同年代の人はどのくらい稼いでいるのか、気になりますよね。そんなときにチェックしたいのが平均年収です。社会人生活が10年以上になる人も多い33歳の平均年収は、どれくらいなのでしょうか。
そこで今回は、33歳の平均年収について解説します。年収が変化する条件や年収アップのためにできることも紹介するので、情報収集に役立ててください。
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33歳の平均年収はいくらなのか、中央値や手取り額とともに確認しましょう。
33歳の平均年収は、約413万円です。国税庁が公表している「令和3年分 民間給与実態統計調査」の結果報告によると、30〜34歳の平均給与は約413万円となっています。
また、2021年9月〜2022年8月に人材紹介サービスdodに登録した人の平均年収データを見ると、33歳の平均年収は431万円です(参照:doda)。
これらの数字を参考にすると、33歳の平均年収は410~430万円程度と推定できます。ただし、いずれの数字も統計的な参考値です。自分の今の年収や転職先の年収がどれくらいのレベルなのか、チェックするときのひとつの目安にしてください。
データを見る時には、平均だけでなく中央値も確認しておきましょう。
中央値は、データを大きさ順に並べたときに真ん中にくる数値のこと。極端に年収の高い人がいた場合、平均値はその影響を受けて数値が高くなってしまいますが、中央値は影響を受けません。多くの人がどのくらい稼いでいるのか、実態を知りたいときは中央値をチェックするのがおすすめです。
dodaのデータでは、33歳の年収の中央値は400万円となっています。平均年収431万円を下回っている人が多く、これが33歳の一般的な年収の実態だと考えてよいでしょう。
平均年収とセットで手取り額もチェックしておくと、生活設計を行いやすいでしょう。
平均年収は、基本的に税金や社会保険料などが引かれる前の額面金額で表されます。実際に手元に残って自由に使える金額を知りたいなら、額面金額から手取り額を算出しなければなりません。一般的に額面金額から20%を差し引くと、手取り額の目安を算出可能です。
dodaのデータでは33歳の平均年収が431万円なので、20%を差し引いた手取り年収は約345万円です。手取り月収は、ボーナスなしの場合約29万円、ボーナスが4ヶ月分ある場合は、約21.6万円(+ボーナス約86万円)です。これを目安に生活設計をしてください。
なお、税金や社会保険料は、家族構成や年齢・居住地・勤務先などによっても異なります。ネット上には多くの手取り額計算ツールが公開されているので、試算してみてください。
同じ33歳であっても、年収は業種によって大きく変わります。
一概には言えませんが、高いスキルを必要とし専門性の高い仕事をする職業ほど、年収が高くなる傾向にあります。
dodaの職種別平均年収データを見ると、30代で年収が最も高いのはコンサルティングファーム・専門事務所・監査法人などの専門職の640万円です。最も低い販売・サービス系の358万円とは、300万円近い差があり、この結果を見ても業種による年収の違いは大きいといえます。
全体の傾向としてみれば、女性よりも男性の方が年収が高いといえます。
dodaのデータでは、33歳男性の平均年収は468万円、33歳女性の平均年収は376万円です。さらに細かく見ると、23歳の平均年収は男性が300万円、女性が272万円なので、年齢を重ねるにつれて、男女差が大きくなる傾向が見られます。
これは、ブランクなく働き続ける男性が多い一方で、女性は出産・子育てなどでブランクができたり時短勤務や非正規労働に変わったりする人も多く、その違いが平均年収に影響していると推定できます。
男女同一賃金の会社もあり、キャリアを積み重ねている高年収の女性もたくさん存在します。必ずしもすべての女性の年収が低いわけではないので、ケースバイケースで判断しましょう。
正社員のほうが、非正規雇用で働く人よりも年収が高くなります。
厚生労働省が発表した「令和4年 賃金構造基本統計調査」の結果によると、30〜34歳の正社員の年収は約434万円、非正規雇用で働く人の年収は約270万円です。どの年代でも正社員のほうが年収は高くなりますが、年齢が上がるにつれて差は開いていきます。
非正規雇用と正社員では生涯年収で4,000万円以上の差があるという試算もあります。非正規で働く場合、先のことを考えるのであれば、はやめに正社員への転職を考えるのもひとつの選択です。
学歴が高い人のほうが、年収は高くなりやすいといえます。
高年収が期待できる専門性の高い職業は大学卒業以上の資格が必須となっていたり、歴史ある会社で高学歴な人ほど昇進しやすい環境があったりすることが、学歴による年収差を生んでいると考えられるでしょう。
