責任ある仕事やマネジメントを任されることが多い43歳は、出世にも差がつき始める年齢。同年代の年収は自身とどれくらい違うのか、気になる人も多いのではないでしょうか。
そこで本記事では、43歳の平均年収をわかりやすく解説します。条件別の平均年収や年収を上げる方法も紹介するので、参考にしてください。
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まずは、43歳の平均年収・中央値・手取り額について解説します。年収の相場を調べるときには、平均値だけでなく、高年収の人の数値の影響を受けづらい中央値も把握することが大切。以下で確認していきましょう。
転職支援サービスdodaが自社サービス登録者の情報を分析したデータによると、43歳の平均年収は494万円(参照:doda)。全年代の平均年収は403万円と比較すると、43歳の平均年収はビジネスパーソン全体の中では比較的高めだといえます。ちなみに、30代の平均年収は435万円、50代以上は596万円です。
一方、国税庁の「令和3年分民間給与実態統計調査」によると、40〜44歳の平均年収は480万円と、転職意欲がある人を対象としたdodaの数字よりは、やや低めの結果になっています。両データを合わせて考えると、43歳の平均年収は480〜490万円前後であるとみてよいでしょう。
dodaのデータによると43歳の年収の中央値は450万円と、平均年収の494万円より44万円低いことがわかります。
中央値とは、データを大きさの順で並べたときの真ん中の値のこと。たとえば、年収200万円・年収400万円・年収1,200万円の3人の中央値は、真ん中の400万円です。一方、高年収の1,200万円の人がいるので平均年収は600万円と高くなります。
このように、一部の高年収の人の影響を受ける平均値よりも、ボリュームゾーンを示す中央値の方が実情を知るには役立ちます。43歳の年収を知りたい場合は、平均年収だけでなく中央値も参考にしてください。
生活設計をたてるためには、平均年収とあわせて手取り額もチェックしておくとよいでしょう。手取り額とは、税金や会保険料などが引かれた金額のことで、一般に年収額面の75〜85%程度とされています。
たとえば、dodaのデータによる43歳の年収の中央値450万円の場合、20%を差し引いた手取り年収は約360万円です。手取り月収は、ボーナスなしの場合約30万円、ボーナスが4か月分の場合は22.5万円(+ボーナス90万円)と計算できます。
このように、年収からおおよその手取り額を把握しておけば、生活切開がしやすくなるので参考にしてください。ただし、上記はあくまでも目安です。税金や社会保険料は年齢・家族構成・居住地などによって違うので、正確な手取りを知りたい人は手取り計算ツールなどを利用して詳しく試算しましょう。
以下では、平均年収は43歳の平均年収を、男女別・業種別・学歴別に解説します。同じ43歳であっても属性によって年収には大きく異なるので、自分が該当する条件をチェックしてください。
dodaのデータによると男性の平均年収は557万円、女性は402万円と、男女間で大きな開きがあることがわかります。
株式会社日本総合研究所のレポート「男女間賃金格差の要因と解消に向けた課題」によると、女性は給料の低いパートやアルバイトの人が多いため、男性より年収が低くなると指摘。また、ほかの先進国より男性の家事時間が少なく、女性が長時間働けなかったり、女性の昇進が少なかったりするので、年収に男女差が出てしまうとしています。
ただし、雇用機会均等法などにより平均年収の男女格差は縮小。キャリアパスによっては、男性以上の年収を得る女性も増えているので、この先は差が狭まる可能性があります。
平均年収は、業種や業界によっても異なります。dodaが自社サービス登録者の年収を業界別に分析した、業種別の平均年収は以下のとおりです(参照:doda)。
1位の金融業界と10位の小売・外食では100万円以上の開きがあり、業界によって年収の差が大きいことが分かります。
金融業界やメーカーの年収が高いのは、インセンティブを貰えたり、ボーナスが充実していたりする会社が多いため。小売・外食の平均年収が低いのは、パートやアルバイトの割合の高さが影響していると考えられます。
転職時に年収を重視したい人は、業種別の平均年収を参考にするとよいでしょう。
学歴によっても、年収には開きがあります。
厚労省「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、40〜44歳の学歴別の平均年収は大学院卒が497万円、大卒が390万円、高専・短大・専門学校卒が303万円、高卒が287万円。高卒と大卒では107万円、大学院卒とでは210万円もの年収差があることがわかります。
