35歳の平均年収はいくらくらい？男女別・業種別平均も紹介

令和3年度の35〜39歳の平均年収を「男女別」にみると、男性が約533万円、女性が約321万円、男女平均が約449万円です。

男性は、男女平均よりも約84万円高く、女性は、男女平均よりも約128万円低い結果でした。男女の平均給与には、約212万円の差があります。

女性のほうが男性よりも非正規雇用の割合が多いことが、女性の平均給与が男性の平均給与よりも低い要因のひとつです。

女性は出産や育児で休職や退職を余儀なくされる事が多く、復職の際には、スケジュールを調整しやすい時短勤務や非正規雇用を選択するケースもめずらしくありません。

また、管理職につく女性が少ないことも、男性より女性の年収が低い要因です。管理職に女性が少ないのは、企業の体質に問題がある場合もありますが、女性が出産や育児などで仕事をセーブせざるを得ない事情も関係しています。

令和3年度の35〜39歳の平均年収を「産業別」にみていきましょう。建設業が約500万円、製造業が約509万円、卸売業・小売業が396万円、宿泊業・飲食サービス業が約300万円、金融業・保険業が約664万円、不動産業・物品賃貸業が約449万円。

運輸業・郵便業が約449万円、電気・ガス・熱供給・水道業が約741万円、情報通信業が約616万円、学術研究・専門・技術サービス業、教育・学習支援業が約518万円、医療・福祉が約378万円、複合サービス事業が約461万円、サービス業が約382万円、農林水産・鉱業が約331万円です。

最も平均年収の高い電気・ガス・熱供給・水道業と、最も平均年収の低い宿泊業・飲食サービス業には441万円の差があります。

 家賃以外の固定費には、水道光熱費・通信費・保険料などがあります。 水道光熱費・通信費が、それぞれ手取りの5～6％で1.5～1.8万円程度、保険料が手取りの4％程度で1.2万円程度が目安です。

4.5～6万円を1日に換算すると、1,500～2,000円で、1食あたり500～700円となります。外食やコンビニの利用が多ければ、目安内に収めるのが難しくなるでしょう。自炊中心で、作り置きをするなど、食費を抑えるための工夫が必要です。

家を買う予定があれば、住宅ローンの頭金が必要になります。住宅ローンは、ある程度まとまったお金ができたら、繰り上げ返済することも可能です。

年齢が上がるにつれ病気のリスクも高まるため、入院や手術でまとまった費用がかる場合もあるでしょう。結婚の予定がある人は、結婚資金も必要です。結婚後に子供を持つつもりであれば、教育費も必要になります。

急な出費や今後のライフプランに備えて、最低でも月6万円は貯金しておくのが理想です。

 固定費や食費だけを見れば、6万円の貯金は簡単なように思えますが、固定費や食費以外にも、日用品費・被服費・交通費・医療費などイレギュラーな出費が毎月発生します。それらの出費も考慮しながら、20％程度貯金するのが理想的です。

 本業の勤務後にアルバイトをしたり、クラウドソーシングで案件を受注したりと、空いた時間を有効に活用して副収入を得られることが副業のメリットです。 ただし、本業以外の時間にも仕事をすることになるため、体調面・精神面の健康管理には気をつけなければなりません。

また、副業を禁止している会社の場合、バレたときに何らかのペナルティを課される場合があります。副業での収入アップは、会社で副業が認められていることを確認してから始めましょう。

 同じ業務内容でも、産業や企業規模の違いによって給与に大きな差が出る場合があります。月収は同じでも、ボーナスの有無だけで年収が数十万単位で変わることもめずらししくありません。現職で昇給や昇進が見込めないときは転職も視野に入れましょう。 

転職には、転職エージェントを利用する方法があります。転職エージェントは、希望年収に合う求人を紹介してくれるため、年収アップのための転職であることを担当者に相談してみましょう。

 自分に合った転職エージェントの見つけ方がわからない人は、以下の記事をチェックしてみてください。  人気の転職エージェントを比較検証し、最もおすすめの転職エージェントを決定しました。

転職エージェントの選び方も紹介しているので、転職エージェントを利用する際の参考にしてみてくださいね。