責任あるポジションに就くことも多い44歳は、20~30代に比べて高い年収にも期待できる年齢。同世代の平均年収と比べて、自分の年収が低いのか高いのかが気になる人もいるでしょう。
本コンテンツでは、44歳の平均年収を男女別・学歴別・業種別などの項目に分けて解説します。収入アップを目指す方法も紹介するので、今の年収に悩みがある人はぜひ参考にしてください。
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44歳の年収は、全年代の平均年収を上回るレベルと考えられます。44歳の平均年収と中央値を確認して、自分の年収と比較してみましょう。
40~44歳の平均月収は約33.4万円、平均賞与は約101.3万円。月収×12か月に賞与を加えた平均年収は、約502万円です。なおこの数字に、時間外勤務・深夜勤務・休日出勤などの手当は含んでいません。
また転職サービスのdodaが行った調査によると、44歳の平均年収は504万円でした。調査対象は、2022年9月~2023年8月における、20~65歳のサービス利用者約63万人です(参照:doda)。
厚生労働省とdodaのデータから、44歳の平均年収は500万円ほどといえます。ただし、それぞれのデータごとに調査方法が異なるため、平均年収は大まかな目安として参考にしてください。
なお、紹介した中央値はdodaの利用者に限られたデータなので、偏っている可能性がある点もふまえて参考にしてください。
ちなみに厚生労働省の令和4年賃金構造基本統計調査によると、40代前半の月収の中央値は約30.6万円です。平均値の約33.4万円に比べると3万円ほど低いことがわかります。dodaや厚生労働省の中央値のデータから、44歳の人のなかには平均年収(給与)を下回る人も多いと考えられるでしょう。
たとえば、44歳の平均年収500万円に対する手取り額は375~425万円、中央値450万円の手取りは、337.5~382.5万円程度です。ただし、手取り額は家族構成や居住地などによって変動するので、この数字はあくまでもひとつの目安としてください。
44歳の平均年収は男女別・業種別などの項目によって異なるので、自分と似た属性の年収もチェックしましょう。なお紹介するデータは、厚生労働省の令和4年賃金構造基本統計調査をもとに算出した、40~44歳の平均年収です。
男性の平均月収は約36.4万円、平均賞与は約116.4万円で、これらをもとに算出した年収は約553万円。女性の平均月収は約27.6万円、平均賞与は約72万円なので、年収は約403万円です。
男女の給与差は、年齢が高くなるほど開く傾向があります。女性の正規雇用率は20代後半をピークに低下しており、40代前半女性の多くは非正規雇用です。妊娠・出産・育児などを機に働き方を変えることが、男女の給与差にも影響すると考えられます。
金融業・保険業の平均年収は約680万円、電気・ガス・熱供給・水道業は約670万円。次いで、法律事務所や公認会計士事務所などが該当する学術研究、専門・技術サービス業が多く、約659万円です。
銀行や保険会社、証券会社をはじめとする金融業・保険業には大企業が多く、企業運営の安定感から年収が高まりやすいと考えられます。また、生活に欠かせない電気・ガスなどを供給するインフラ業界、専門的な知識を必要とする業種も、年代に関わらず高年収になりやすいでしょう。
規模やブランド力のある大企業は、安定的に利益を確保しやすい基盤があるといえるでしょう。その分、社員の給与を高く設定し、賃金以外の充実した福利厚生も提供できると考えられます。
一般的に、非正規社員は正規社員に比べて昇給しにくく、ボーナスがもらえたとしても少額。退職金は支給されないケースが多く、待遇は正規社員のほうがよいといえます。
とはいえ、仕事とプライベートを両立させやすいなど、非正規社員にもメリットはあり、一概にどちらの働き方がよいとはいえません。自分のライフスタイルにあわせて考えましょう。
44歳が年収アップを目指すためには、現職で昇給を狙うほか、副業や転職を視野に入れるなどの選択肢があります。それぞれ詳しく解説するので、年収アップを狙いたい人は役立ててください。
ちなみに、40代前半の平均年収は、役職の有無で大きく異なります。非役職の約451万円に対し、係長クラスは576万円、課長クラスは762万円、部長クラスは835万円です。管理職になることは簡単でないものの、年収アップを目指すなら有効といえます。
とはいえ昇給の仕組みは会社ごとに異なるため、まずは社内の昇給制度を確認し、条件を満たせるように働き方を見直してみましょう。なお、基本給とは別に、資格手当を導入している会社であれば、対象の資格を取ることもおすすめです。
副業の一例は、動画編集・プログラミング・ライティングなど。求人サイトやクラウドソーシングサイトを利用して、自分のスキルを活かせる副業があるかチェックしてみましょう。
政府の推進もあり、副業を解禁する会社は増えています。ただし企業によっては禁止されているケースもあるため、まずは就業規則で副業ルールを確認しましょう。
2022年の労働力調査(2022年平均結果)によると、転職者全体のうち、35~44歳が占める割合は約18%。25~34歳に次いで転職者が多いため、44歳の人も転職成功のチャンスが十分にあるといえます。
同じ業界であれば、転職先でもこれまでのスキルや知識が活かせるでしょう。より収入アップを狙うなら、管理職ポジションの求人に応募するのもひとつの方法です。
転職活動を進める際には、転職サイト・エージェントの利用がおすすめ。希望条件で求人情報をスムーズに探せるほか、アドバイザーのサポートも受けられます。
一般的に、40代の求人は20~30代に比べる少なくなる一方で、経験者を求める企業もあります。年齢に合った転職サイト・エージェントを上手に活用して、スムーズに転職活動を進めましょう。
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