39歳の平均年収はいくら？男女別・業種別に比較

39歳の平均年収は449万円程度です。平均年収は、すべての数値を合計して総数で割った値です。

国税庁「令和３年分民間給与実態統計調査」では、世代別で平均年数が調査されており、30代後半（35～39歳）の平均年収が公表されています。30代後半（35～39歳）の平均年収は449万円で、男女別にみると、男性533万円・女性321万円という結果でした。

同調査の結果では、59歳までは年齢が上がるにつれ平均年収も高くなっているため、39歳の平均年収は、35～39歳の平均よりも高いと予想できます。

39歳の年収中央値は340～430万円前後と推測されます。年収中央値は、数値を小さいものから順番に並べたときに、中央に位置する値です。数値が偶数個の場合は、中央の2つのデータを平均した値が中央値です。

平均値は極端に高い数値の影響を受け てしまうため、現実的な収入の参考とするのは 年収中央値がよいといわれています。

「令和3年分民間給与実態統計調査」と厚生労働省実施の「令和3年賃金構造基本統計調査」を参考に、「月収の中央値 × 12 + 給与階級別平均賞与」で計算すると、35～39歳の年収中央値は、男性430万円・女性340万円となりました。

39歳の年収の中央値は330～420万円前後と推測できます。

令和3年度の35〜39歳の平均年収を「業種別」に確認しましょう。

建設業が約500万円、製造業が約509万円、卸売業・小売業が396万円、宿泊業・飲食サービス業が約300万円、金融業・保険業が約664万円、不動産業・物品賃貸業が約449万円。

運輸業・郵便業が約449万円、電気・ガス・熱供給・水道業が約741万円、情報通信業が約616万円、学術研究・専門・技術サービス業、教育・学習支援業が約518万円、医療・福祉が約378万円、複合サービス事業が約461万円、サービス業が約382万円、農林水産・鉱業が約331万円です。

最も平均年収の高い電気・ガス・熱供給・水道業と、最も平均年収の低い宿泊業・飲食サービス業には約441万円の差がありました。

令和3年度の35〜39歳の平均年収を「雇用形態別」にみると、正社員・正職員が約379万円、正社員・正職員以外が約249万円です。正社員・正職員と正社員・正職員以外の平均年収には、約130万円の差があります。

男女別にみると、男性は、正社員・正職員 の約400万円に対し、正社員・正職員以外は約270万円です。

女性は、正社員・正職員の約329万円に対し、正社員・正職員以外は約236万円と、男女ともに正社員・正職員よりも正社員・正職員以外のほうが、平均年収が低い結果となっています。

令和3年度の35〜39歳の平均年収を「学歴別」にみると、高校が約318万円、専門学校が約335万円、高専・短大が335万円、大学が約415万円、大学院が約510万円です。

高校、専門学校、高専・短大の年収に大きな差はありませんが、大学とはそれぞれ約80万円以上、大学院とはさらに約120万円以上の差があります。

男女別に確認しましょう。男性は、高校が約341万円、専門学校が約352万円、高専・短大が約380万円、大学が約437万円、大学院が約517万円です。

女性は高校が約259万円、専門学校が約311万円、高専・短大が約306万円、大学が約357万円、大学院が約474万円でした。

令和3年度の35〜39歳の平均年収を「企業規模」別にみると、大企業が約405万円、中企業が約353万円、小企業が333万円です。

男女別に確認しましょう。男性は、大企業が約437万円、中企業が約377万円、小企業が355万円。女性は、大企業が約338万円、中企業が約307万円、小企業が286万円です。

常用労働者1,000人以上を「大企業」、100～999人を「中企業」、10～99人を「小企業」に区分

家賃は、手取り月収30万円の場合、7.5～9万円程度に収めましょう。手取り月収の25～30％程度が目安です。家賃が高すぎると、食費など大切な支出を削らなければならなくなるため気をつけてください。

また、家賃はあとから変動させにくい費用です。住まいを決めるときは、家賃は変動できないものとして、月々の生活費を計算しておきましょう。

手取り月収30万円の場合、月6万円以上は貯金しましょう。貯金は手取り月収の20％程度が理想的です。

家族がいる人は、子供の学費や住宅購入資金など、まとまったお金が必要となる機会が多いでしょう。年齢が上がるにつれ病気のリスクも高まるため、急な入院や手術の費用が必要となるケースも考えられます。

急な出費や今後のライフプランに備えて、最低でも月6万円は貯金しておくのが理想です。

固定費や食費だけをみれば、6万円の貯金は簡単なように思えますが、固定費や食費以外にも、日用品費・被服費・交通費・医療費などイレギュラーな出費が毎月発生します。それらの出費も考慮しながら、20％程度貯金するのが理想的です。

本業と並行して、副業で収入を増やす方法もあります。

本業の勤務後にアルバイトをしたり、自宅でクラウドソーシングを利用したりと、空いた時間を有効に活用して副収入を得られることが副業のメリットです。

ただし、本業以外の時間にも仕事をすることになるため、体調面・精神面の健康管理には気をつけてください。

また、副業を禁止している会社の場合、バレたときに何らかのペナルティを課される場合があります。副業での収入アップは、会社で副業が認められていることを確認してから始めましょう。

大幅な収入アップを見込めるのが、今よりも給与の高い職場に転職する方法です。

同じ業務内容でも、産業や企業規模の違いによって給与に大きな差が出る場合があります。月収は同じでも、ボーナスの有無だけで年収が数十万単位で変わることもめずらしくありません。現職で昇給や昇進が見込めないときは転職も視野に入れましょう。

39歳の場合、今までの実績や経験が転職先で評価されれば、今まで以上の給与が得られる可能性が高いといえます。管理職は一般職よりも給与が高い傾向があるため、管理職経験のある人は管理職候補として転職するのもおすすめです。

転職には、転職エージェントを利用する方法があります。転職エージェントは、希望年収に合う求人を紹介してくれるため、年収アップのための転職であることを担当者に相談してみましょう。

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転職エージェントの選び方も紹介しているので、転職エージェントを利用する際の参考にしてみてくださいね。