厚生労働省のデータによると、33歳の学歴別年収は高卒が約436万円、専門卒が約426万円、高専卒・短大卒が約456万円、大卒が約534万円、大学院卒が約610万円。社会人として10年以上経験を積んだ人も多い33歳になると、高卒と大学院卒の差が100万円以上に広がることもめずらしくありません。
地方よりも都市部で働くほうが、一般に年収は高くなります。
グローバル企業など規模の大きい企業は都市部に本拠地を置いていることが多く、給与水準も高めです。都市部には情報や人のネットワークも集中しており、企業活動を活発化させられるというのも、都市部と地方の年収に差が出る理由です。
dodaの全年齢データによると、日本の都道府県のなかで最も年収が高いのは東京都の440万円、低いのは沖縄県の341万円。地域として年収が高いのは関東・東海・関西です。どこで働くかによって、大きく年収が変わるのは間違いありません(参照:doda)。
ただし、年収の高さが生活の豊かさにつながるかといえば、それは一概には言えないでしょう。住居費などが高い都市部のほうが支出も多くなり、生活が厳しくなるケースもあります。
企業規模で比較すると、大企業に勤めたほうが高年収を期待できます。
大企業には確立したビジネス基盤があるので、給与水準も高めです。ブランド力を活かした戦略を取ることで売り上げを伸ばしたり、新規事業を立ち上げたりもできるので、利益を拡大してボーナスなどで社員の年収に還元していくこともできます。
国税庁が公表している全年齢のデータによると、株式会社の平均給与は資本金2,000万円未満では約381万円、5,000万円以上1億円未満では約423万円、10億円以上では約616万円です。会社の規模が大きくなるほど、年収が高くなっていることがわかります。
ただし、業種によっては大企業でも高年収にならないことがあるため、注意しましょう。逆に小規模のベンチャーでも、年収が高い場合もあり得ます。
上位の管理職を目指すと、年収が上がりやすくなります。
管理職になると責任が重くなるため、一般職よりも年収が高くなります。残業代が支払われなくなる代わりに、基本給アップや役職手当の支給があり高年収をねらうことが可能です。
30歳以上になり、すでに係長や主任などの役職に就いている人もいるでしょう。そこからさらに上を目指すことで、今よりも年収が高くなります。そのためには、責任ある仕事で確実に結果を出し、社内の評価を上げることが大切です。
年収が上がる時期やアップする金額は、会社によって異なります。人事部や上司との面談時などに確認しておいてください。
できるだけ早く年収アップしたいのであれば、副業をするのもひとつの方法です。複数の収入源を確保することで、トータルな年収アップが狙えます。
10年ほど社会人生活を送ってきた33歳なら、培ったスキルを副業でも活かせるでしょう。実際にクラウドソーシングサイトなどを見ると、仕事はたくさんあります。案件は短期も長期もあるため、できそうなものからチャレンジして副業収入を確保しましょう。
とはいえ、33歳は本業で責任ある仕事を任される機会が増える時期。本業が忙しいうえに副業をして余暇の時間を削ってしまうと、心身の不調を招くおそれもあります。副業する場合は、あくまで無理のない範囲で行ってくださいね。
収入アップを目指すなら、独立や起業も検討しましょう。
33歳は社会人経験を十分に積み、専門的な仕事もできるようになっている年齢です。これまで身につけてきたスキルを活かして、フリーランスになったり起業したりすることも可能でしょう。働き方によっては、今より年収アップできる可能性があります。
ただし、会社に頼らず自分で仕事をするのは、簡単ではないので注意が必要です。雑用や事務処理も一人でこなさなければならないため、本業に割く時間が思うようにとれないことも。また、安定した受注が得られないなどの理由で、年収がダウンしてしまう可能性もも考えられます。
まずは副業ベースから始めて様子を探るなど、独立や起業の判断は慎重に行ってください。
今の会社で高年収をねらうのが難しい場合は、年収アップが期待できる会社に転職しましょう。
33歳は10年近く経験を積んでいるため、経験やスキルを活かした転職が可能です。経験者歓迎などの条件で即戦力を求めている会社に転職すれば、今の能力のまま年収アップできることも。求人の内容をしっかりとチェックして、年収が高くなりそうな会社に転職してみましょう。
以下の記事では、おすすめの転職サイトや転職エージェントを紹介しています。転職を成功させる鍵となるサービスを利用して、年収アップを叶えてくださいね。
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