとって、クレカ積立の非対応は大きな痛手となるかもしれません。