45歳の平均年収・手取り額は？男女別・業種別に比較

563万5,300円の手取り年収は、約422万6,475〜479万5円です。支払われる給与のうち、健康保険料や税金などを差し引いて、手取りとして残る金額は額面給与の約75〜85％といわれています。金額幅がある理由は、年収・年齢・家族の有無によって税率や保険料の割合が変わるため。

45〜49歳の平均年収は563万円5,300円なので、75〜85％で算出すると約422万6,475〜479万5円が手取り年収の目安です。

dodaが発表している年齢別の年収の中央値によると、45歳の中央値は450万円です（参照：転職サービスdoda）。中央値とは、データを大きい順に並べたときの中央の値のこと。年収なら高い順に並べていき、人数が奇数の場合は中央の値、偶数の場合は中央の2つの値の平均値が中央値です。

平均年収は極端な年収差の影響を受けやすく、ブレが大きいため平均値より中央値を目安にしてみてください。40〜45歳の平均値563万5,300円よりも、中央値の450万円のほうが現実の金額に近いといえるでしょう。

ちなみに男女別の中央値は男性520万円・女性360万円となっており、男女間でかなりの開きがあります。

45〜49歳男性の平均年収は636万800円、女性は431万7,100円で約200万円の年収差です。この金額はボーナス込みの平均年収で、ボーナスを抜いた金額は男性が509万7,600円、女性は356万6,400円。

年収差がある理由には、結婚や子育てが要因で勤続年数が短い・時短勤務をしている・非正規雇用などで平均が引き下げられていることが挙げられます。

総務省の「2019年全国家計構造調査 家計収支に関する結果」によれば、40代の消費支出は平均25万4,475円。単身世帯も含まれた数値ですが、平均世帯人数は2.8人となっています。

男性の年収636万800円の手取りは月々約35万2,206〜39万9,167円なので、子どもがいる家庭だとしても、1人の収入で家族の生活を賄うことは難しくないと考えられるでしょう。

一方、女性の平均年収431万7,100円の手取りは月々約26万9,818〜30万5,794円で、1人の収入で家族を養うのはやや厳しいですが、節約などで切り詰めれば不可能ではないといえそうです。

学歴別では中卒の年収が最も低く、大学院卒が最も高くなっており、450万円以上の差があります。中卒から大学院卒の平均年収は、以下を参考にしてみてください。（）内の数字はボーナス込みの金額です。

• 中卒：394万6,800円（452万2,100円）
• 高卒：407万1,600円（490万9,400円）
• 専門学校卒：425万8,800円（515万7,900円）
• 高専・短大卒：400万9,200円（501万3,900円）
• 大卒：547万8,000円（700万9,300円）
• 大学院卒：679万4,400円（915万3,200円）

平均年収を並べてみると、大卒以上と専門卒以下に大きな年収の壁があることがわかります。大卒以上か否かで出世に差があり、勤続年数が伸びるほど大卒以上の給与の伸びが大きくなることが理由です。

また年収差がある理由には、学歴に応じて給与テーブルが異なる企業が多い点も理由のひとつ。大卒や大学院卒は、専門性や能力の高さから年収が高くなる傾向があると考えられるでしょう。

近年では、学歴より職歴や経験を重視する会社が増えています。学歴がなくとも資格・スキル・経験などが豊富であれば、給与面に反映される場合も。ただし、一般的には学歴に応じた年収差があります。

雇用形態別の年収は、正社員の場合は439万5,600円、非正規雇用では255万3,600円（45〜49歳男女計）です。約184万円もの開きがあり、この差は男女別でもほぼ同じ。

契約社員・派遣社員・委託社員・パートタイム労働者などが該当する非正規雇用の場合は、勤続年数を積み上げても給料が上がりにくく、正規雇用と比較して給料の差が大きくなることが年収差の原因だと考えられるでしょう。

加えて、上記の年収にはボーナスが含まれていません。非正規雇用はボーナスが出ることが少なく、賞与のある正規雇用と比べるとさらに差が開きます。

正社員と非正規雇用にはかなりの年収の開きがあるので、45歳前後で非正規雇用の人が給与アップを狙いたい場合は、正社員として転職することも考えるべきだといえるでしょう。

企業規模別の平均年収は、大企業と小企業では約200万円ほどの差があります。具体的な金額は、45〜49歳の男女計で大企業672万4,300円・中企業548万6,200円・小企業470万7,900円。

一般的に企業規模が大きいほど年収が高い傾向にあり、年収・賞与ともに小企業よりも大企業が有利です。ちなみに「令和4年賃金構造基本統計調査」では、大企業は1,000人以上・中企業は100〜999人・小企業は10〜99人の常用労働者がいることと定義しています。

年収をアップさせたいなら、業種や雇用形態を変えるなどの選択肢のほかにも、現職より規模の大きい会社に転職することもひとつの方法だと考えられるでしょう。

産業別の年収は、電気・ガス・熱供給・水道業が約775万円で最も高い結果に。平均年収は産業によってかなりの違いがありますが、電気・ガス・熱供給・水道業はインフラ系企業が多いことから基本的に高めです。

ほかにも金融業・保険業は銀行業や投資関係の業種が含まれるため、年収は高額になる傾向。産業別のボーナス込みの年収は、以下のとおりです。

• 電気・ガス・熱供給・水道業：775万6,400円
• 金融業・保険業：749万9,800円
• 学術研究・専門・技術サービス業：738万9,900円
• 情報通信業：728万8,500円
• 教育・学習支援：663万7,900円
• 不動産・物品賃貸業：640万2,000円
• 鉱業・採石業・砂利採取業：610万2,000円
• 建設業：598万5,800円
• 製造業：574万3,900円
• 卸売・小売業：567万9,400円
• 複合サービス事業：555万2,400円
• 運輸業・郵便業：516万2,600円
• 医療・福祉：493万4,900円
• サービス業（ほかに分類されないもの）：455万5,200円
• 生活関連サービス業・娯楽業：448万7,300円
• 宿泊業・飲食サービス業：416万6,500円

