お金を賢く上手に貯める方法！お金のプロが貯金のコツを徹底解説
貯金が苦手な人が知りたい、上手にお金を貯める方法。お金を貯めたいのになかなか貯められず、お金を貯めるコツや、貯金以外の貯蓄方法を知りたいと思っている人も少なくないはず。
そこで今回は、賢くお金を貯める方法についてわかりやすく解説します。上手な貯金の仕方や、安全に収入を増やすコツ、積極的に貯蓄したい人におすすめの方法についても紹介するので、ぜひ最後までチェックしてください。
大学卒業後に銀行員として勤務、法人顧客の経営支援・融資商品の提案や、個人向け資産運用相談を担当。 2020年にマイベストに入社、自身の銀行員時代の経験を活かし、カードローン・クレジットカード・生命保険・損害保険・株式投資などの金融サービスやキャッシュレス決済を専門に解説コンテンツの制作を統括する。 また、Yahoo!ファイナンスで借入や投資への疑問や基礎知識に関する連載も担当している。
お金を貯める方法とは？収入が増えなくても貯めるには？
はじめに、賢くお金を貯める具体的な方法や、収入が増えなくてもできる貯金術を解説します。
貯金の目標額と期間を決める
お金を貯めたいなら、まずは貯金の目標額と貯める期間を決めましょう。具体的な金額と期間を決めることで、1か月に必要な貯金額が明確になり、計画的な貯金ができます。
漠然とお金を貯めようとしても途中でやめてしまう可能性が高かったり、うまく貯められなかったりするため、具体的な金額と期間を事前に設定してみてください。
家計簿をつけて収支を把握する
お金を貯めたいなら、家計簿をつけて収支を把握することも重要です。普段何にいくら使っているのかを把握することで、必要な出費といらない出費を理解でき、無理なく貯金できる金額が明確になります。
節約のポイントは、水道光熱費・携帯電話料金・保険料などの固定費です。毎月一定額を支出する固定費を削減できれば、継続的な節約効果を期待できます。水道光熱費が安い業者に切り替えるほか、格安SIMや安い保険プランへの変更も検討してみましょう。
収支の内訳を把握しないと、貯金したくても何を節約すればいいかがわかりません。まずは家計の現状を理解し、節約できるところから始めて貯金額の目途を立ててみてください。
先取り貯金を実践する
先取り貯金で貯める金額は、収入の1〜2割ほどを目安にしてみてください。貯金のために生活が苦しくなったら続けられないので、無理をしないで貯められる金額を設定しましょう。
先取り貯金をするなら、銀行などの自動積立サービスを利用したり、勤務先の財形貯蓄制度を利用したりすることも方法のひとつです。指定した金額を毎月引き落としてくれるので、貯蓄用の口座に自分でお金を移動させる手間がかかりません。
緊急時用の預金口座を用意する
緊急時用の預金口座を別に用意し、万が一のときに備えてお金を貯めておくこともひとつの手です。
上記で紹介した家計簿の記録や先取り貯金を実践して貯めていても、不測の事態が起きたときに切り崩してしまえば、口座を別にして貯金する意味がありません。
いざというときのために別の口座で貯金しておくと、緊急時でもその範囲でやりくりができるため、貯める用の口座のお金に手をつける心配が減ります。
毎月の生活費で使う分と先取り貯金の残りを、緊急時用の預金口座で貯めておきましょう。病気・ケガ・冠婚葬祭などでどうしてもお金が必要なときは、緊急用の口座に貯めたお金を使ってください。
生活費は現金で管理する
現金で管理するときは、使う項目ごとに封筒に分ける方法がおすすめです。食費や水道光熱費などの項目の分だけ封筒を用意し、項目名を封筒に書いて必要な金額を入れます。支払うときは、同じ項目の封筒から必要な金額を出して使いましょう。
毎月の支払いのなかでも、食費は支払いの回数が増える場合も多いため、1週間ごとに封筒を用意すると管理が楽です。月末に残ったお金は、貯金用の口座に入金してください。
部屋も冷蔵庫もこまめに掃除する
身の回りが雑然としていると家に何があるのかわからず、うっかり同じものや無駄なものを購入してしまうことにつながります。例えば、冷蔵庫の中が散らかっていれば、同じ食品を買ってしまい食べきれずに腐らせてしまう可能性も。
