転職の準備・やり方は？内定・退職までの流れを解説
はじめてだとわからないことが多い、転職の準備とやり方。応募する企業の選び方、履歴書や職務経歴書の書き方、面接対策など、1人で進めるには不安要素が尽きないですよね。
今回は、転職活動のスタートから終わりまでの全体の流れや、事前準備について解説します。転職活動がはじめての人には役立つ情報なので、ぜひ最後まで読んで効果的な転職準備につなげてください。
脱毛・病院クリニック・サブスクリプション・レンタル・買取業者などのサービス分野において、幅広いジャンルのコンテンツ制作に5,000本以上携わる。自身のモットーとして「選ぶのが難しいジャンルだからこそ、実際の検証や調査でしかわからない情報を届けること」を心掛け、情報発信を行っている。
目次
転職活動の準備はいつ何から始めればいい？
転職活動することを決めたら、まずは自己分析などの事前準備から始めて、履歴書などの書類作成や求人への応募を行ったのちに面接を受けるのが一般的な進め方です。
自己分析や情報収集などを行ってからでないと、自分が思い描く転職が叶わなかったり、活動が長期化したりするため、事前準備は欠かせません。
まずはざっくりとしたスケジュールを立てるところからスタートし、自己分析やキャリアの棚卸、情報収集や書類制作の手順で進めたのち、求人へ応募して面接を受け、内定獲得したら退職手続きを行う順で進行します。
転職活動に必要な期間はだいたい3〜6か月程度といわれていますが、長期化させないためにも準備をきちんと行うことが重要です。各準備の詳細は次項で解説するので、参考にしてみてください。
転職活動に必要な事前準備とそれぞれのやり方をチェック
以下では、転職活動をする前に必要な準備について解説します。社会人経験に関わらず、第二新卒や30代の転職でも行うべき内容なので、転職を考えている人はぜひ参考にしてみてください。
①スケジュール設定｜転職に必要な期間は約3か月～6か月が目安
転職活動を行うと決めたら、まずは転職までに必要な期間を約3～6か月としてスケジュールを立てることが大切です。おおまかにスケジュールを立てておくことで転職活動の長期化を防ぎ、スムーズに活動を進めることができます。
自己分析や情報収集などの事前準備期間として約1～2か月、応募や面接期間が約1～2か月、内定から現職の引継ぎなどを含めた退職までで約1～2か月を目安に、退職希望日を起点に逆算してスケジュールを立てるのがおすすめです。
スケジュールを立てずに始めると、転職活動が長期化してモチベーションの低下にも繋がるため、必ず計画を立ててからスタートしましょう。退職希望日をできるだけ閑散期に設定すると、想定したスケジュールがずれ込みにくくなるので、退職日を考えるときの参考にしてください。
②自己分析｜自分のことを言語化するための整理を行う
おおまかなスケジュールを立てたあとは、自己分析を行いましょう。自己分析を行うことで、自分がどんな企業へ応募すべきか的を絞りやすくなったり、応募書類の作成に役立ったり、面接対策になったりもします。
自己分析とは、自分の特徴や強み、弱みなどをこれまでの経験も踏まえて振り返り、自分自身を知ることです。
自己分析を行うときは、Will-Can-Mustのフレームワークを使ってみることをおすすめします。Will-Can-Mustとは、やりたいこと・やれること・すべきことの3つを言語化して自分の考えを整理する方法で、3つが重なったところに仕事の満足感が生まれる考え方です。
仕事に満足感が生まれるポイントがわかれば、自分がどんな仕事に向いているのか、どんな道を進むべきかも自然と把握できるので、ぜひ取り入れてみてください。
自己分析を行う際は、プライベートな自分ではなく仕事における自分を意識して整理すると、転職に活かしやすく仕上がります。ネガティブなことが浮かびやすい人は、ポジティブにいい換えてみるとどうなるかを考えながら整理するのがおすすめです。
③情報収集｜求人情報・業界情報を幅広く集めておく
次に、情報収集のやり方を、求人情報と業界情報にわけて紹介します。
求人情報は求人サイト・エージェント・ハローワークなどから幅広く行う
理想の転職を叶えるために、求人情報は幅広く収集しましょう。偏った探し方をすると、自分にマッチした求人の存在を知ることができず、チャンスを逃しかねないからです。
