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社会人3年目で貯金はいくら必要?目安の金額と節約方法を解説

社会人3年目で貯金はいくら必要?目安の金額と節約方法を解説

社会人も3年目になると、自分の貯金額が周囲と比べて少ないのか、ちゃんと貯められているか気になりますよね。将来のことも考えて、どのような状況に備えてお金が必要になるか知りたい人も多いでしょう。


そこで今回は、社会人3年目の平均貯金額や実際に貯金するコツを解説します。貯金が必要になる理由のほか、さらに貯金を増やしたいときの対処法も解説するので、貯金を増やしたい人は参考にしてみてください。

大島凱斗
ガイド
元銀行員/マイベスト クレジットカード・ローン・証券・保険担当
大島凱斗

大学卒業後に銀行員として勤務、法人顧客の経営支援・融資商品の提案や、個人向け資産運用相談を担当。 2020年にマイベストに入社、自身の銀行員時代の経験を活かし、カードローン・クレジットカード・生命保険・損害保険・株式投資などの金融サービスやキャッシュレス決済を専門に解説コンテンツの制作を統括する。 また、Yahoo!ファイナンスで借入や投資への疑問や基礎知識に関する連載も担当している。

大島凱斗のプロフィール
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社会人3年目の貯金額はいくら?目安を確認

最初に、社会人3年目の貯金額を考えてみましょう。どの程度の金額を目安にするとよいか確認し、実際の数字からシミュレーションも行います。

社会人3年目の貯金額平均は255万円

社会人3年目の貯金額平均は255万円

社会人3年目の貯金額は、20代単身世帯の金融資産保有額の平均である255万円を基準にするとよいでしょう(参照:J-FLEC)。ただし、この金額は20代の平均であり、ゆとりが出る20代後半のデータも含まれるため、社会人3年目にはやや高めの水準とも考えられます。そのため、必ずしも255万円を目指さなければならないわけではありません。大切なのは自分の収入や生活費に合わせて、無理のない範囲で貯金を続けることです。

貯金の目安は?実際の金額をシミュレーション

社会人3年目に近い、勤続年数1〜4年の平均給与は年348万円です(参照:国税庁 P.23)。以下では、この金額の80%を手取り額として、一人暮らしと実家暮らしの場合の貯金額をそれぞれでシミュレーションします。

一人暮らしの場合

一人暮らしの場合

【生活費シミュレーション】

  • 月々の額面給与:290,000円(平均給与348万円を12か月で割った金額)

  • 月々の手取り額:232,000円(額面給与の約80%)

  • 家賃を除く月々の支出額合計:114,078円

    • 食費:41,992円
    • 光熱・水道:8,291円
    • 通信費:6,400円
    • 家具・家事用品:5,895円
    • 被服および履物:6,013円
    • 保健医療:6,735円
    • 教養娯楽:24,242円
    • そのほかの雑費:14,510円

家計調査(2025年)家計収支編 単身世帯 (参照:e-Stat)を参照しています。

一般的に、家賃は手取り月収の20~30%といわれるので、それぞれ月収の20%の場合・30%の場合で貯金額を試算します。


  • 家賃が手取り20%の場合

    • 家賃:46,400円
    • 家賃を含む月々の支出額:160,478円(114,078 + 46,400円)
    • 月々の貯金可能額:71,522円(232,000 - 160,478円)
    • 年間の貯金可能額:858,264円(71,522円 × 12か月分)

家賃を手取りの20%に抑えると、生活費を差し引いても月71,522円を貯金に回せます。社会人3年目は転職や引っ越しなどのライフイベントも視野に入る時期なので、生活防衛資金を早めに確保したい人は家賃を手取りの20%程度に収めることを目標にするとよいでしょう。


  • 家賃が手取り30%の場合

    • 家賃:69,600円
    • 家賃を含む月々の支出額:183,678円(114,078 + 69,600円)
    • 月々の貯金可能額:48,322円(232,000 - 183,678円)
    • 年間の貯金可能額:579,864円(48,322円 × 12か月分)

家賃が手取りの30%になると住まいの選択肢は広がりますが、貯金に回せる金額は月48,322円に下がります。一人暮らしでは病気やケガの治療費、家電・家具の故障といった急な出費も起きやすいため、家賃はなるべく手取りの20%に近づけるのがおすすめです。


なお、東京では一番安いエリアでも家賃相場が6〜8万円台であり(参照:SUUMO)、手取りの30%に抑えることが難しいケースも多いといえます。仮に、家賃が7万円の場合の貯金可能額は以下のとおりです。


  • 家賃が7万円の場合

    • 家賃を含む月々の支出額:184,078円(114,078 + 70,000円)
    • 月々の貯金可能額:47,922円(232,000 - 184,078円)
    • 年間の貯金可能額:575,064円(47,922円 × 12か月分)

