31歳の平均年収はいくら？中央値と男女別・業種別のちがいを紹介

31歳の手取り年収の目安は、約342万7,500〜388万4,500円です。年収・年齢・家族の有無などによって税率や保険料の割合が変わるものの、支払われる給与のうち手取りとして残る金額は額面給与の約75〜85%といわれています。

30〜34歳までの平均年収は457万円なので、75〜85％で算出してみると約342万7,500〜388万4,500円が手取り年収になる計算です。

dodaが発表している年齢別の平均年収の中央値では、31歳の年収中央値は400万円です（参照：転職サービスdoda）。

中央値とは、データを大きい順に並べたときの中央の値のこと。年収なら高い順に並べていき、人数が奇数の場合は中央の値、偶数の場合は中央の2つの値の平均値が中央値として扱われます。

中央値の金額は30〜34歳までの平均年収457万円よりも低いですが、平均年収は極端な年収差の影響を受けやすく、中央値のほうが実際の金額感に近いといえるでしょう。

全体の中央値は400万円ですが、男性は420万円・女性は350万円で約70万円の開きがあります。年収の平均を知りたいときは、平均値ではなく中央値を見ると現実的です。

30〜34歳男性の平均年収は495万9,000円で、女性は390万7,800円です。男性と女性を比べると約100万円の開きがあります。ちなみにボーナスを抜いた平均年収は、男性が406万800円、女性が327万6,000円と金額の差は約80万円です。

女性のほうが平均年収が低い理由には、子育てなどで時短勤務する人が多いことが挙げられます。また非正規雇用の場合も多く、その分だけ平均が引き下げられているとも考えられるでしょう。

学歴別の年収は大学院卒がいちばん高く、最も低い中卒と比較して200万円以上の差があります。学歴に応じて給与テーブルが異なる企業が多いことが、年収差が生じる理由のひとつです。

また大卒や大学院卒は専門性や能力の高さから、年収が高くなる傾向があります。中卒から大学院卒までの各平均年収は、以下を参考にしてみてください。（）内の数字はボーナス込みの金額です。

• 中卒：343万2,000円（381万3,200円）
• 高卒：340万4,400円（405万9,900円）
• 専門学校卒：345万2,400円（408万3,000円）
• 高専・短大卒：341万6,400円（411万3,200円）
• 大卒：408万3,600円（504万6,400円）
• 大学院卒：481万2,000円（612万100円）

現在は実力主義の企業が増えていることから、学歴に関わらず知識やスキルを習得するなど努力して年収を高めることもできないわけではありません。ただし、現状は学歴に応じて給与が決まることが一般的です。

各形態の年収は正社員346万800円、非正規雇用258万6,000円（30〜34歳の男女計）で、約100万円もの開きがあります。この差は男女別の年収で算出してもほぼ同じです。

非正規雇用の場合は勤続年数を積み上げても給料が上がりにくく、年収差が大きくなります。また上記の年収にはボーナスが含まれていません。非正規でボーナスが出ない場合は、正社員とさらに差が開くことも。

30代前半で非正規雇用の人が給与アップを狙いたい場合は、正規雇用を目指して転職することも考えるべきだといえるでしょう。

企業規模別の平均年収は、大企業368万8,800円・中企業327万円・小企業313万9,200円（いずれも30〜34歳男女計）です。大企業は1,000人以上・中企業は100〜999人・小企業は10〜99人の常用労働者がいる会社を指します。

企業規模が大きいほど年収が高くなるのが一般的です。実際の数値を見ても大企業と小企業では約50万円ほどの差があることから、企業規模は年収に大きく関連するといえるでしょう。