探し方は、転職サイト・転職エージェント登録・ハローワークを中心に活用するのが一般的ですが、タイミングがあえば転職フェアに参加するのも良いでしょう。特定の企業が気になる場合は、採用ページを直接確認する方法もあります。
媒体やサービスによって紹介されている求人は異なるため、複数媒体の求人を幅広く確認したあとに、自己分析から得た情報に応じて応募先を絞り込むのがおすすめです。
正社員に転職した人の約4割がパソコン、またはスマホ版の転職サイトを情報源にしているといわれているので、手軽なネットを通じて収集してみるといいでしょう。たくさんある転職サイトのうちどれを選べばいいか迷ってしまったら、以下の記事でおすすめの転職サイトを確認してみてください。
可能性を広げるために業界情報も幅広く確認しよう
業界情報は、幅広く確認するのがおすすめです。知らない業界や興味のない業界であっても、調べてみると自分の可能性を広げられることに気づく可能性があります。
印象やこれまでの経験だけで判断せず幅広く調べていくうちに、意外と活躍のチャンスが潜んでいる業界が見つかるかもしれません。
業界情報を調べる際は、事業の仕組みなどがわかりやすくまとめられている、業界トップ企業の新卒向けページを見てみたり、上場企業だとIR情報を見たりするのが効率的です。経済新聞からも、いろいろな業界のトピックスが知れます。
気になる新たな業界が見つかれば、積極的に求人情報もあわせて確認してみると良いでしょう。
ただし、企業サイトやメディアでは、構想を理想的に語っていたり、主観的な書き方をしていたりするので、情報を鵜呑みにしすぎないよう注意が必要です。気になった業界や企業があれば、応募して直接どのような会社かを見に行くことも大切だと認識しておきましょう。
④書類制作｜内容が伝わりやすい書き方を意識する
次に、転職活動に必要な履歴書と職務経歴書の伝わりやすい書き方を解説します。不安に感じる人が多い項目なので、ぜひ目を通してみてください。
履歴書は基本的なプロフィールを簡潔に記載しよう
経歴や所持している資格、簡単な自己PRなどが一目で分かる表現にすると、採用担当者が確認しやすく書類選考が有利に進みます。
学歴や職歴に記載する年号は西暦か和暦のいずれかで統一し、手書きする場合はボールペンを使用しましょう。志望動機や自己PR欄は200～300字程度でまとめると簡潔で読みやすくなります。空白があると情報量が少なく見えてしまうので、原則すべての欄を埋めるのも基本です。
書き方の詳細が知りたい人は、履歴書の書き方を解説した以下の記事を参考にしてみてください。
履歴書には、学歴欄が大きいもの、志望動機や自己PR欄の大きいものなどいくつか種類があるので、自分の書きやすさを優先してテンプレートを選びましょう。さまざまな種類の履歴書を紹介している記事や、Webで履歴書が作成できるサービスを紹介している以下の記事も参考にしてみてください。
職務経歴書は自分のスキルやキャリアを見やすくまとめる
採用担当者は、職務経歴書を見て実務能力が備わっているかを確認し、面接を行うか判断するため、読む相手の立場も考えながら端的に仕上げることで書類選考突破に繋がりやすくなります。
職務経歴書は、A4サイズの白無地用紙を使用し、1～2枚程度を目安にパソコンにて横書きで作成するのが一般的です。フリーフォーマットが多いので、レイアウトや文字の大きさは見やすく工夫しましょう。
氏名・日付・職務経歴は必ず記載のうえ、転職先で活かせるスキルや能力、志望動機などを適切に選択して記入します。ポジティブな表現を意識し、過去の実績のみでなく、将来の展望も入れ込めるとベストです。
面接では、職務経歴書をもとに質問されることが多いため、質問されそうな内容に対する回答をイメージして作成するのも重要なポイントです。厚生労働省が職務経歴書の記載例を解説した資料もあるので、確認してみてください。
⑤面接対策｜よく聞かれる質問を把握して回答を準備しておこう
面接対策では、よく聞かれる質問を確認して回答への準備を行いましょう。面接は転職活動の難関なので、自信をもって挑むために事前準備はとても重要です。回答を備えて練習しておくと、本番での緊張もほぐれやすいでしょう。
