48歳の平均年収はいくら？男女別・業種別の平均も解説

転職支援会社dodaの集計による48歳男性の平均年収は573万円、中央値は500万円です（参照：doda）。中央値は数字を順番に並べたとき真ん中にくる数字のこと。平均値のように極端に大きな数字に値が引っ張られることがないので、平均値よりも実態に則した数字といえます。

ただし、上記はあくまでもdodaサービス登録者の集計。大企業で出世しているなど十分な給料をもらっていて、転職意向のない人の年収は反映されていません。国税庁「令和3年分 民間給与実態統計調査」をみると、40代後半の男性の平均年収は630万円とdodaの調査より60万円近く高く、48歳の男性は年収差が大きいことがわかります。

dodaに登録している48歳女性の平均年収は410万円、中央値は360万円です（参照：doda）。

一方、国税庁の調査をみると、40代後半の女性の平均年収は328万円と報告されており、女性の場合は国の調査結果がdodaより低い結果となりました。これは、dodaの集計は正社員として転職を考えている人を対象にしているのに対し、国の調査にはパート・アルバイトなどの非正規雇用が含まれているためと考えられます。

ちなみにdodaのによる女性の年収の中央値は、30代から50代にかけてあまり大きくは変わりません。しかし、平均値は緩やかな上昇を続け、60歳では483万円になります。平均値と中央値に差があることから、女性のなかにも正社員として長く働き続け順調に昇給を遂げている人もいることが伺えます。

学歴別に48歳の平均年収を比較すると、大卒は高卒を190万円近く上回ります。

具体的には、高卒・専門卒が624万円、大卒が811万円、院卒が1,050万円です。ちなみに、厚労省の令和元年の初任給に関する調査をみると、高卒は月収16.7万円、大卒は21万円。社会人生活が始まった時点で大卒と高卒のあいだには月収4万円以上の差があり、収入差は年齢が上がっても続いていると考えられます。

ただし転職市場においては、学歴は新卒ほど重視されない傾向があります。転職を考えている人は学歴よりもこれまでのキャリアやスキルをアピールし、転職後にどう活躍できるかを明確にすることが大切です。

企業規模別に年収を比較すると、大企業と小企業では100万円以上の差があります。

40代後半の平均月収は大企業が39.8万円、中企業が34万円、小企業が31.1万円で、大企業は小企業を8.7万円上回ります。これを単純に12倍するだけでも年間で100万円以上の差。大企業はボーナスの支給実績がよい会社が多く、手当などもしっかりしている傾向があるため、実際の年収差はさらに大きくなると考えられます。

なお、50代前半になると企業規模による差はさらに拡大。大企業の平均月収が42.3万円まで増えるのに対し、小企業は31.5万円とあまり変わりません。

ただし、AIの導入などで人員削減が行われる可能性もあり、給料の高い50代がリストラや出向の対象になることも考えられます。大企業なら定年まで安泰に過ごせる時代ではないので、成長の見込める中小企業のほうがやりがいを持って働ける場合もあるでしょう。

年収は都市部や経済活動が活発な地域ほど高い傾向があります。

年齢別の統計ではありませんが、全世代の平均月収は東京が一番高く37.6万円、次が神奈川県の33.6万円です。大阪が33.1万円、愛知が31.3万円、兵庫が31.2万円と続き、この5都市が全体平均の31.2万円を上回っています。

一方、東北・九州・沖縄は平均月収が低め。ただし、地方は住居費が安く生活コストが都市部ほどかからないので、収入の低さがそのまま生活レベルの低さにつながるわけではないでしょう。

業種別では、水道・ガス・電気などのインフラ関連業種や情報通信業が高収入の傾向があります。

40代後半の電気・ガス・熱供給・水道業の平均月収は46.6万円、情報通信業は45万円です。どちらも高い専門性を持った技術者が多く働いていることが、平均を押し上げている理由と考えられます。

次に高いのは金融業・保険業で平均月収は44.6万円です。この業界はポジションによってはインセンティブがつく会社が多いため、実際にはさらに高い収入を得ている人もいるでしょう。

一方、平均月収が一番低いのはホテルやレストランなどのサービス業で28.9万円です。サービス業は非正規で働く人が多いことが、平均を引き下げている理由と考えられます。

手堅く年収アップを狙う早道は、いまの会社で出世を目指すこと。先に解説したように、課長から部長に昇格すると平均月収が10万円程度上がるので、年収の大幅なアップが見込めます。

すでに部長級の人は、さらに役員を目指す道もあるでしょう。ただし、役員になれるのは一握りだけの狭き門。出世レースに勝つために、広い視野と時代を先読みする力を身につけましょう。世の中の変化についていけないと、組織の変革をリードすることはできません。

若手とも積極的にコミュニケーションをとり、部下から慕われる存在を目指すことも大切です。

これまで培ってきたスキルやノウハウを活かして起業するのも、収入アップを実現するひとつの手です。

十分な経験を持ち合わせている48歳は、コンサルタントやアナリストとして独立起業しやすいでしょう。長年の経験や業界知識、人脈を活かせば、開業は難しくないと考えられます。

収入面だけでなく、起業するとリストラや定年後の不安を抱える必要がなくなるので、50代・60代・70代のキャリアプランが立てやすくなるというメリットも。この先70代が働くのも当たり前になる可能性を考えれば、メリットが大きい選択肢といえるでしょう。

ただし起業は失敗リスクも伴います。挑戦する場合はじっくりと計画を練り、家族の理解や協力を求めましょう。

転職で収入アップを目指すなら、管理職採用のハイクラス求人を狙うのがおすすめです。

いまの会社で管理職のポストにあきがなく出世が望めない、頭打ちを感じているという人は、転職したほうが早く役職につける可能性があります。転職活動では、マネジメント力や部下の指導力に加えて、組織づくりや業務改善など会社に貢献できる人材であることをアピールしましょう。

ただし、40代後半になると、20代・30代より求人数は少なくなるので注意。また目先の給与額だけでなく労働条件の確認も大切です。48歳という年齢を考えて、定年まで働いていける会社か、定年後の再雇用はあるかなどもあわせて確認しましょう。

転職に当たっては、エージェントを活用するのがおすすめです。担当アドバイザーが希望に合う転職先を紹介してくれるのはもちろん、労働条件の確認や企業研究もアシストしてもらえます。転職サービスの利用方法は以下の記事で詳しく解説しているので、参考にしてください。

専門職の場合、管理職として出世するのではなく、専門性を極めて年収アップを実現する道もあるでしょう。最近では、管理職になって出世する従来タイプのキャリアパスとは別に、エキスパート職として専門性を追求する道を用意する会社が増えています。

専門性に自信がある人は、それを武器に転職するのもひとつの手です。技術者や研究者など専門職向けの評価制度や給与体系を用意する会社も増えているので、専門性でキャリアパスを築いて年収アップを目指したい人はチェックしてみてください。

ただし、高度専門人材の転職は一般の転職よりも難易度が高め。エキスパート人材に絞ったスカウトサービスやヘッドハンティング会社を利用するのがおすすめです。以下の記事もぜひ参考にしてください。