新卒で会社を辞めたいときはどうする？後悔しない判断方法を紹介

新卒で退職をすると、次の転職で不利になる傾向があります。社会人2年目以上で短いなりに実務経験を積んだ人であれば、中途採用の選考でも経験やスキル、強みをアピールすることが可能です。

しかし、入社数カ月で退職した人は、研修期間と補助的な業務しか経験していないことが一般的であるため、実質的には新卒と変わらず実務未経験者と見なされます。同じ第二新卒を対象とした選考のなかでも、2年目以上の人と比較すると、経験・スキル面において見劣りしてしまい採用まで至らないケースも多いでしょう。

また、短期離職の経歴があることで採用担当者から「またすぐに辞めてしまうのではないか」と定着性を懸念されてしまい、採用を見送られることもあります。

新卒で退職をすると、経済的に不安定になる傾向があります。雇用保険に加入する労働者は、自己都合で退職したとしても一定期間は失業給付金を受け取ることが可能です。

しかし、入社1年未満で退職した場合、「12ヶ月以上同じ会社に勤務すること」という給付条件を満たさないために、失業給付金を受け取れません。また、就職して1年未満で十分な貯金がある人は少ないでしょう。

会社に在籍しながら転職活動をし、すでに内定先が決まっていれば経済的な問題はありません。ただし、内定先が決まる前に今の会社を辞めてしまうと実家で暮らしでない限り、経済的な不安が大きくなるでしょう。

新卒で退職をすると、今後不本意な転職を繰り返してしまう可能性があります。新卒1年目で離職した人のなかには、「新卒で辞める自分」を責める気持ちや迷いを断ち切れず、転職理由や将来のキャリアプランを整理できないままだらだらと転職活動をしてしまう人がいます。

そのような人は「自分が行きたい会社」ではなく「自分を採ってくれる会社」に入社しますが、結果的にその会社ともミスマッチを起こしてしまうでしょう。そして再度転職活動をしなければならない状況に追い込まれてしまいます。

人間関係が悪い場合は、社内の人を巻き込んで「合わない人」と1対1になることを極力避けることが大切です。例えば、上司と合わないのであれば同僚や先輩にその上司との接し方のポイントを聞きましょう。または人事に相談するのもよい方法です。

なるべく問題を「自分」と「合わない人」との1対1の関係に閉じないように、人間関係を広げて、行動の選択肢を増やしていきます。相談する際は、あからさまに上司を悪者にせず、「上手くコミュニケーションがとれずに困っているからなんとかしたい」という思いを前面に出すと、周囲も快く協力してくれるでしょう。

仕事内容が難しく自信を喪失している場合は、まず同じミスを繰り返さないために課題と対策を明確にすることが重要です。「上手く仕事ができているな」と感じる同期や、先輩の仕事の進め方を真似てみるのもひとつの方法といえます。

また、先輩や上司に仕事のプロセスを一通り見てもらい、アドバイスをもらうこともおすすめです。ただし、上司も会社も新卒に対しては育成期間中と考えており、そもそも新卒に対しては高い成果を求めない会社がほとんどでしょう。新卒のうちはたくさん失敗して経験値を上げていくことが大切です。

仕事にやりがいがないと感じる場合は、今後のキャリアや会社の育成プランを上司に相談することが先決です。仕事内容に関する問題は退職以外の方法でも解決できる可能性があります。

社内で他にやりたい仕事があるのなら、希望を叶えるためにどのような道筋があるのかを上司に相談しましょう。年齢が近い先輩社員がいれば、入社1年目の頃の悩みやキャリアの考え方、今の仕事のやりがいを聞いてみるのもひとつの手です。

会社の考えや計画を理解し、将来像が想像できれば「もう少し仕事を続けてみよう」と思える可能性があります。

労働環境や待遇が極端に悪い場合は、その会社をすぐに辞めたほうがよいでしょう。労働環境が極端に悪いケースとして、「過剰な残業があり、長時間労働が常態化している」、「残業代が正しく支払われない」、「休日出勤が多い」、「離職率が高い」、「生活に困るほど極端に給与が安い」などが挙げられます。

特に給与の遅配が発生している場合は、会社の経営状態が悪く倒産のリスクが高いといえるでしょう。これ以上働いても給料がもらえない可能性もあるので、早々に退職することをおすすめします。

パワハラ・セクハラが日常的に横行しているにも関わらず相談できない場合や、相談しても改善されない場合は、会社を辞めたほうがよいでしょう。現在は企業のハラスメント対策の窓口設置が義務化されているため、まだ窓口に相談していない人は相談してください。

