
20代の平均貯金額は?必要な貯金額やお金を貯める方法を解説!
「同世代はどれくらい貯金しているんだろう?」「今のペースで将来大丈夫かな」と、自分の貯金額が平均と比べてどうなのか、不安を感じている人も多いでしょう。将来のライフイベントを考えると、早く貯蓄の仕組みを作っておきたいですよね。
そこで今回は、20代の平均貯金額や中央値の実態に加え、将来必要になるお金の目安を解説します。また、無理なく着実に資産を増やすための具体的な節約術や貯金テクニックも紹介するので、今のうちにお金を貯めるコツを身につけたい人はぜひ参考にしてくださいね。

大学卒業後に銀行員として勤務、法人顧客の経営支援・融資商品の提案や、個人向け資産運用相談を担当。 2020年にマイベストに入社、自身の銀行員時代の経験を活かし、カードローン・クレジットカード・生命保険・損害保険・株式投資などの金融サービスやキャッシュレス決済を専門に解説コンテンツの制作を統括する。 また、Yahoo!ファイナンスで借入や投資への疑問や基礎知識に関する連載も担当している。
20代の貯金額のリアル!平均値と中央値の違い
まずは20代の一般的な貯金額や、平均値・中央値の違いを解説します。
20代の平均貯金額はいくら?

金融経済教育推進機構(J-FLEC)「 家計の金融行動に関する世論調査 2025年」によると、20代の平均貯金額は約318万円という結果が出ています。
とはいえ、ほかの人の貯金額はあくまでひとつの参考情報です。自身の現在の収入や生活環境、将来のライフプランに合わせて無理のない計画を立てることを大切にしましょう。まずは毎月の収支を見直し、少額からでもコツコツと貯蓄を継続する習慣を身につけることが重要です。
「平均値」と「中央値」は何が違う?参考にするべき金額

平均値と中央値の大きな違いは、一部の極端な数値によって結果が左右されるかどうかです。平均値は全データの合計を人数で割って算出するため、非常に資産額が多い人が含まれると数値が実感よりも引き上げられる傾向があります。
一方の中央値は、全データを金額の低い順に並べた際に中央に位置する数値のことです。中央値は極端な数値の影響を受けにくく、多くの人の実態に近い傾向を示す指標といえます。
20代の調査結果において、貯金額の平均は約318万円であるのに対し、中央値は50万円です(参照:金融経済教育推進機構(J-FLEC)「 家計の金融行動に関する世論調査 2025年」)。平均値と比べて金額が低いと感じるかもしれませんが、こちらのほうが一般的に多くの人の貯蓄実態に近い数値といえるでしょう。
【世帯人数別】単身世帯・二人以上世帯の貯金額を比較

単身世帯の中には、一人暮らしで生活コストを自分ですべて負担している人と、実家暮らしで生活費を抑えられている人が混在していると考えられます。結果として、同じ20代の単身者であっても、居住形態によって金融資産の保有額に大きな差が生まれやすくなります。
将来に向けて必要になるお金の目安
将来的なライフイベント発生時には、それぞれまとまった資金が必要です。一人暮らしから住宅購入まで、各シーンで必要となる費用の目安を確認しておきましょう。目標金額を達成するために必要な月々の貯蓄額もご紹介します。
ライフイベントごとに見る必要な費用
一人暮らし

一人暮らしを開始するには、賃貸契約にかかる費用・引越しや家具家電の購入費をあわせて50〜80万円程度が必要とされています。不動産各社のデータによると、賃貸契約だけで家賃の4.5〜5か月分程度が目安。加えて引越し費用や家具家電・生活用品の準備に15〜30万円ほどを見込んでおくとよいでしょう。
なお、物件の契約費用には敷金や礼金、仲介手数料などが含まれますが、これらは物件の条件や地域によって大きく変動します。不動産ポータルサイトのシミュレーション機能を参考に、入居予定の物件に合わせて見積もりを確認しておいてください。
家具や家電は新品をそろえると出費が大きいので、必要最低限のアイテムに絞る・中古品を活用するといった工夫で費用を抑えることも検討しましょう。
同棲

同棲を始める際の初期費用は、合計でおよそ100万円が目安です。内訳として、物件の賃貸契約にかかる敷金・礼金・仲介手数料や、引越し業者への依頼料や新生活に必要な家具・家電の購入費が含まれています。
住む地域や選ぶ物件のグレード、既存の家具を持ち寄るかといった条件次第で、最低60万円程度からと見込んでおくとよいでしょう。
結婚(挙式・披露宴など)