独立行政法人労働政策研究・研修機構のコラム「なぜ高学歴者ほど高収入なのか」によると、学歴による差が大きい理由は、多く学んだ人は生産性が向上し、教育水準の高い人は能力が高いため、年収が高くなりやすいためだと説明。実際に、生産性や能力の高さに期待して、大卒の人しか採用しない企業は存在します。
ただし、高卒の人は大卒の人よりも社会人経験が長くなるので、経験重視の会社では大卒より年収が高くなるケースもあります。高卒だからと諦めるのではなく、経験をたくさん積めるよう意識することが重要です。
ここからは、43歳が年収を上げるための代表的な方法を解説します。年収アップ策は、各人のキャリアパスによって異なるので、自分に照らして参考にしてみてください。
43歳が年収を上げるためにまず考えられるのは、今の職場で成果を上げて昇進や昇給を狙う方法。状況が分かっており、先輩などのロールモデルもいるので先を見通しやすく、もっとも着実なやり方だといえるでしょう。
なお、同調査によると、係長級の平均年齢は45.4歳、課長級平均年齢は48.7となっています。会社内で経験を重ねてきた43歳は、まさにこれから昇進して役職についていくいく年齢。成果を上げて役職につければ、大幅な年収アップが狙えるでしょう。
資格手当がもらえる会社に勤めている43歳の人は、年収を上げるために資格を取得するのもおすすめです。
資格手当が支給される会社の場合、毎月の給料が数千円〜数万円ほど上がります。さらに、試験勉強により知識が身につき、昇進や昇給に繋がりやすいというメリットも。また、将来転職する場合に役立つ可能性もあります。
資格取得に当たって、費用などのサポートが受けられる場合もあるので会社の規定を確認してみましょう。ただし、資格取得には時間がかかり、そもそも資格手当が貰えない会もあるので、短期的に年収を上げたい人には適していません。
資格取得については、以下の記事もぜひ参考にしてください。
手っ取り早く年収を上げたいなら、空いた時間に副業をして稼ぐという方法がありますす。本業とは別にパートやアルバイトで働くほか、クラウドソーシングなどで収入を得ることも可能です。
いまや副業は一般化してきており、珍しいことではありません。job総研が行った「2023年 副業・兼業の実態調査」によると、副業や兼業している人は40代が31.7%と1番多いとされており、43歳は副業を始めやすい年齢だといえるでしょう(参照:job総研)。
ただし、副業で体力的・精神的な負担が増えすぎると、本業に支障が出かねないので注意。また、副業が禁止されている場合もあるので、会社の規定も確認してください。
今の会社で年収アップが見込めないなら、給料の高い会社に転職するのもひとつの方法です。
多くの経験を積んでいる43歳は、実力を正しく評価してくれる会社に転職すれば、年収アップする可能性は高いでしょう。実際に、厚生労働省がまとめた「令和3年雇用動向調査結果の概況」の年齢階級別転職入職率の項目を見ると、40〜44歳の転職入職者のうち41.4%が年収が上がったと回答しています。
頑張っても昇進や昇給を見込めない会社、業績が悪くボーナスや手当の少ない会社などに勤めている人は、条件のよい会社に転職することも検討してみましょう。
転職にあたっては、40代向けの転職支援サービスを活用するのがおすすめ。以下の記事では、mybestが40代向け求人数の多さ・検索のしやすさ・アドバイザーの質などを徹底比較しています。転職や人事のプロからのアドバイスもあるので、参考にしてみてください。
独立・起業した場合、成功すれば現職の年収を大幅に超えることも可能です。会社員と違って売上や利益に天井はないので、チャンスをつかめば年収も高く設定できます。
日本政策金融公庫総合研究所の「2022年度新規開業実態調査」によると、開業時の平均年齢は43.5歳、1年後に黒字の確率は6割と報告されています。43歳という年齢は、これまで培ったスキル・経験・知識・人脈などを活かして起業できるちょうどよいタイミングといえるでしょう。
なお、起業した人の多くが会社勤めを経験しており、とくに管理職経験がある人が多い傾向が見られます。自信がある人は、43歳までに培った企業での経験を活かして、独立を検討してみてください。
マイベストは有料職業紹介事業の許認可を受けています。(13-ユ-315911)
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