日頃から掃除や整理整頓を行い、本当に買う必要があるものを把握しやすい状態にしておき、無駄な出費を減らせるように心がけてみてください。
結婚している場合は夫婦の財布を共有する
夫婦の財布を共有すると、お互いの意思疎通がはかれて、必要な貯金がしやすくなる可能性もあります。
おすすめなのは、夫婦がそれぞれの収入から一定額を出して生活費にする方法です。生活費の負担が夫婦で均等になり、余ったお金を貯蓄に回せます。一定額を出して残った収入は夫婦それぞれで好きに使えるため、ほどよく自由もあるのがポイント。
お金の動きを明確化し、ある程度自由も残しながら貯金ができる仕組みにすることが、夫婦でお金を貯めるコツです。
保険は定期的に見直す
保険を見直すタイミングは、ライフステージが変化したタイミングを目安にするといいでしょう。自分の状況が変わると必要な保障も変化するため、保障したい内容と保険料のバランスを考えて見直してみてください。
例えば、就職をきっかけに保険に入った20～30代の人が、結婚や出産で家族が増えると、必要な保障額が増えて負担する保険料も高くなる傾向があります。
死亡や病気のリスクに備えて保障の手厚い保険に入ったり、保障を少なめにして保険料を抑えつつ貯蓄を増やしたりするなどの見直しが考えられるでしょう。
40～50代になって子どもが自立したら、配偶者への保障が中心のプランに見直すのも方法のひとつです。死亡時に受け取る保険金を減らして保険料の負担を少なくしたり、病気の保障は公的医療保険制度をふまえた内容に変更したりするなどが考えられます。
子どもの学費や老後資金など、お金を貯める目的がはっきりしていれば、貯蓄型保険の利用も検討してみてください。貯蓄型保険は、万が一のリスクに備えつつ保険期間が終われば必要な資金が貯まるので、貯金の明確な目的がある場合におすすめです。
ポイントやクーポンを活用する
貯めたポイントは買い物のときに現金の代わりに使ったり、クレジットカードの引き落とし額を補てんしたりできます。同じポイントが貯まる店舗を利用すると、ポイントを使いやすくなるため、ポイントの種類を基準に買い物する店を決めるのも手です。
クレジットカード以外に、電子マネーで貯まるポイントを活用したり、クーポンもチェックして使ったりするといいでしょう。各ポイントやクーポンには利用期限が設定されているものもあるので、事前にチェックしておいてください。
控除制度を利用して節税する
税金の各種控除制度を利用すると、納める税金を減らして節約できます。個人が利用できる主な控除制度は、扶養控除・医療費控除・生命保険料控除・地震保険料控除・住宅ローン控除・寄附金控除です。
医療費控除は、家族全員の払った医療費が一定額を越えたときに利用できます。通常は、医療費から10万円を引いた金額が控除額です。総所得金額が200万円以下の場合は、医療費から所得金額の5％を引いた金額が控除されます。
生命保険料控除は、払った生命保険料の一部を控除できる制度です。保険料の金額によって、控除できる金額が変わるので気をつけてください。控除の対象になる生命保険料は、民間の定期保険・終身保険・医療保険・がん保険・収入保障保険などです。
地震保険料控除は、払った地震保険料の額に応じて控除できます。払った保険料が5万円以下なら全額、5万円を超えると5万円を控除できる制度です。
住宅ローン控除は、年末時点での住宅ローン残高の0.7％を、40万円まで控除できます。入居してから最長で13年間使える制度です。
寄附金控除は、ふるさと納税がおすすめ。ふるさと納税は、地方自治体に寄付した金額から、2,000円を除いた額を控除できます。年収や家族構成によって、控除額に条件があるので注意が必要です。節税効果に加えて、寄付した金額の3割以内に相当する名産品が届きます。
上記の控除制度をうまく活用し、節税できた分を貯金につなげてみてください。
お金が貯まらない人の特徴とは？
お金が貯まらない人には、いくつかの特徴があります。自分が当てはまるものがないか確認し、改善できるものがあれば対応しましょう。
収支を把握していない
お金が貯まらない人の多くは、収入と支出を把握できていません。支出が収入の何割なのかを意識できないため、お金が貯まりにくくなります。