結婚に伴う挙式や披露宴の費用は、招待人数や会場のグレードによって大きく変動します。リクルートブライダル総研が実施した「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」によると、挙式・披露宴の総額平均は343.9万円でした。総額の目安として、350万円前後を見込んでおくとよいでしょう。
会場選びや演出内容を工夫すれば費用を抑えられます。平日やオフシーズンの利用、少人数プランへの変更などを検討してみてください。まずは二人でどのような結婚式にしたいかを話し合い、複数の会場から具体的な見積もりを取り寄せて比較検討しましょう。なお、挙式費用は全額が自己負担になるわけではなく、参列者からのご祝儀を充てられます。
出産・子育て

妊娠から出産までには、一般的に50〜60万円台程度の費用が必要です。厚生労働省「出産費用の状況等について」によると、2023年度の正常分娩の全国平均額は約50.7万円でした。出産育児一時金などの支援制度はありますが、医療機関や個室の利用状況によって自己負担額が変わるため、余裕を持った資金準備が大切です。
子どもが生まれると、衣類やベビー用品などの購入費用も必要になります。自治体によって利用できるサポート制度は異なるため、住んでいる地域の情報を事前に確認しておきましょう。
子どもの教育(幼〜大学)

教育費の総額は、子どもの進路が公立か私立かによって大きく変動します。文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」や独立行政法人日本学生支援機構「令和4年度学生生活調査」を参考にすると、幼稚園からすべて公立に通う場合は約1,000万円、すべて私立の場合は2,000万円以上が目安です。
入学金や授業料といった学費以外にも、教材費・通学費・受験費用などの関連支出を考慮する必要があります。大学進学時にはまとまった資金が必要になるため、児童手当などを活用しながら、長期的な視点で準備を進めましょう。
住宅購入

住宅購入の頭金は、物件価格の20〜25%程度が目安とされるケースが多く見られます。国土交通省「令和5年度 住宅市場動向調査報告書」によると新築世帯の住宅建築資金(4,034万円)に対する自己資金(1,070万円)の比率は26.5%となっており、この目安を裏付けるデータといえるでしょう。
また、物件価格とは別に、登記費用・仲介手数料・税金などの諸経費がかかることも覚えておいてください。諸経費の目安は住宅の種別によって異なり、注文住宅・新築マンションでは物件価格の3〜6%程度、建売住宅・中古住宅では6〜9%程度が目安です(参考:LIFULL HOME'S 住まいのお役立ち情報)。
頭金が少なくても住宅ローンを利用して購入することは可能ですが、借り入れ額を抑えることで毎月の返済負担を軽減できます。まずは予算を明確にし、希望するエリアの物件価格を調査して必要な資金を把握しましょう。
【シミュレーション】目標に向けて月々いくら貯金するべき?

目標額に合わせた達成期間は、月々の貯金額を増やせば着実に短縮できます。無理のない範囲で毎月コツコツと積み立てを行い、目標に向かって計画的に資産を形成していくことがおすすめです。
目標達成までにかかる期間の目安を、月々の貯金額ごとに整理しました。自身の収支状況と照らし合わせ、無理のないペースを設定してみてください。
<目標50万円>
- 月1万円:約4年2か月
- 月3万円:約1年5か月
- 月5万円:約10か月
<目標100万円>
- 月1万円:約8年4か月
- 月3万円:約2年9か月
- 月5万円:約1年8か月
<目標200万円>
- 月1万円:約16年8か月
- 月3万円:約5年7か月
- 月5万円:約3年4か月
<目標300万円>
- 月1万円:約25年
- 月3万円:約8年4か月
- 月5万円:約5年
いずれも利息・運用益を考慮しない試算です。実際の貯蓄・運用環境によって異なります。
20代から始める!お金を貯める方法・コツ8選
ここでは、貯金の仕組み作りから節約術まで、8つの方法をレベル別に紹介します。
まずはここから!お金を貯めるための「事前準備」

貯金を成功させるカギは、現状の家計を正確に把握し、達成すべき目標を具体的に設定することです。まずは支出の全体像を可視化することから始めましょう。
近年は銀行口座やクレジットカードと連携できる家計簿アプリが広く使われており、手入力の手間を省いて効率的に管理可能です。収支を把握すると節約できるポイントに気づきやすくなるため、自分の生活スタイルに合うツールを見つけて活用してください。
「何のために、いつまでに、いくら必要か」という具体的なゴールを設定することも効果的です。目標額が定まれば毎月積み立てるべき金額を逆算でき、日々のモチベーション維持にもつながります。将来のライフイベントをリストアップし、計画的な資産形成を一歩ずつ進めてみてください。
【初級】手数料などの負担を減らす

