37歳の平均年収はいくら？男女別・学歴別に徹底比較

37歳の平均年収は、450万円前後と推測できます。国税庁が発表している「令和3年分　民間給与実態統計調査」の結果によると、35〜39歳の平均給与は449万円です。

また、人材紹介サービスdodaに登録したビジネスパーソン（2021年9月〜2022年8月登録）のデータでは、37歳の平均年収は462万円となっています（参照：doda）。

これらから推測すると、37歳の平均年収は450万円前後と思われます。ただし、いずれも参考値であり、個人差があります。同年代の人が大体どのくらい稼いでいるのかイメージしたいときに、ひとつの目安にしてください。

平均年収だけでなく、中央値も一緒にチェックしておきましょう。

年収を順番に並べたときの真ん中の値が中央値。平均値と違い、極端に年収が高い人の影響を受けないので、多くの人がどのくらい稼いでいるかの実態を知りたいときは、平均よりも中央値の方が参考になります。

dodaのデータでは、37歳の年収の中央値は420万円です。平均年収である462万円を下回る人が多く、これが一般的な収入であることがわかります。

平均年収とともに、手取り額もチェックするのがおすすめです。

平均年収は、額面金額で表されています。実際に使える金額は、額面金額から税金や社会保険料を差し引いた手取り額です。税金や社会保険料は額面金額の20%ほどになるので、平均年収から20%を差し引いて手取り年収を求めましょう。

dodaのデータでは37歳の平均年収が462万円なので、差し引かれる金額は約92万円。手取り年収は約370万円となり、月収にすると約31万円となります。実際に使える金額をイメージしたいときは、このように手取り額も計算しておきましょう。

専門性が高い業種ほど、年収が高くなる傾向にあります。

dodaが公表している職種別平均年収をチェックすると、30代で最も年収が高いのはコンサルティングファーム・専門事務所・監査法人など専門職の640万円。一方、最も低いのは販売・サービス系の358万円です。同じ年齢でも、業種が違うと年収が大きく異なることがわかります。

なお、業種ごとの平均年収は、あくまでも傾向です。個々の会社によって給与は変わるので、参考程度にとらえてください。

雇用形態で比較すると、正社員で働いたほうがパートや派遣社員といった非正規雇用で働くよりも年収が高くなります。

以前の非正規雇用は、扶養の条件を満たす範囲で、専業主婦が家計を補助するために選ぶ働き方という認識でした。そのため、賃金は高くなくていいと考えられていたという経緯があります。現状では扶養されていない非正規雇用者が増えていますが、今なお正社員との賃金格差は残っています。

厚生労働省が公表している「令和4年　賃金構造基本統計調査」の結果によると、35〜39歳の正規雇用者の年収が約490万円なのに対し、非正規雇用者の年収は約269万円です。正社員と非正規で働く人の年収の差は、年齢が上がるほどに開いていきます。

学歴別で見ると、高卒の人よりも大学卒や大学院卒の人のほうが年収は高くなりやすいといえます。

大学卒業以上の場合、大学受験を乗り越えて卒業まで勉学に励んだことを評価されるため、学歴社会の日本では年収が高くなる傾向にあります。専門性が高く高年収がねらえる職業の多くは大学卒業以上でなければ就けないことも、高学歴な人の年収が高くなる理由です。

厚生労働省のデータによると、37歳の学歴別の平均年収は高卒が約482万円、専門卒が約495万円、高専・短大卒が約515万円、大学卒が約613万円、大学院卒が約738万円です。

20代前半は高卒と大学院卒で50万円ほどしか差がありませんが、37歳になると160万円ほどに広がります。大学卒と大学院卒の差も年齢を重ねるにつれて広がるため、高学歴な人はそれだけ高い年収をねらいやすいといえるでしょう。

地方に勤務する人よりも都市部に勤務する人のほうが、年収は高い傾向があります。

都市部は物価が高いので、それに応じて給料も高く設定されます。また、都市部には最新の情報があふれており、素早く情報をキャッチして企業活動を活発に行えるというのも、地方より年収が高くなる理由です。

dodaの全年齢のデータを見ると、都道府県別で最も年収が高いのは東京都の440万円、最も低いのは沖縄県の341万円です。勤務地が違うと、年収が大きく変わることがわかります。

ただし、地方よりも都市部のほうが支出が高くなりやすいので、年収が高くても生活の豊かさに直結するとは限らない点は覚えておきましょう。

企業規模別に見ると、中小企業より大企業に勤めている人のほうが高年収になりやすいといえます。

大企業はブランド力を活かした戦略を取ることにより、売上を拡大できます。中小企業に比べて会社としての体力もあるので、新規事業を立ち上げて利益を拡大でき、社員の年収に反映させられるのも強みです。

国税庁の全年齢データによると、株式会社の平均給与は資本金2,000万円未満の会社が約381万円、5,000万円以上1億円未満の会社が約423万円、10億円以上の会社が約616万円です。会社の規模が大きくなるほど、年収が高くなるのがわかります。

今の会社で実績を出し、上位の管理職を目指すと、年収がアップしやすくなります。

37歳といえば、管理職になっている人も多い年齢です。現在主任なら係長に、係長なら課長にと徐々にステップアップすることで、さらに年収アップできるでしょう。

上級管理職になるほど、仕事ができるだけでなく総合力が必要です。部下たちをまとめるマネジメント力や率先して動く行動力などを身につけたうえで、管理職としてステップアップしたい意思を上司に伝えておきましょう。