産業別の年収はインフラ系企業が約600万円と最も高額です。平均年収は産業によってかなりの違いがあり、インフラ系企業以外には金融系も高収入。

金融系は証券会社や投資銀行などの給与の高い業種が含まれるので、年収は高めになります。30〜34歳の産業別平均年収は、以下を参考にしてみてください。

• 電気・ガス・熱供給・水道業：604万3,800円
• 金融業・保険業：570万5,800円
• 鉱業・採石業・砂利採取業：569万4,200円
• 学術研究・専門・技術サービス業：551万9,900円
• 情報通信業：534万9,700円
• 不動産・物品賃貸業：508万7,100円
• 建設業：490万4,400円
• 教育・学習支援：471万9,600円
• 製造業：451万2,600円
• 医療・福祉：441万1,300円
• 運輸業・郵便業：447万3,900円
• 卸売・小売業：445万8,000円
• 複合サービス事業：406万6,800円
• サービス業（ほかに分類されないもの）：381万7,600円
• 生活関連サービス業・娯楽業：373万2,900円
• 宿泊業・飲食サービス業：363万3,600円

トップの電気・ガス・熱供給・水道業と宿泊業・飲食サービス業では、約240万円もの開きがあります。現在の職業よりも年収が高い他業種で活かせるスキルを持っている人は、転職を検討してみると年収アップにつながる可能性があるでしょう。

資格を取得すれば、資格手当などによる収入アップを狙うことが可能です。資格を持っていればより高度で専門的な業務を行えるため、給与面に反映されるケースも。

例えば不動産業界なら、宅地建物取引士の資格を取得することで、宅建業法で定められている重要事項の説明や重要事項説明書への記名などを行うことができます。宅地建物取引士は月々1〜3万円ほどの資格手当がつくケースが一般的であり、収入アップが期待できるでしょう。

資格は資格手当だけでなく昇進や昇格に役立つこともあるので、積極的に習得してみることがおすすめです。ただし資格を取ったからといって、必ずしも手当がつくわけではありません。資格の取得前には、手当が出るかどうかを勤務先に確認しておきましょう。

以下の記事では人気の通信講座や資格スクールを比較して、最もおすすめのサービスを紹介しています。授業の質や教材の質など様々な観点から評価しているので、資格取得を検討している人はぜひ参考にしてみてください。

年収をアップさせるには、今の職場で昇給や昇進などを地道に狙うのもおすすめです。現在の職場や業界でどのくらいまで年収アップできるのかを確認して、年収が上がると判断できれば、副業や転職などの手間をかけることなく給料アップができるでしょう。

昇給や昇格を狙うなら、上司や人事に昇給の条件などを確認しておくことがおすすめ。条件が曖昧なままだと昇給に向けての道筋が立てづらく、違った方向の努力をしてしまいがちです。給与のことは率直に聞きづらい話題ですが、給与アップを狙いたいならしっかりと確認しておきましょう。

副業で稼ぐことも、収入アップするための有効な手段です。最近はクラウドソーシングや副業としての業務委託案件も豊富にあり、働いた分だけ収入に反映できます。

副業はプログラマーならプログラミング案件を受託するなど、現職と関連性があったり、自分のスキルが活かせたりする仕事がおすすめです。

ただし副業禁止の職場もあるため、勤務先の規定は必ず確認しておきましょう。また副業の業務を詰め込んでしまうと、精神的・体力的に負担が大きくなることから、本業に支障を来さないようにすることも重要です。

現在の職場で給与アップが望めない場合は、転職もひとつの手段です。同じ業界や仕事でも、会社の規模や業務内容が変われば給与も変動します。就職する場合は現職と関係がある業種や、自分が持っているスキルを活かせるような職場だと待遇がよくなりやすいでしょう。

例えば電気・ガス・熱供給・水道業の場合だと、小企業の30〜34歳平均年収は489万8,900円ですが、1,000人以上の大企業では639万1,200円と大きくアップします。

転職を検討するときには、転職サイトや転職エージェントサービスの利用がおすすめ。転職サイトは多くの企業が登録して募集をかけていて、検索もしやすいため転職先を探す労力を大幅に削減できます。

転職エージェントでは、専属のエージェントが希望の条件に沿った転職先を提案してくれるメリットも。さらに履歴書の添削や面接対策を行ってくれるなど、活用するうえで様々な利点があります。

以下の記事では転職サイトの選び方や転職エージェントの活用方法を解説するとともに、人気のサイトやサービスを紹介しています。転職を考えている人は、ぜひ参考にしてみてください。