この場合、月々の貯金額は47,922円ほどにとどまります。さらに貯金を増やすには、サブスクや通信費の見直しなどでほかの支出を減らす工夫が必要です。具体的な方法は「社会人3年目が貯金するためのコツ」のパートで紹介しているので、あわせて確認してください。

実家暮らしの場合

実家暮らしの場合
【生活費シミュレーション】
  • 月々の額面給与:290,000円(平均給与348万円を12か月で割った金額)

  • 月々の手取り額:232,000円(額面給与の約80%)

  • 月々の支出額:97,027円

    • 家賃:0円

    • 食費:0円

    • 光熱・水道:0円

    • 通信費:6,400円

    • 家具・家事用品:5,895円

    • 被服および履物:6,013円

    • 保健医療:6,735円

    • 教養娯楽:24,242円

    • そのほかの雑費:14,510円

    • 親に入れるお金:33,232円

  • 月々の貯金可能額:134,973円
  • 年間の貯金可能額:1,619,676円

家計調査(2025年)家計収支編 単身世帯 (参照:e-Stat)、株式会社モデル百貨の調査(参照:@Press)を参照しています。

実家暮らしの場合は、家賃や食費・光熱費の出費を抑えやすいので、1か月で約13.5万円を貯金できる計算です。年間では、約162万円の貯金も狙えるでしょう。

社会人3年目から貯金を増やすべき理由

社会人になって数年も経つと、突発的な出費や将来のために備えておきたいところです。以下では、社会人3年目から貯金を増やすべき主な理由を解説します。

病気や失業など急な出費に備える生活防衛資金の用意

病気や失業など急な出費に備える生活防衛資金の用意

病気や失業などで一時的に収入が減っても大丈夫なように、生活防衛資金を用意する必要があります。生活防衛資金とは、病気やケガ、急な家電の故障といった予定外の出費に備えるもので、用意しておくと安心感が高まるでしょう。


目安は、働いている人なら生活費の3か月から半年分です。毎月150,000円かかる場合なら、3か月分で450,000円、6か月分で900,000円を目標にします。一人暮らしで家賃や光熱費を自分で払っている人は半年分、実家暮らしで固定費が少ないならまず3か月分を目標にしてみてください。


なお、生活防衛資金は、旅行や趣味、投資に使うお金とは分けて管理しましょう。必要なときにすぐ引き出せるよう、普通預金口座などに用意することがおすすめです。

趣味や自己投資に使えるお金を残す

趣味や自己投資に使えるお金を残す

社会人3年目からは、趣味や自己投資に使えるお金を無理なく残すことも大切です。貯金がないと、資格の取得や本の購入、旅行や友人との付き合いなどでお金を使うたびに生活費を圧迫しやすくなります。


資格講座や語学学習などに使うお金を事前に用意しておけば、お金がなくて諦めることも避けられるでしょう。趣味や自己投資は生活を充実させる大切な支出ですが、毎月の貯金額や生活費を削ると家計が不安定になりかねないので注意してくださいね。

転職・引っ越し・結婚・出産など将来のために資金を増やす

転職・引っ越し・結婚・出産など将来のために資金を増やす
転職・引っ越し・結婚・出産などのライフイベントに備えて、少しずつ貯金を増やすことも重要です。社会人3年目は仕事や生活に慣れてくる一方で、まとまったお金が必要になる機会も増えるでしょう。たとえば、以下のような費用が考えられます。

  • 転職費:約20,000〜100,000円(交通費や書類の準備費用、スーツなどの服飾費)
  • 退職後の転職活動費:上記の転職費に加えて約230,000~700,000円(1〜3か月分の生活費。平均手取り額232,000円から算出)
  • 引っ越し費:約480,000〜700,000円(東京都全域の平均家賃77,000円の場合で、敷金礼金・2か月分の家賃・仲介手数料といった初期費用。家具家電は今のものを使うと仮定)
  • 結婚費:300万円程度(挙式・披露宴の費用)
  • 出産費:647,000円程度(正常分娩の平均出産費用507,000円程度+マタニティ・ベビー用品費の平均約140,000円)

上記をふまえて、まずは自分が数年以内に予定しているイベントを優先して貯金額の目標を決めるとよいでしょう。なお、結婚や出産の費用は地域や式の規模、家族のサポートなどで大きく変わるため、自分に近い条件で考えることも大切です。

社会人3年目が貯金するためのコツ

社会人3年目がうまく貯金するためのコツを解説します。一つひとつの節約額は小さくても、複数の方法を組み合わせれば大きな効果が期待できるでしょう。

【事前準備】使途不明金を減らして無理なく支出を抑える

【事前準備】使途不明金を減らして無理なく支出を抑える

貯金を増やすには支出を見える化し、使途不明金を減らすことが大切です。何に使ったかわからないお金が多いと、収入が増えてもお金が残りにくくなります。貯金に回せる額も把握しにくいため、現状のお金の使い道を確認しましょう。


