35歳の平均年収はいくらくらい？男女別・業種別平均も紹介
35歳は、社会人経験が10年を超える人も多い年齢です。今後のキャリアを考えるなかで、35歳の平均年収を知りたいと思っている人も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、35歳の平均年収を紹介します。35歳から年収をアップする方法も紹介しているので、今後のキャリアプランを考える際の参考にしてみてください。
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35歳の平均年収は449万円程度
35歳の平均年収は449万円程度です。
国税庁実施の「令和3年分民間給与実態統計調査」では、30〜34歳・35〜39歳の平均年収が公表されています。調査結果によると、35〜39歳の平均年収は449万円程度でした。男女別にみると、男性は533万円程度、女性は321万円程度です。
35歳単独での年収は公表されていませんが、30〜34歳の平均年収が413万円のため、35歳の平均年収は414万円以上449万円以下になると推測できます。
35歳の平均年収を項目別に確認
「令和3年分民間給与実態統計調査」や「 令和3年賃金構造基本統計調査」では、35歳単独の調査は行われていないため、ここでは35〜39歳の平均年収を紹介します。
【男女別】35歳の平均年収
令和3年度の35〜39歳の平均年収を「男女別」にみると、男性が約533万円、女性が約321万円、男女平均が約449万円です。
男性は、男女平均よりも約84万円高く、女性は、男女平均よりも約128万円低い結果でした。男女の平均給与には、約212万円の差があります。
女性のほうが男性よりも非正規雇用の割合が多いことが、女性の平均給与が男性の平均給与よりも低い要因のひとつです。
女性は出産や育児で休職や退職を余儀なくされる事が多く、復職の際には、スケジュールを調整しやすい時短勤務や非正規雇用を選択するケースもめずらしくありません。
また、管理職につく女性が少ないことも、男性より女性の年収が低い要因です。管理職に女性が少ないのは、企業の体質に問題がある場合もありますが、女性が出産や育児などで仕事をセーブせざるを得ない事情も関係しています。
【雇用形態別】35歳の平均年収
男女別にみると、男性は、正社員・正職員 の約461万円に対し、正社員・正職員以外は約282万円です。
女性は、正社員・正職員の約381万円に対し、正社員・正職員以外は約257万円と、男女ともに正社員・正職員よりも正社員・正職員以外のほうが平均年収が低い結果となっています。
【学歴別】35歳の平均年収
高校、専門学校、高専・短大の年収に大きな差はありませんが、大学とはそれぞれ100万円以上、大学院とはさらに120万円程度の差があります。
男女別に見てみましょう。男性は、高校が約378万円、専門学校が約388万円、高専・短大が約417万円、大学が約499万円、大学院が約605万円。
女性は高校が約279万円、専門学校が約362万円、高専・短大が約357万円、大学が約409万円、大学院が約554万円です。
【企業規模別】35歳の平均年収
男女別に確認しましょう。男性は、10人未満が約440万円、10人以上が約478万円、30人以上が約472万円、100人以上が約504万円、500人以上が約549万円、1,000人以上が約618万円、5,000人以上が約668万円。
女性は、10人未満が約241万円、10人以上が約290万円、30人以上が約311万円、100人以上が約334万円、500人以上が約358万円、1,000人以上が約377万円、5,000人以上が約338万円です。
【産業別】35歳の平均年収
令和3年度の35〜39歳の平均年収を「産業別」にみていきましょう。建設業が約500万円、製造業が約509万円、卸売業・小売業が396万円、宿泊業・飲食サービス業が約300万円、金融業・保険業が約664万円、不動産業・物品賃貸業が約449万円。
運輸業・郵便業が約449万円、電気・ガス・熱供給・水道業が約741万円、情報通信業が約616万円、学術研究・専門・技術サービス業、教育・学習支援業が約518万円、医療・福祉が約378万円、複合サービス事業が約461万円、サービス業が約382万円、農林水産・鉱業が約331万円です。