しかし、企業のなかには窓口が機能していなかったり社内で周知されていなかったりするケースもあります。相談しても改善されない場合、もしくは誰にも話せないほど追い詰められている場合はすぐに辞めましょう。パワハラやセクハラを我慢し続けると心の健康を損なってしまいます。

社会人として働くなかで自分が本当にやりたいことが明確になり、それが今と違う業種・職種である場合は、なるべく若いうちに転職したほうがよいでしょう。

また「留学したい」、「資格を取り専門職としてキャリアを積みたい」などの場合も同様です。目的意識が明確であれば、方向転換の利くうちにチャレンジしたほうがよいという考え方もあります。

退職して身の回りが落ち着いたら、なぜ自分は退職することになったのかを必ず振り返り分析しましょう。今後、同じような短期での退職を繰り返さないようにするためです。

例えば、就活時に描いていた理想と現実の違いが主な退職理由の場合、「なぜこのようなミスマッチが起きてしまったのか」と理由を深く掘り下げていきます。

しかし、分析時に「自分の思いを実現できない会社が悪い」といった他責傾向が強いと、不平不満が先に立ち、今後の転職活動に影響するため注意が必要です。理由を分析する時は、自分自身の反省点や改善点もセットで考えるようにしましょう。

転職先が決まっていない状態で退職をすることはおすすめしません。転職先が決まる前に会社を辞めると、収入が途絶えて経済的な不安に押しつぶされてしまう可能性があるためです。

特に新卒の場合は失業給付が受けられないため、さらに状況は厳しくなると思われます。金銭的な余裕のなさから十分な自己分析や企業研究ができないまま次の会社を決めれば、再びミスマッチになる可能性があるでしょう。

「すぐ会社を辞めたい」と思っても、なるべく今の仕事を続けながら転職先を検討するほうが安全です。

退職後は、次の採用面接で「すぐにまたやめるかも」と思われないだけの根拠を事前に準備しておくことが重要です。転職時の採用面接では、早期離職の事実を隠すことができないため、面接前にすぐに辞めない具体的な根拠を用意する必要があります。

例えば、エンジニアとして転職したい場合、今の仕事を続けながら週末にベンダー資格を取得したり、自分でアプリを作ったりすることで、自分のやる気をアピールすることが大切です。目に見える形で採用担当者に転職の意思を伝えられれば、採用担当者も納得するでしょう。

退職を決意したら、まず直属の上司に退職の意思を伝えましょう。退職の相談はまず直属の上司にすることが社会人としてのマナーです。

口頭かメールで直属の上司にアポイントメントをとり、1対1で相談します。メールで退職の意思を伝えることはマナー違反であるためやめましょう。

上司と話し合い上司から退職の承諾を得たら、退職届け・退職願を提出しましょう。企業のなかには、退職時に書面を必要としない企業もあれば決まったフォーマットで提出する必要がある企業もあります。

退職届けの提出方法はあらかじめ上司に聞いたり就業規則を読んだりすることでしっかり確認しておきましょう。

退職願・退職届の提出後は、業務の引継ぎを行います。会社を辞めたあと、上手く引継ぎができていないと会社や取引先に迷惑をかけてしまうためです。

業務の手順や注意点を記した書類を作成しておくと、あとから後任者が仕事を理解しやすくなり、退職後のトラブルを避けることができます。後任者がすでにいる場合は、実際に口頭で説明しながら丁寧に業務の引継ぎを行ってください。

社内外の関係者への挨拶は、退職願・退職届をが受理されたあとが理想です。必要であれば、挨拶の際に取引先に後任者を紹介しておくとよいでしょう。

退職日に後任者が急に変わると取引先も後任者も戸惑ってしまい、業務に支障がでる可能性があるためです。後任者が取引先と問題なく馴染めるよう配慮するようにしましょう。

また、退職届が受理されないうちに退職の噂が広がるとトラブルにつながる恐れがあります。退職願・退職届が受理されるまでは、できる限り周囲に退職する旨を漏らさないようにしましょう。

会社を辞める前に有給が残っていれば申請してすべて消化しておきましょう。就業規則で有給休暇の日数を確認し、引継ぎに支障がないように有給を申請します。

退職予定日までに、仕事で使用した書類やパソコンはすべて返却しましょう。会社のデータを誤って社外に持ち出すことを防ぐためです。

一般的には自分の名刺や取引先の名刺も返却します。自分が使用していたデスクやロッカーに忘れ物がないか確認し、丁寧に掃除をするのがマナーです。社員証や制服、会社から支給された事務用品は返却し忘れる人が多いため、忘れずにしっかり返却しましょう。