手取り40万円の年収は？生活レベルや目指せる仕事を紹介

一人暮らしの場合、手取りが40万円あるとかなりゆとりのある生活が送れます。

家計調査で一人暮らしの1か月の平均的な支出を見ると、民間賃貸の場合の住居費は約5万円です。しかし、手取り40万円ならこれ以上のところに住めるでしょう。賃貸の場合、一般的に家賃の目安は手取りの約3分の1といわれるので、13万円程度まで住居費にあてられます。

食費の平均は3.8万円、水道光熱費が1.1万円、保険医療が0.8万円、通信費約0.7万円など、基礎的な経費で6.5万円程度。住居費を13万円とするなら1か月に最低限必要な生活費は19.5万円です。手取りが40万円あると毎月20万円以上を交際費や娯楽費、趣味の費用、貯金などにまわせます。

ボーナスのある会社ならさらに余裕があるので、高額なものを購入するほか、海外旅行などの贅沢も十分楽しめるはず。投資や貯蓄も余裕をもってできるでしょう。

手取りが40万円あれば、夫婦二人暮らしでも節約を意識することなく暮らせると考えられます。

二人暮らしの食費の平均は6.6万円、水道光熱費は1.9万円、通信費は1.1万円、保険医療が1.5万円なので、主な支出の合計は約11万円。住居費を一人暮らしと同じく13万円とするなら必要な生活費は24万円。残り16万円で二人分の遊興費や被服費、日用品代などを賄っていく計算です。

手取りが40万円なら、ボーナスがなくても二人暮らしは十分可能。ただ今後の大きな出費として出産や子育て、マイホームの購入などがある場合は、計画的に貯金していくことをおすすめします。

子育て世帯の場合は、手取り40万円では節約などのやりくりが必要と考えられます。

家計調査による3人家族の1か月の平均的な生活費は28.5万円、４人家族では30万円です。この金額には住居費が含まれていないので、10万円で家賃や住宅ローン、遊興費などを賄わなくてはなりません。

子どもがいるとレジャー費や医療費など、予定外の出費も発生しがち。また子どもの年齢が上がるにつれて、教育費もかかるでしょう。ボーナスがない場合は、毎月の家計が赤字になる可能性も考えられます。その場合は共働きで世帯収入を増やすなど、手立てを考えなければ家計運営が苦しくなるでしょう。

手取りが40万円あれば、親の援助に頼らなくても結婚資金を準備できます。

結婚情報サービスのゼクシィによると、新婚旅行を含めた結婚費用の平均は303.8万円（参照：ゼクシィ）。ただ、ご祝儀を加味すると自己負担の平均は123.4万円です。

手取り40万円一人暮らしは生活費にゆとりがあります。無駄遣いをせずに数か月から1年程度かけて貯金をすれば、結婚資金を準備するのは難しくないでしょう。

手取り40万円で可能なマイカー購入費の目安は、200万〜400万円程度です。自動車の購入費は、一般的に年収の3分の1〜半分程度にするとよいとされています。

予算200万円あれば、街乗りにぴったりのコンパクトSUVや、ファミリー使いに便利なミニバンなど豊富な選択肢から選べます。400万円かければ、輸入車も含めて憧れの車種にも手が届くでしょう。

ただし、購入後は維持費やガソリン代、駐車場代などが発生するので注意。税金や保険料も含め、生活費との兼ね合いで検討することが大切です。またローンを組む場合は、住宅ローンなどほかのローンのことも考えて慎重に返済計画を組む必要があります。

マイカーローンを検討中の人は、以下の記事も参考にしてください。ローンの選び方などを詳しく解説しています。

ローンを組んで住宅を購入する場合は、3,000万〜4,000万円を借入額の目安にするとよいでしょう。

一般的に借入は年収の5〜6倍程度がよいとされているので、年収600万円なら3,000万円、年収800万円なら4,000万円が理想的。また月々の返済負担率は手取りの20〜25％が目安となるので、80,000〜10万円程度で返済額を設定するとよいでしょう。仮に3,000万円を金利1%で借り、月々10万円ずつ返済していくと完済までにかかる期間は28年です。

金融機関によっては返済負担率をもっと高く設定することが可能です。しかし借入可能額の上限まで借りてしまうと、返済の負担が生活を圧迫することがあるので要注意。金利の上昇や病気で働けなくなるなどのリスクも考え、ローンは無理のない範囲で組むことをおすすめします。

住宅ローンを検討中の人は、以下の記事で上手な選び方などを解説しているので、参考にしてください。

高収入の職種として、まずあげられるのがITエンジニアです。ITエンジニアはシステム開発やインターネット関連に携わる技術者で、高いスキルを要します。

もともと情報・通信分野ははほかの産業と比べて給与水準が高い傾向があり、学歴や年齢に関係なく実力主義で評価される傾向があるので、能力次第では高収入を狙えるでしょう。

収入アップのためには、ITスキルだけでなく、交渉能力やコミュニケーション能力も身につけることがポイント。プロジェクトマネジャーなど業務の進行管理を担うポジションを狙うと、さらに高収入の可能性が高まります。ただし、AIの進展などによって状況が変わる可能性もあるので、動向は慎重に見極めたほうがよいでしょう。

成果次第で高いインセンティブが期待できる営業職も狙い目の職種です。

証券会社や保険会社は大企業が多く、業績次第では20代でも600万円を超える高年収が目指せます。取引額が大きい不動産業も、高額なインセンティブの可能性がある業界。製薬メーカーのMRも一般的に高給取りとされる職種です。

ただし、これらの仕事で成果を上げるためには専門的な知識が必要。過酷なノルマがある場合もあり、仕事量の多さや責任の重さからストレスを抱える人も少なくありません。就職や転職を考えている人は、給料だけでなく労働環境もチェックし、自分の望む働き方ができるか検討してください。

コンサルタントやアナリストなどの専門職も高収入の代表格として挙げられます。

クライアントの課題解決をサポートするコンサルタントは、経営・戦略・IT・人事・ファインナンスなどのテーマ型から、製造・流通・医療・金融など業種に特化したものまで多種多様に存在します。 

また、アナリストは情報分析を仕事とする専門家で、シクタンクで業界や企業の分析を行います。証券アナリスト・不動産アナリスト・システムアナリストなどが代表的です。

これらの仕事はとくに外資系で給与水準が高い傾向があり、なかには20代で1,000万円に手が届く人も。ただし、高いスキルが求められるうえ、労働時間が長く激務となるケースも少なくありません。また、リサーチ好きで研究熱心な人が向いている職種なので、自分の性格や特性を踏まえて向き不向きを検討してみてください。