トップの電気・ガス・熱供給・水道業と最も低い宿泊業・飲食サービス業では、実に350万円以上の開きがあります。現職よりも年収が高い他業種で活かせるスキルを持っているなら、転職を検討してみることも選択肢のひとつだといえるでしょう。

資格を取得して資格手当などによる収入アップを狙うことは、給与アップを狙う有効な方法のひとつ。資格を持っているとより高度で専門的な業務を行え、給与面に反映されやすいことが理由です。

40代でも取得できる資格には、ファイナンシャルプランナー・マイクロソフト オフィス スペシャリスト（MOS）・宅地建物取引士などがあります。例えばファイナンシャルプランナーなら職場にはよるものの、1〜2万円ほどの資格手当がつくケースも。

資格は固定手当だけでなく昇進や昇格に役立つ場合もあるため、積極的に取得することがおすすめです。ただし必ずしも手当がつくわけではないので、取得前に確認しておくとよいでしょう。

以下の記事では、人気の通信講座・資格スクールを比較して最もおすすめのサービスを紹介しています。社会人向けの資格や目指したい資格別おすすめ講座も解説しているので、資格取得を検討している人はぜひ参考にしてみてください。

年収をアップさせるには、今の職場で昇給や昇進などを狙う方法もあります。将来的に平均年収以上を稼げるなら、現職で成果を出して昇給や昇進を狙うとよいでしょう。

現在の職場や業界でどのくらいまで年収アップできるのかを確認して、年収が上がると判断できれば、副業や転職などの手間をかけることなく給料アップを狙えます。

昇給や昇格ができるかどうかは、上司や人事に昇給の条件などを確認しておくことがおすすめ。条件を理解していないと昇給に向けての道筋が立てづらく、給料への反映が遠のいてしまう可能性があります。

45歳の場合は企業によって若手が優先して役職に就くケースもあり、昇給や昇格が見込めないならほかの給与アップ方法を検討することが現実的です。

副業で稼ぐことも、収入アップにつながる方法のひとつです。最近はクラウドソーシングや副業としての業務委託契約の案件も豊富で、働いた分だけ収入に反映できます。また本業と別に収入があれば、将来的にリタイアしたあとの生活にも役立つ可能性も。

仕事を選ぶ際には現職と関連性があったり、自分のスキルが活かせたりする副業がおすすめです。例えば普段はライターや編集を仕事としているなら、ライティングや編集案件を手がけるとよいでしょう。

副業禁止の職場もあるため、勤務先の規定は必ず確認しておくことが必須。また副業の業務を詰め込んでしまうと精神的・体力的に負担が大きくなるので、本業に支障を来さないようにすることも重要です。

貯金に回す資金がある人や可処分所得に余裕がある場合は、投資も収入アップに効果的な手段だといえるでしょう。投資の種類によっては時間や手間をかけずにでき、仕事をしながらでも無理なく収入アップを狙えます。また早めに投資を始めておけば、老後の備えにもなるでしょう。

時間や手間をかけずにできる投資例には、投資信託があります。投資信託は比較的低リスクな商品で、投資初心者から上級者まで幅広くおすすめです。つみたてNISAなどで毎月コツコツ積み立てていくだけで、手軽に資産が形成できます。

ただし投資はほかの収入アップ手段と違い、収支がマイナスになる可能性もあることには注意が必要です。高リスクな投資は避け、できるだけ低リスクな商品を選びましょう。

低リスクな投資信託をするなら、つみたてNISAとiDeCo（個人型確定拠出年金）の利用がおすすめです。つみたてNISAは一定期間の投資の運用益が非課税になる制度で、年間40万円分の投資が20年間非課税で運用できるので、一般的な投資よりも利益が残りやすいのがメリット。

一方iDeCoは、掛金や運用益にかかる税金が優遇される私的年金制度です。通常の金融商品取引と比べて税制上は有利ですが、原則60歳まで運用資金を引き出せない点には注意しましょう。

以下の記事では、つみたてNISAとiDeCoの銘柄や商品を比較検証しておすすめを紹介しています。信託報酬の安さやリターンの高さなどから総合的に検証しているので、リスクを抑えた投資をしたい人は参考にしてみてください。

現在の職場で給与アップが望めない場合は、転職を検討してみることもおすすめです。45歳というと新しい仕事への挑戦は難しく感じるかもしれませんが、同じ業界や仕事でも会社の規模や業務内容が変われば給与も変動します。

「令和4年賃金構造基本統計調査」から会社の規模を例にしてみると、金融・保険業の45〜49歳平均年収は、10〜99人の小企業だと721万100円。一方で1,000人以上の大企業では747万8,000円です。

規模以外にも現職と関連した業種や、自分のスキル・強み・これまでの経験が活かせる職場だと待遇がよくなりやすいでしょう。

転職を考えるなら、転職サイトや転職エージェントの利用がおすすめです。転職サイトでは多くの企業が募集をかけているため、転職先を探す労力を大幅に軽減できます。

さらに転職エージェントでは、専属のエージェントが自分にマッチした転職先を提案してくれることも。転職に関する悩みごとの相談や、上手に転職するための助言もしてくれます。志望動機の作成や面接などが苦手な人は、活用を検討してみるとよいでしょう。

以下の記事では、人気の転職サイトや転職エージェントを比較検証しておすすめのサービスを紹介。いずれも40代・50代のミドル層向けの転職サイト・エージェントをピックアップしているので、転職を考える際にぜひ参考にしてみてください。