該当する場合は、自分が何にどれくらいお金を使ったのかを把握するところから始めましょう。支出のなかでも無駄が出やすい、固定費・食費・娯楽費の管理から始めてみてください。
衝動買いが多い
「なんとなく・とりあえず」という気持ちで衝動買いが多い人は、お金が貯まりにくい傾向が。各支出項目の予算が定まっていないため、本来は貯金に回すべきお金を使ってしまっています。
買い物するときはセールや期間限定という情報に惑わされず、自分にとって今本当に必要なものなのかを一旦考える癖をつけましょう。たとえば、飲み物を買いにコンビニへ寄ったときに目に入ったデザートも買うというような、ついで買いにも注意してくださいね。
残ったお金を貯めようと考えている
お金が貯まりにくい人は、毎月の収入から生活費を使い、残ったお金を貯めようと考えているケースが多くみられます。人間はもらったものを使い切ってしまう特性があるとされているため、お金は残りづらくなるでしょう。
たとえば、夏休みの宿題をギリギリで終わらせるといった経験をよく耳にしますが、上記の特性と同じです。宿題はすぐに取り掛かればいいものの、時間がたくさんあるとギリギリまで使ってしまいます。
お金も同じで、手元にあるとまだ余裕があると考えてしまい、結果的にお金が残りづらくなるでしょう。先に貯金分は分けておき、ないものとして生活してみてください。残ったお金の範囲内であれば、ギリギリまで使っても問題ありません。
お金を貯める目的や目標額が定まっていない
お金を使う目的や目標額が定まっていないと、お金は貯めづらくなります。お金を上手に貯めるためには、モチベーションが必要不可欠です。
具体的な目的や目標額を決めて、貯金への意欲を高めましょう。短期的な目的で達成感を得つつ、長期的な目的も設定して将来に備えることが大切です。
目標額を設定したら、毎月いくらの貯金が必要かを逆算して、先取りで貯金していくと貯めやすくなります。
収入を増やしてお金を貯める方法
お金を貯めるには、安全に収入を増やす方法に挑戦するのもおすすめです。以下では、少ないリスクで取り組める方法を解説します。
副業を始める
副業をして堅実に収入を増やせれば、貯金もできます。少ないリスクで始められる主な副業は、アフィリエイト・Webライティング・動画編集・ポイントサイトの利用などです。
アフィリエイトでは、WebサイトやSNSなどに広告を掲載し、訪問したユーザーが広告を通じて商品やサービスを購入すると報酬が入ります。Webライティングは、作成した文章を対価として報酬を受け取る仕事です。
動画編集では、YouTubeやイベントなどで流す動画を作成して報酬をもらいます。ポイントサイトでは、アンケートやゲームなどを行ってポイントをもらうと、貯めたポイントを現金や電子マネーなどに交換が可能です。
初期投資やランニングコストが少ない副業を実践すれば、手堅く収入を増やせすことができます。
不用品をフリマサイトで売る
例えば、着なくなったブランドものの服や、使っていない家具、古いスマホやモバイル機器などがあれば積極的に売ってみるといいでしょう。保存状態で値段は変わるものの、意外な金額で売れるケースも少なくありません。
品物を梱包したり、発送したりする手間はかかりますが、リサイクルショップで売るよりも利益が出る可能性が高いので挑戦してみてください。フリマアプリで不用品を売りたい人は、下記コンテンツも参考にしてみてくださいね。
年収UPを目指して転職する
同じ業界の会社でも、企業の規模が変われば給与形態も変わるため、仕事内容がほとんど変わらなくても収入が増えるケースもあります。25〜49歳で転職した人の約40％が「給料が増えた」と答えた、厚生労働省の調査もあるほどです。
今の会社で給料を上げる方法は、出世する、資格を取得して資格手当をもらうなどが考えられます。とはいえ、出世や資格取得には時間がかかるほか、必ずしもその分給料が上がるとは限りません。
50代になる前に転職できれば、収入を増やすことも十分に期待できるため、挑戦する価値があるといえるでしょう。転職を検討している人は、下記コンテンツも参考にしてみてください。
積極的に貯蓄したい人には資産運用がおすすめ！
