46歳といえば、役職者として活躍する人も多い働き盛りの年齢。ポジションによって収入の差も大きくなるので、同世代の平均年収が気になりますよね。
そこで今回は、46歳の平均年収を男女別や業種別に詳しく解説します。収入アップを目指すコツも紹介するので、ぜひ参考にしてください。
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46歳の平均年収は、500万円を少し超えるくらいだと推測できます。
転職支援会社dodaによると、46歳の平均年収は502万円(参照:doda)。これは同社のサービス登録者、つまり転職意向がある46歳を対象にした集計です。
あわせてほかのデータを見てみると、国税庁の「令和3年分 民間給与実態統計調査」でも40代後半の平均年収は504万円でほぼ同じ。このことから46歳全体の平均年収は、500万円を少し超えるくらいと考えてよいでしょう。
ちなみに、厚労省「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、係長級の役職者の平均年齢は45.4歳、賃金は約37万円。一方、非役職者の平均年齢は40歳、賃金は約28万円です。ボーナスも加味すると、46歳で非役職者のままの人と、係長クラスに出世できた人では年収に大きな差が出ることがわかります。
課長クラスへの昇進が早い人はさらに大きな差がつくことが考えられ、40代後半から50代に向かって年収の個人差は大きく広がっていくでしょう。
46歳の人たちがどの程度の年収を得ているか知るためには中央値のチェックも欠かせません。中央値はデータを順番に並べたときに中央にくる数字のこと。平均値のように極端に大きい数字に値が引っ張られることがないので、より実態に即した数字といえます。
dodaによると46歳の年収の中央値は450万円(参照:doda)。ただ男女差が大きく男性の中央値は500万円、女性は350万円です。
男性の中央値はこのあと53歳で600万円に達し、60歳で700万円になります。46歳の男性は、順調にキャリアを積み上げていくと、まだまだ昇給が見込める働き盛りの年齢といえるでしょう。
一方女性は、男性より中央値が150万円低く、そのあともあまり大きな上昇は見られません。40代後半は、子育てを終えて社会復帰を果たす人も出てくる年齢ですが、キャリアに空白期間があることなどが、男性より年収が低い理由と考えられます。
続いて46歳の平均年収を条件別にみていきましょう。なお、以下に厚労省のデータと記載している部分は、「令和4年賃金構造基本統計調査」を参照しています。
男女別で平均年収を比較すると、男性が女性を180万円近く上回ります。dodaの集計によると男性の平均は574万円 、女性は395万円です(参照:doda)。
男性の平均年収は20代から一貫して上昇傾向。結婚や出産によるキャリアの中断があまりない男性は、昇給も堅調であるといえます。
一方女性は、30代から平均年収に大きな伸びは見られません。ただ47歳の平均年収が400万円でそのあとも緩やかに上昇していくので、定年に向けて長く働き続けていく女性は今後も収入の増加が見込めるといってよいでしょう。
平均年収を学歴別に比較すると大卒は高卒を200万円近く上回ります。
厚労省「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、46歳の平均年収は高卒が576万円、専門卒が573万円、大卒が773万円、院卒が947万円です。高度な専門知識や技術を持っていると考えられる院卒は、高卒より平均年収が370万円近く高い結果となりました。
学歴で年収に差が出る理由は、給与水準の高い大企業の中に、雇用を大卒以上に限っている会社があることがあげられます。また大卒・院卒は任される仕事の難易度が高卒より高く、出世コースにのりやすいのも要因でしょう。
しかし、学歴による年収差は生涯にわたって埋められないわけではありません。情報通信業など、技術職を多く雇用している業界では学歴よりキャリアや実績が重視される傾向。今後、収入アップを目指して転職する予定の人は実力主義の業種や職種をあたってみるのがおすすめです。
都道府県別では、都市部ほど高収入の傾向があります。
先ほどと同じ厚労省の発表によると、年齢ごとの平均値ではありませんが全世代の平均月収が一番高いのは東京で37.6万円です。次が神奈川県の33.6万円で、3番目は大阪の33.1万円。ほかには愛知や兵庫も高水準です。
逆に平均月収が低いのは青森の24.8万円や宮崎の25万円。月収はボーナス額に影響するので、都市部と地方では大きな年収差があると考えられます。
