36歳の平均年収はいくら？中央値や手取り額を紹介
現在得ている年収がまわりと比べてどうなのか、確認したいときに指標となるのが平均年収。仕事の責任が増え職場で戦力となる36歳の平均年収は、いくらくらいなのでしょうか。
そこで今回は、36歳の平均年収や手取り額について解説します。年収を左右する条件や年収アップのためにできることも紹介するので、参考にしてください。
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36歳の平均年収はいくら？
36歳の平均年収は約312万円
36歳の平均年収は、約312万円です。
厚生労働省が行った「令和4年 賃金構造基本統計調査」の結果を見ると、35〜39歳の平均年収は約312万円です。30代後半全体のデータですが、36歳の平均年収も大体この程度と考えていいでしょう。
また、2021年9月〜2022年8月にdodaサービスに登録したビジネスパーソンの平均年収データを見ると、36歳の平均年収は454万円（参照：doda）。月収にすると、37万円程度もらっていることになります。転職サービスに登録する意欲的な人たちは、国全体の平均よりも年収が高いといえるでしょう。
ただし、いずれも参考値であり実際は人によって異なるため、あくまで一般的なイメージとしてチェックしてください。
36歳の年収の中央値も見ておこう
平均年収をチェックする際には、あわせて中央値も見ておくのがおすすめです。中央値とは、データを大きさ順に並べて中央にくる数値のこと。中央値は平均値と違い、極端に収入が高い人の影響を受けません。
dodaのデータでは、36歳の年収の中央値は420万円です（参照：doda）。先に紹介したように平均年収は454万円なので、実際には平均を下回っている人のほうが多いといえます。
36歳の手取り額もチェックしよう
平均年収から、おおよその手取り額もチェックしてみましょう。
求人情報などの平均年収は額面金額で表されます。そこから社会保険料や税金が引かれたものが手取り額です。社会保険料や税金は年収の20%ほどが目安になるため、平均年収から20%を引けば手元に入る金額を算出可能です。
dodaのデータでは36歳の平均年収が454万円なので、手取り額の目安は363万円。手取り月収は30万円ほどで、ここから毎月の生活費や娯楽費などを支出することになります。
36歳の年収は条件によってどのくらい違う？
36歳の年収は条件によってどのくらい変わるのか、確認しましょう。以下の条件による年収の違いはいずれも一般的な傾向です。必ずそうなるとは限らないので参考として見てください。
女性よりも男性のほうが年収は高い
一般的に、女性よりも男性のほうが年収は高い傾向にあります。どの年代も男性のほうが収入は高めで、それは36歳でも同様です。
厚生労働省の調査結果によると、35〜39歳の平均年収は男性が約335万円で、女性が約268万円。dodaのデータでは36歳の平均年収は男性が500万円、女性が382万円です。
なお、男性のほうが平均年収が高いからといって、必ずしも女性の給与が低くなるわけではありません。これから紹介するほかの条件など、さまざまな要因によって年収が決まると覚えておきましょう。
高学歴の人のほうが高年収
同じ年齢で比べると、高学歴の人のほうが年収が高い傾向にあります。
高い年収を得られる職業は専門性が高いので、高学歴の人が就くことが多いといえます。実際、専門性が高い職業のなかには大学卒業以上を採用条件としている場合もあり、初任給を見ても基本的には高卒より大卒や大学院卒のほうが高額です。
厚生労働省が発表しているデータを見ると、35〜39歳の学歴別平均年収は高卒が約267万円、専門卒は約286万円、高専・短大卒は約284万円、大卒は約353万円、大学院卒は約427万円。高卒と大学院卒で、60万円ほどの差が生まれることもあるのが実情です。
ただし、年収はさまざまな要因で決まるもの。学歴が高くないからといって、必ずしも年収アップできないわけではありません。
地方より都市部のほうが年収は高い
地方よりも都市部の会社に勤めたほうが、年収は高くなりやすいといえます。
都市部は物価が高く、会社が十分な給与を支払わなければ従業員は生活していけないため、給与は高くなる傾向にあります。また、地方に比べて企業活動が活発なことも、都市部の給与が高くなりやすい理由のひとつです。