ATM利用料や振込手数料といった出費は、積み重なると家計への負担になりかねません。無料提携ATMを選んで利用する・手数料無料特典が充実したネット銀行をメインバンクとして活用するなどを意識してください。
クレジットカードを利用する際は、リボ払いや分割払いが発生しない一括払いを原則にしましょう。リボ払いや分割払いには手数料が上乗せされるため注意が必要です。日々の何気ない出費を見直すだけでも、将来に向けた貯蓄の余裕を作り出す助けになります。
【初級】不要なサブスクを解約する

動画や音楽配信などのサブスクリプションサービスは月に1,000〜2,000円以上かかるケースがあり、年間で計算すると1万円を超えることも。利用していないサービスがあれば、解約するだけで支出を減らせます。
まずは契約内容を確認してみてください。複数のサービスに加入している場合は必要なものだけに絞り込み、解約手続きを進めましょう。浮いた分を毎月の貯金に充てる仕組みを作ることで、目標額への到達がより現実的になります。
【初級】ポイント高還元・キャッシュバックのあるサービスなどを利用する

普段の支払いをポイント還元率の高いクレジットカードや決済サービスに変更することで、実質的な支出を抑えられる場合があります。また、ネットショッピングを利用する際にポイントサイトを経由するだけでも、購入額に応じたポイントを獲得可能です。
ポイントアップのキャンペーンや、特定の店舗で還元率が上がる日を狙って利用するのも賢い方法といえるでしょう。高還元率のカードやサービスを組み合わせる際は、それぞれの利用条件(対象店舗・決済方法・キャンペーン期間など)をあらかじめ確認したうえで活用してくださいね。
【中級】スマホの通信料を見直す

大手キャリアから格安SIMへ乗り換えれば、月数千円の固定費を節約できる可能性があります。格安SIMは大手キャリアの回線を借りてサービスを提供しているため、ほぼ同等のエリアで利用できる点も魅力です。
ただし、格安SIMの場合、混雑する時間帯(昼12時〜13時、夜18時〜21時ごろ)には通信速度が低下する場合があります。まずは毎月のデータ使用量を確認し、通信品質と料金のバランスを踏まえたうえで、適したプランを持つ通信会社を比較検討してください。
現在契約中のプランを見直し、不要なオプションを解約することも有効な手段です。一度契約状況を整理し、必要なサービスのみに絞り込むことで、日々の出費を無理なく減らせるでしょう。
【中級】電力会社を乗り換える

電力会社を切り替えると、世帯の使用量やプランによっては年間数千〜数万円の節約につながる可能性があります。手続きはインターネット上で簡単に行えるうえ、工事不要で費用もかからないケースがほとんどです。乗り換え前には、現在の契約に解約金や縛り期間がないかを確認しておくと余計なコストを抑えられますよ。
ただし、おすすめの電力会社は住んでいるエリアによって異なります。マイベストの電気会社シミュレーション機能を使えば、郵便番号・世帯人数を入力するだけでエリアごとにお得な電力会社と、大手電力会社から乗り換える場合の年間節約額がわかります。ぜひ活用してください。
【中級】自宅のインターネットサービスを見直す

ただし、乗り換えの際は月額料金だけで判断しないよう注意が必要です。キャッシュバック・キャンペーンも加味した実質料金で比較しましょう。インターネット回線選びに迷ったら、以下のコンテンツを参考にしてみてくださいね。
【上級】先取り貯金をする

先取り貯金に取り組むのもよいでしょう。先取り貯金とは、給与が振り込まれた直後にあらかじめ決めた額を別の口座へ移し、残りの予算内で生活する方法です。生活費と貯蓄分を物理的に切り離して管理することで、残高を気にすることなく着実に目標額へ近づけます。
具体的には、自動積立定期預金や、給与振込口座から自動で送金できるサービスを利用するのがおすすめです。手動での振り込み作業を省くことで、継続しやすくなるでしょう。
【上級】所得控除を活用できるか確認する

医療費控除や生命保険料控除などの制度を活用すれば、納めるべき税負担を軽減できる可能性があります。
医療費控除は、自分や家族のために1年間で支払った医療費が一定額を超えた場合に、所得から差し引いて税金を軽くできる仕組みです。具体的には、1月1日から12月31日までの支払額から保険金などで補填された金額を差し引き、合計が10万円(総所得金額等が200万円未満の場合は総所得金額等の5%)を超えたときに適用されます。通院のための交通費(電車・バスなどの公共交通機関の利用分)なども対象に含まれるため、領収書やレシートは申告後も5年間保管しておきましょう。
生命保険料控除は、支払った生命保険料や介護医療保険料、個人年金保険料に応じて一定額を所得から控除できる制度です。加入している保険会社から送付される控除証明書をもとに、年末調整や確定申告で手続きを行います。会社員であれば年末調整で処理が完了しますが、自営業や副業で確定申告が必要な人は忘れずに計上してください。対象となる契約内容は保険証券や案内資料で確認できます。
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