ただ、地方は住居費などの生活コストが低いので、収入の低さが生活レベルの差に直結するとは限りません。高収入を目指して都市部での転職を考えている人は、実際にその地域で暮らした場合の生活費も考慮してください。
業種別の月収では、ライフラインを担う電気・ガス・熱供給・水道業が高水準。「令和4年賃金構造基本統計調査」による40代後半の平均月収は46.6万円です。
ライフライン系の事業の月収が高い理由は、正社員で働く人が中心であることや、技術者が多いことなどがあげられます。ただ企業数が限られているので、転職で目指すには求人があまり多くないでしょう。
2番目に月収が高いのは情報通信業で45万円、次が金融・保険業で44.6万円です。情報通信業は産業自体が拡大中であることが給料の高さに影響していると考えられます。積極的に中途採用を行なっている会社が多いので、転職を考えている人には狙い目の業種だといえるでしょう。
大企業と小企業のあいだには平均月収で80,000円以上の開きがあります。
先ほどと同じ「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、40代後半の平均月収は大企業が39.8万円、中企業が34万円、小企業が31.1万円です。単純に12倍すると年間で100万円以上の差。また、大企業は小企業に比べボーナスの支給実績がよく、手当も手厚い傾向があるので、実際の年収はさらに大きな差になると考えられます。
大企業と小企業の月収差は50代前半になると10.7万円に拡大します。大企業の部長クラスになると年収が1,000万円を超える会社もあるので、46歳の人は50代以降のキャリアパスをどう描いていくかで、今後の収入が大きく変わるといえるでしょう。
ここからは、46歳で年収アップを目指す方法を解説します。
いまの会社で働きながら収入アップを目指すなら、昇進・昇格を狙うのが早道です。基本給のアップや役職手当が見込めます。
46歳になると部下を評価する立場になるので、評価される側としての意識を持つ機会は少ないかもしれません。昇進するにはなにが必要か、会社の評価基準をいま一度確認してみてください。また、マネージメント力や部下への指導力だけでなく、組織にどう貢献できているかを振り返り、上司に出世意欲をアピールするとよいでしょう。
ただ、46歳になるとポストが限られてくることが多く、会社によっては昇進のタイミングが年に1度しかない場合もあります。いまの会社でどこまでキャリアを伸ばしていけるのか、じっくり検討してみてください。
資格を取得し、仕事の幅を広げるのも収入アップには有効な方法です。資格がないとできない業務がある場合、資格手当や職能手当が見込めるだけでなく、昇進に有利に働く可能性があります。
46歳で資格を取得するなら、現在の仕事に直結するものがおすすめ。金融ならファイナンシャルプランナー、人事なら社会保険労務士、不動産なら宅地建物取引士などは、職務で得た知識を試験に活かせるでしょう。資格の勉強で専門性を高めると、これまでより高度な仕事にも取り組めるようになり、やりがいのアップにもつながります。
ほかには、中小企業診断士やメンタルヘルス・マネジメント検定など、管理職に求められる専門性に結びついた資格もおすすめ。興味のある人はぜひ以下の記事を参考にしてください。
昇進や資格の取得は時間がかかるので、いますぐ収入をアップしたい人は副業がおすすめです。副業や兼業している人は40代が最も多いというデータもあり、経験を積んでいる分始めやすい年代といえます。
クラウドソーシングを利用すれば、隙間時間に自宅でできる副業を見つけるのは意外と簡単。40代後半になると自分の働き方や仕事のペース、会社の繁忙期などを理解しているので、本業と副業の両立も難しくないでしょう。また、副業で腕を磨いたり人脈を作ったりし、軌道に乗ったら独立を目指すことも可能です。
ただし、なかには副業を禁止している会社があります。会社の規則に違反すると処分を受ける可能性があるので、始める前に就業規則をよく確認してください。
本業で収入アップを目指したいなら、いまより条件のよい会に転職するのもひとつの方法です。
いまの会社には役職のポジションにあきがなく昇進を望めない人や、昇給しても年収がそれほど増えない人は、管理職採用などの求人を探してみるのがおすすめです。経験豊富な即戦力人材を求める求人に出会い、これまでの経歴や培ってきたスキルが評価されれば、大幅な年収アップがかなう可能性もあります。
ただし、40代になると、20代・30代ほど求人数が多くないのが現状です。エージェントに登録するとアドバイザーが希望条件に合う求人を探してくれるので、興味のある人は相談してみてください。転職サービスの使い方は以下の記事で詳しく解説しています。
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