厚生労働省が公表している全年齢のデータを見ると、都道部県別で最も年収が高いのは東京都の約375万円、低いのは青森県の約247万円です。勤務地が変わると、年収が大きく変動することもあるでしょう。
ただし、都市部のほうが生活費は高くなる傾向にあります。稼ぎの多さが生活の豊かさに直結しないこともあるのは、知っておいてくださいね。
中小企業より大企業勤務のほうが高年収
中小企業より大企業に勤務している人のほうが、年収は高くなる傾向にあります。
ブランド力が高い大企業は有利に競争できるだけでなく、企業体力があるので新規事業を次々と立ち上げて利益を拡大することも可能です。その分、基本給も高くなりボーナスも支払われます。
厚生労働省のデータでは、35〜39歳の勤務先別の平均年収は大企業が約349万円、中企業は約299万円、小企業は約288万円です。収入を増やしたいなら、大企業で働くほうが確実といえるでしょう。
とはいえ、業種によっては大企業でも年収が高くなりにくいこともあるため注意が必要です。
資格保有が高年収につながる場合もある
資格を取得することで、年収アップすることもあります。
会社によっては、特定の資格を取得することで資格手当を受けられることも。資格が昇進や昇格に役立ったり、資格を持っていなければできない仕事を任せてもらえ、年収アップにつながる場合もあります。
語学系や簿記などの資格は取得しやすく、持っていることで仕事の幅が増える可能性があるので、取得しておいて損はないでしょう。30代後半から勉強しても、決して遅くありません。役に立つスキルを身につけて、給与アップを狙うのもひとつの手です。
36歳が年収アップのためにできることはある？
管理職のなかでも上位を目指す
確実に年収を高めたいのであれば、昇進して管理職のなかでも上位を目指すのがいいでしょう。
36歳は十分な実績を積み、目に見える成果が出せる年齢です。会社内でも、実力を正しく評価されやすいでしょう。30代半ばになると、部長クラスの上級管理職に起用されるチャンスも増えます。責任が増すことで仕事は大変になりますが、その分大幅な年収アップも狙えるため、目指してみるのもいいでしょう。
年収がいつどの程度上がるか、どのような基準で評価が行われるかは会社によって異なります。あらかじめ上司に昇進したい意思を伝え、具体的に行うべきことを確認しておくのがおすすめです。
副業で収入源を増やす
本業以外で収入を増やしたいなら、副業がおすすめです。
36歳になると、社会人経験は10年以上積んでいる人が多いでしょう。これまでに働いて培ってきたスキルを活かして始められる副業は、たくさんあります。クラウドソーシングサイトなどを確認すると、自身が持つスキルを求めている案件が見つかるはずです。平日の仕事終わりや休日など、時間が取れるときに副業をしてみましょう。
ただし、副業禁止の会社もあるため、必ず就業規則を見て問題がないことを確認してから始めてください。また、36歳は責任ある仕事が増えて本業が忙しくなりがちな年齢です。副業をするとしても無理はしないようにしましょう。
独立・起業する
年収を上げたいなら、独立や起業も選択肢のひとつです。
十分に経験を積んできた36歳には、ノウハウや知識・人脈などの財産があるはず。フリーランスになるほか、起業するという選択も考えられます。独立すれば頑張った分だけ稼げるようになるので、大幅に年収アップできる可能性があるでしょう。
ただし、諸経費が予想外にかかる場合や、営業活動がうまくいかず見込んだほどの受注が得られない場合もあります。元の年収を割り込むリスクもあるため、独立や起業は慎重に判断しましょう。
経験が活かせて年収アップできる会社に転職する
今いる会社で年収アップが期待できない場合は、経験を活かして年収アップできる会社に転職しましょう。
社会人として十分な経験を積んでいる36歳は、転職市場で即戦力として期待されます。求人数も多いので、好条件での転職チャンスは多いでしょう。40代になると求人数は少なくなるため、早めに行動しましょう。
以下の記事では、おすすめの転職サイトや転職エージェントを紹介しています。転職に興味を持ったら、チェックしてみてくださいね。
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