コンビニでの買い物やカフェ代、アプリへの課金、飲み会の二次会代などは、1回の額が小さくてもまとめると大きな支出になりえます。家計簿アプリやクレジットカードの明細で、1か月分の支出を確認しましょう。必要な支出・減らせる支出・使い道を思い出せない支出に分けると、見直せる部分が見つかりますよ。


なお、最初から細かく管理する必要はなく、まずは1か月分の支出を確認するとよいでしょう。支出を管理するには、以下のコンテンツで解説している家計簿アプリが役立ちます。

【初級】サブスクを見直して無駄な支出をカットする

【初級】サブスクを見直して無駄な支出をカットする

社会人3年目が無理なく支出を減らすなら、まずはサブスクの見直しから始めましょう。毎月自動で利用料金が引き落とされるため、使っていないサービスは支出が継続するので注意が必要です。


動画配信サービスや音楽アプリ、クラウドストレージやスポーツジムなどを一覧にし、直近1か月で使っていないものを整理しましょう。月額1,000円のサブスクを3つ解約すれば、月3,000円、年36,000円を貯金に回せる計算です。とはいえ、日々の楽しみまでなくさないように、使っていないものを1つ解約することから始めてみてください。

【初級】クレジットカードのポイントを上手に活用する

【初級】クレジットカードのポイントを上手に活用する

クレジットカードに支払いをまとめてポイントを貯め、家計の負担を無理なく軽くするのもおすすめです。クレジットカードで支払えば現金払いとは異なり、同じ出費でもポイント還元を受けられてお得になる場合があります


たとえば、通信費や水道光熱費、スーパーやドラッグストアなどでの支払いを1枚にまとめると、毎月の支出を管理しながらポイントを貯められるでしょう。ポイントは別の商品の購入に使えたり、クレジットカードの支払額への充当もできたりします。


ただし、ポイント目的で不要な買い物を増やすと貯金から遠ざかるので、必要な支払いにだけ使うことが大切です。なお、リボ払いは手数料がかさみやすいので、基本は一括払いを選びましょう。お得に使えるクレジットカードを選びたいなら、以下のコンテンツを参考にしてみてください。


【中級】通信費を見直してスマホ代を安くする

【中級】通信費を見直してスマホ代を安くする
通信費を見直してスマホにかかるお金を安くすると、毎月の固定費を下げて貯金に回せるお金を増やせるでしょう。通信費は毎月発生する固定費なので、一度プランを見直せば節約効果が続きやすい点が特徴です。

たとえば、毎月のギガ使用量が少ないのに大容量プランを契約しているなら、小容量プランに切り替えると出費を抑えられる可能性があります。大手携帯電話会社のプランから格安SIMに切り替えて、月額料金を3,000円下げられれば、年36,000円を貯金に回せる計算です。


なお乗り換えて料金が安くなっても、使いにくいと不便に感じやすくなります。ギガの容量や通信エリア、店舗サポートなどはしっかり確認しましょう。安めの料金で利用したいなら、以下のコンテンツで自分に合う格安SIMを見つけてみてください。


【中級】自宅のインターネット回線サービスを見直す

【中級】自宅のインターネット回線サービスを見直す

貯金に回せるお金を増やすなら、自宅のインターネット回線も見直しましょう。固定回線の料金は継続して発生するため、契約内容を見直せば節約効果が続きやすくなります。たとえば、インターネットサービスを乗り換えて、月々の支払いが7,000円から3,000円になるだけで、年間48,000円を節約できます。


契約内容を確認するときは、請求明細で回線料金やルーターのレンタル代、光電話やセキュリティサービスなどのオプションをチェックしてください。動画鑑賞やオンラインゲームをする時間、在宅勤務の頻度を振り返り、現在の通信速度が本当に必要か考えます。ほとんど使っていない有料オプションがあれば、解約を検討するとよいでしょう。


別の回線へ乗り換える際は、月額料金の安さだけで判断しないことが大切です。契約解除料や工事費の残債、キャンペーン終了後の料金まで含めた、最終的に支払う金額を比較してくださいね。どの回線がよいか迷ったときは、以下のコンテンツを参考にしてみてください。


【中級】電気代を今より安い料金プランに変更する

【中級】電気代を今より安い料金プランに変更する
電気料金を確認し、現在より安いプランや電力会社への変更も検討してみてください。電気代は毎月かかる固定費なので、一度見直すと節約効果が長期的に続き、貯金に回せるお金を増やしやすい支出です。

