42歳の平均年収はいくら？中央値と男女別・職種別のちがいを解説

一般企業に勤める42歳の平均年収は約500万円です。賃金構造基本統計調査で示されている、40～44歳の平均月収と平均年間賞与額をもとに算出できます。

賃金構造基本統計調査とは厚生労働省が行っている調査で、日本全国の労働者の賃金を把握するためのものです。令和4年のデータによると、40～44歳の平均月収は約33万4,000円、平均年間賞与額は約100万円であると示されています。

ちなみに、年収500万円のおおよその手取り額は年間で400万円前後、月に換算すると約33万円です。賃金構造基本統計調査はフルタイムで働いている人が対象のため、雇用形態が正社員以外の人の年収も含めて計算されている点には注意してください。

中央値とは、データを大きい順か小さい順に並べたとき、ちょうど真ん中にくる値のことです。42歳の場合、平均年収よりも中央値がやや低いので、年収500万円以下の人が絶対数として多いことがわかります。

ただし紹介した中央値は、別の項目で紹介する厚生労働省のデータとは異なり、dodaの利用者に限ったものです。偏りがあることを前提に、参考程度におさえておいてください。

40～44歳男性の平均月収は約36万4,000円で、平均年間賞与額は約116万4,000円。女性の平均月収は約27万6,000円で、平均年間賞与額は約72万円です。男女別でみると、年収に約150万円の差があることがわかります。

概算の手取り額は、男性が年間約440万円、女性が約320万円です。手取り額でも100万円以上の差があります。厚生労働省のデータはフルタイムで働いている人が対象なので、雇用形態が正社員以外の人の年収も含めて計算されている点には注意してください。

大卒の平均月収は約39万1,000円、平均年間賞与は約133万2,000円。高卒の平均月収は約28万8,000円、平均年間賞与は約75万8,000円です。月収で約10万円、ボーナスで約57万円の差があることがわかります。

大学院卒になれば平均年収はさらに上がり、約800万円です。学歴が高いほど、平均年収も上がるのが基本といえるでしょう。

厚生労働省は、業種を16種類に分類しそれぞれの賃金を調査しており、16業種のうち、平均年収が次に高いのは電気・ガス・熱供給・水道業で約670万円です。

第3位は学術研究・専門・技術サービス業で約660万円、第4位は情報通信業で約640万円、第5位は教育・学習支援業で約600万円と続きます。

ちなみに、16業種中最下位の業種は、宿泊業・飲食サービス業の約400万円です。業種によっても、平均年収に大きな差があることがわかるでしょう。

厚生労働省が専門職・技術職に分類している仕事には、医師・弁護士・研究員などの専門性が高い仕事が含まれます。教員や音楽家なども同分類なので、専門性の高さが収入に影響していると考えられるでしょう。

次に平均年収が高い職種は、営業職・不動産仲介業などを含む販売従事者で約510万円、第3位は建設・採掘従事者で約480万円です。第4位は事務従事者で約470万円、第5位は部品製造者などが含まれる生産工程従事者で約430万円と続きます。

職種別の調査データには管理職に該当する管理的職業従事者も存在し、一般社員向けの職種に比べると平均年収が高く約810万円です。ちなみに、職種のなかで最も平均年収が低いのは、保安職業従事者の約330万円。職種によっても賃金に大きな差があることがわかるでしょう。

東京の40～44歳の平均年収は約620万円、大阪は約525万円です。愛知は約537万円、福岡は約467万円なので、福岡がやや低いものの、東京以外の主要都市にはあまり差がないことがわかります。

政府が発表する経済センサス基礎調査の令和元年のデータによれば、日本全国の民営事業所約640万件のうち、91万4,000件ほどが東京に集中している状況です。割合にすると約14.3％が東京に事務所を構えているため、競争率の高さも収入に影響していると考えられるでしょう。

ちなみに、一般的に所得水準が低いとされる沖縄の平均年収は約379万円。人口が最も少なく、経済活動が鈍化しやすいと考えられる鳥取の平均年収は約398万円です。学歴や仕事内容に加え、地域によっても平均年収の差が大きいことがわかるでしょう。

厚生労働省のデータによると、40～44歳非役職の人の平均年収は約451万円ですが、係長クラスになれば一気に約576万円まで上がります。課長クラスだとさらに上がって約762万円、部長クラスになれば約835万円にも上るので、役職による平均年収の上り幅は大きいといえるでしょう。

ただし、昇進や昇格を目指すためには最低でも1～2年の期間が必要です。早く年収を上げたい人は、ほかの方法も検討しながらキャリアアップを図るのが良いでしょう。

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総務省のデータによると、35～44歳の転職希望者数は年々増えているので、42歳でも転職自体は不可能でないといえます。

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