高確率で確認される項目は、自己紹介・転職理由・志望動機・自己PR・キャリアプランが挙げられます。どれも自社との相性がいいかや、長く働いてくれそうかを見極めるために聞かれる質問なので、前向きかつ誠実に答えるのがポイントです。
面接によっては、逆質問をされるケースもあります。入社意欲の確認のために取り入れられるので、待遇や福利厚生などではなく、応募先企業の事業に関することや職務内容について質問するようにしましょう。
答えづらい質問をされる場合もありますが、どんな質問にも正直にポジティブな表現を意識して答えれば、悪い印象は与えづらいと考えられます。焦らずゆっくりと、結論から答える練習をして臨むようにしましょう。
内定後の承諾方法や退職・入社準備についても要チェック
転職は成功したものの、そのあとの流れに不安が残る人も多いはず。以下では、内定後に入社決意をしたときの承諾方法や、退職・入社準備のやり方について解説します。
①退職準備｜就業規則に従い退職意思を伝える
転職先が確定したあとは、職場の就業規則に従って退職の意思表示をしましょう。退職する際は引継ぎなども発生するため、職場に必要以上の迷惑がかからないよう、就業規則に則った対応をすることが大切です。
引継ぎ期間を考慮すると、意思表示時期は退職の1～2か月前が目安ですが、自分の職場環境や業務状況を踏まえて検討しましょう。人事異動の直後や、プロジェクトの途中での退職は会社への負担が大きいので避けるべきです。
特別な理由がない限り、退職意思は基本的に直属の上司へ、退職理由とセットで伝えましょう。公の場は避け、会議室など個別かつ冷静に話ができる空間で時間をもらうのがベターです。
雇用期間の定めがない正社員は、法律で2週間前までに退職の意思表示をしなければならないと定められているので、遅くても2週間前には必ず会社に申し出るようにしてください。
②内定承諾｜労働条件・待遇を確認のうえ承諾を
入社意思がある企業で内定が出た場合でも、すぐに承諾せず、改めて労働条件や待遇の確認をしたうえで入社意思を伝えましょう。
給与形態や業務時間、勤務エリアなどの労働条件が、万が一自分が認識している内容と一致していないと、不満が残った状態で新しいスタートを切ることになりかねません。
給与形態・ボーナスの有無・昇給制度・勤務先・転勤の有無・諸手当金の支給有無などは自分のライフスタイルに大きく影響するので、必ず確認しましょう。
長く働きたい気持ちの表れとして謙虚に確認すれば、企業側も答えるべき質問にはきちんと対応してくれるので、気になることは積極的に聞いておくのがおすすめです。
1週間以上内定承諾を保留すると、ほかの応募者に先に内定が出てしまう可能性があるため、入社意欲が高い場合は3日以内を目安に承諾しましょう。
やむを得ない事情で承諾を保留したい場合は、正直に理由を述べたうえで、2週間以内を目途に回答するのがビジネスパーソンとして望ましい行動だと認識しておいてください。
③入社準備｜必要書類の準備・転職先の予備知識をつけておく
入社時に必要な書類は意外と多いので、早めに準備をしておくと入社直前に慌てず済みます。加えて、転職先で必要な予備知識が備わっていると、業務開始がスムーズに進行でき効率的です。
入社時に必要な書類は、年金手帳・雇用保険被保険者・源泉徴収票などが挙げられます。源泉徴収票は転職前の職場に出してもらう必要があるので、忘れずに依頼しましょう。
予備知識は、企業が扱っている商品やサービス・職場でのルール・就業規則などが対象です。即戦力と未経験のいずれで採用された場合でも、積極的に取り組む姿勢が新しい職場に早く馴染めるきっかけとなるでしょう。
入社前の準備リストを作成すると気持ちに余裕をもったスタートが切れるので、試してみてください。
転職に不安がある人はエージェントの利用がおすすめ
はじめに行う面談で転職者の希望を把握し、適切な求人を紹介してくれたり、応募に必要な書類の添削を行ってくれたりするのが魅力です。応募先企業と日程調整などのやり取りもしてくれるので、自分はほかの準備に専念できます。
はじめての転職活動で不安が残る人は、転職エージェントの人気おすすめランキングを参考に利用を検討してみてください。
マイベストは有料職業紹介事業の許認可を受けています。（13-ユ-315911）
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