最も平均年収の高い電気・ガス・熱供給・水道業と、最も平均年収の低い宿泊業・飲食サービス業には441万円の差があります。
年収449万円の生活費の目安は？
月々の生活費は、手取り月収をもとに計算します。手取り月収は、手取り年収÷12で算出可能です。手取り年収は、年収の約80％を目安とします。年収449万円の手取り年収は、449万円×80％で約360万円です。手取り月収は、360万円÷12で、約30万円となります。
ここからは、手取り月収30万円として、年収449万円の生活費の目安を確認してみましょう。
家賃は6～7.5万円程度を目安にする
家賃が高すぎると、食費などを削らないといけなくなるため気をつけてください。
家賃以外の固定費は4.5万円前後を目安にする
家賃以外の固定費には、水道光熱費・通信費・保険料などがあります。 水道光熱費・通信費が、それぞれ手取りの5～6％で1.5～1.8万円程度、保険料が手取りの4％程度で1.2万円程度が目安です。
食費は4.5～6万円程度を目安にする
4.5～6万円を1日に換算すると、1,500～2,000円で、1食あたり500～700円となります。外食やコンビニの利用が多ければ、目安内に収めるのが難しくなるでしょう。自炊中心で、作り置きをするなど、食費を抑えるための工夫が必要です。
貯金は最低でも6万円するのが理想的
家を買う予定があれば、住宅ローンの頭金が必要になります。住宅ローンは、ある程度まとまったお金ができたら、繰り上げ返済することも可能です。
年齢が上がるにつれ病気のリスクも高まるため、入院や手術でまとまった費用がかる場合もあるでしょう。結婚の予定がある人は、結婚資金も必要です。結婚後に子供を持つつもりであれば、教育費も必要になります。
急な出費や今後のライフプランに備えて、最低でも月6万円は貯金しておくのが理想です。
固定費や食費だけを見れば、6万円の貯金は簡単なように思えますが、固定費や食費以外にも、日用品費・被服費・交通費・医療費などイレギュラーな出費が毎月発生します。それらの出費も考慮しながら、20％程度貯金するのが理想的です。
35歳から年収をアップさせる方法は？
ここでは、35歳から年収をアップさせる方法を紹介します。
現職で昇進や昇給を目指す
現職で収入アップを目指すには、会社の昇進・昇給の基準を確認し、明確な目標をもって業務に取り組むことが大切です。給与面のことは聞きにくいかもしれませんが、昇給・昇進の可能性があるか、きちんと確認しておきましょう。
資格手当がある会社なら、資格を取得することも給与アップやスキルアップにつながるためおすすめします。
副業をする
本業の勤務後にアルバイトをしたり、クラウドソーシングで案件を受注したりと、空いた時間を有効に活用して副収入を得られることが副業のメリットです。 ただし、本業以外の時間にも仕事をすることになるため、体調面・精神面の健康管理には気をつけなければなりません。
また、副業を禁止している会社の場合、バレたときに何らかのペナルティを課される場合があります。副業での収入アップは、会社で副業が認められていることを確認してから始めましょう。
転職する
同じ業務内容でも、産業や企業規模の違いによって給与に大きな差が出る場合があります。月収は同じでも、ボーナスの有無だけで年収が数十万単位で変わることもめずらししくありません。現職で昇給や昇進が見込めないときは転職も視野に入れましょう。
転職には、転職エージェントを利用する方法があります。転職エージェントは、希望年収に合う求人を紹介してくれるため、年収アップのための転職であることを担当者に相談してみましょう。
自分に合った転職エージェントの見つけ方がわからない人は、以下の記事をチェックしてみてください。 人気の転職エージェントを比較検証し、最もおすすめの転職エージェントを決定しました。
転職エージェントの選び方も紹介しているので、転職エージェントを利用する際の参考にしてみてくださいね。
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