最後に、積極的に貯蓄したい人におすすめの資産運用について解説します。
資産運用はリスクもあるが効率的にお金を増やせる
インフレで物価が上がってしまうと、相対的に貯金の価値が下がる可能性もあります。例えば5,000円を持っていると、100円の品物を購入できる数は50個です。しかし、インフレで物価が2％上がって102円になると、同じ品物でも49個しか買えません。
日本銀行は物価を安定させるため、2％のインフレを目指しています。上記のように貯金をしているだけでは、預金が増えないのにインフレで物価が上がるため、同じ金額の貯金があっても価値が下がってしまう可能性があると理解しておきましょう。
資産運用は、投資先の価格変動などのリスクがあるものの、投資先の種類や運用方法を吟味すればリスクを下げられます。投資を始める際には、初心者でも始めやすい資産運用を選ぶことが大切です。
初心者には投資信託がおすすめ
初心者が資産運用に取り組むなら、安全性の高いものが多く知識がさほど必要ない投資信託から始めてみてください。投資信託は、投資家から集めた資金を、投資の専門家が代わりに株式や債券などで運用する金融商品です。
投資の専門家であるファンドマネージャーが投資家の代わりに運用するので、投資の詳しい知識がなくても始められます。株式や債券などさまざまな銘柄に投資してくれるため、リスクを軽減できる分散投資が自然に行えるのもメリットです。
100円ほどの少額で購入できる投資信託もあるので、初期費用が少なくても始められます。投資信託は、投資先・手数料・分配金の有無などが商品によって異なるため、自分に合った銘柄を選ぶことがポイントです。
以下の記事では、人気の投資信託38商品を手数料やリターンの内容で比較しているので、投資信託を始める際の参考にしてみてください。
iDeCoや新NISAのつみたて投資枠なら節税効果も！
投資信託を始めるなら、iDeCoや新NISAの投資枠を利用すると、節税しながら資産形成が可能です。以下では、iDeCoとつみたて投資枠の特徴や、メリットとデメリットを解説します。
iDeCoの特徴
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、任意で加入できて節税しながら老後に備えられる私的年金制度です。運用する金融商品を自分で選んで毎月掛金を支払い、老後のための資産形成を狙います。
iDeCoのメリットは、掛金を全額所得控除にできることです。通常の投資で得た利益にかかる約20％の税金も引かれず、積み立てた資金を受け取る際も一定額まで税金が優遇されるなど、得た利益が残りやすいのもうれしいポイント。
一方で、原則60歳まで引き出せないため、毎月の掛金は余裕を持って積み立てられる金額にする必要があります。投資である以上損失が出る可能性もあり、投資した元本が減ってしまうリスクもあるのがデメリットです。
iDeCoで運用する商品をリスクの少ないものにすれば、じっくりと資産形成しながら老後に備えることもできます。以下のコンテンツでは、iDeCoを始められる金融機関と、おすすめの商品を比較しているので、興味がある人はチェックしてみてください。
新NISAのつみたて投資枠の特徴
新NISAのつみたて投資枠は、少額の積立投資に特化した非課税制度です。つみたて投資枠の制度を利用して投資信託の運用を行い、得た利益には税金がかかりません。
つみたて投資枠のメリットは、運用益と分配金が非課税になる期間が無期限であること。少額を長期にわたって積立投資するので、投資信託の平均購入単価を抑えつつ、リスクを軽減しながら資産形成が行なえます。
一方で、積み立てられる金額が年間120万円までと少ないのがデメリットです。損失を出したときに、ほかの投資の利益と相殺する損益通算や、翌年以降の利益から控除する繰越控除もできません。
つみたて投資枠は、国が指定した投資信託から選べるため、初心者でも安心感高く資産形成が狙えます。以下のコンテンツでは、つみたて投資枠を始められる人気の金融機関を比較しているので、つみたて投資枠を始める際の参考にしてみてください。
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