ライフスタイルに合う電力会社や料金プランへ切り替えれば、年間約10,000円の節約を狙える場合もあります。たとえば、一人暮らしで日中は仕事で家にいない人は、使用量が少ない人向けの料金プランを検討するとよいでしょう。


電気代を比較するときは解約金が発生するかはもちろん、ポイント還元やセット割なども確認してみてください。現在の電気代が高いかわからなければ、マイベストのシミュレーションを使うと、最安の電力会社や大手電力会社から切り替えた場合の節約額がわかりますよ。

【上級】先取り貯金して給料を使う前に別口座へ移す

【上級】先取り貯金して給料を使う前に別口座へ移す
毎月の貯金額をあらかじめ決め、給料日直後に先取り貯金することも無理なく貯金を続けるコツです。生活費を使ってから余った分を貯金すると、月によって貯金額がばらつくでしょう。先に貯金分を別口座へ移せば、残ったお金で生活する意識が生まれて計画的に貯金できます

たとえば、手取り額が230,000円なら毎月30,000〜50,000円を目安に、給料日に貯金用口座へ移してみてください。またボーナスが300,000円入った場合は、100,000円は貯金用口座に、50,000円は自己投資、残りは旅行や欲しいものに使うといった分け方でも使いすぎを防げます。


ただし、生活費を削りすぎると貯金も続かなくなるため、無理のない金額から始めましょう。口座を分けるだけではお金は貯まらないので、自動振替や積立設定による貯金の仕組み化もおすすめです。以下のコンテンツで、貯金時に使いやすいネット銀行や積立貯金を解説しているので、合わせてチェックしてみてください。

【上級】生活防衛資金を貯めてから資産運用をスタートする

【上級】生活防衛資金を貯めてから資産運用をスタートする
生活費3〜6か月分の生活防衛資金を貯めてから、資産運用を始めるのも貯金を増やす方法のひとつです。投資は預貯金より高いリターンを期待できる一方で元本割れのリスクがあるため、生活防衛資金を用意して始めましょう。資産形成を進めるには、長期的にリスクを分散して積み立てることが大切です。

たとえば、毎月1,000〜10,000円程度から投資信託を積み立てる方法は、社会人3年目でも始めやすいでしょう。その際にNISAを使うと、投資で得た利益が非課税になるので、手元に資金が残りやすくなります。iDeCoも利益に対して非課税になり、掛金額が所得控除される点がメリット。ただし、原則60歳まで引き出せない点に注意しましょう。

また、資産運用は貯金の代わりではなく、当面使わないお金で行うことも大切です。実際に投資を始める際は、以下のコンテンツを参考にして、どの方法で進めるかしっかり吟味してくださいね。


社会人3年目がさらに貯金を増やしたいときにやるとよいこと

社会人3年目にもなると、スキルアップや副業、転職なども検討して貯金につなげてみてください。最後に、さらに貯金を増やす方法を解説します。

スキルアップや副業を無理のない範囲で検討する

スキルアップや副業を無理のない範囲で検討する
社会人3年目は支出の見直しだけでなく、スキルアップや副業による収入アップも無理のない範囲で検討しましょう。節約にも一定の効果があるものの、貯金額を大きく増やすには限界があります。将来的な昇給や転職、副収入につながる行動を少しずつ始めてみてください。

たとえば、資格取得や語学学習など、本業や転職時の評価につながるものから始めると、将来の収入アップを狙えます。副業を検討するなら、まずは休日や平日の短時間でできるものから始め、毎月数千〜数万円の追加収入を貯金に回せると現実的です。


とはいえ、無理にスキルアップや副業を実践するのではなく、本業に支障が出ない範囲で検討してみてください。加えて、副業をする際は勤務先の就業規則を確認し、実践しても問題ないか確認することも大切です。実際に行動に移すときは以下のコンテンツをチェックし、自分に合う方法を選ぶことをおすすめします。


収入だけでなく働き方や将来性も見て転職も考える

収入だけでなく働き方や将来性も見て転職も考える
貯金を増やしたい社会人3年目は年収だけでなく、働き方や福利厚生のほか、昇給の見込みといった将来性も見たうえで転職を検討しましょう。転職で収入が上がれば、貯金に回せるお金を増やしやすくなります。とはいえ、残業時間が増えたり福利厚生が減ったりすると、手元に残るお金が思ったほど増えないことも。

月給が上がる会社でも、勤務地が変わって家賃や交通費が増えると、実際の貯金額は増えにくくなります。一方でリモートワークができる、昇給制度が明確、スキルが身につく職場なら、直近の収入アップだけでなく将来的な貯金にもつながるでしょう。

本サイトは情報提供が目的であり、個別の金融商品に関する契約締結の代理や媒介、斡旋、推奨、勧誘を行うものではありません。本サイト掲載の情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社及び情報提供者は一切の責任を負いません。
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