40代の平均年収はいくらくらい？男女別・職業別の中央値も徹底分析

前述したdodaサービス登録者のデータによると、40代の年収中央値は450万円であり、平均年収よりやや低い結果になりました。平均値はデータの合計値を個数で割った値であるのに対し、中央値はデータを小さい値から順番に並べたとき真ん中になる値のため、極端に高い数値が含まれていても影響を受けにくいためです。

40代は役職に就く人が多い年代のため、基本給に加えて役職手当が支給されることもあります。厚生労働省が発表した「令和4賃金構造基本統計調査」によると、課長職の平均年齢は48.8歳。40代後半から重要なポジションを任される機会が増えるとともに、年収アップを狙いやすくなるといえるでしょう。

40歳代の手取り月収は、所得税・住民税・社会保険料などのお金が差し引かれた後に残る約33万円です。控除額は年収により変動しますが、約2割の金額が給与から差し引かれると覚えておきましょう。

2021年9月～2022年8月の間に転職サイト・dodaへ登録した人のデータによると、40代男性の年収中央値は500万円であり、労働者全体の年収中央値350万円と比べて約150万円高い結果に。男性は管理職など重要なポジションを任されることで、年収アップを狙いやすくなります。海外旅行や高級品の購入を控えめにする、毎月しっかり貯蓄を行うなどの工夫を行えば、共働き以外の世帯でも標準的な生活を送れる収入だといえるでしょう。

また、厚生労働省が発表した「令和4年賃金構造基本統計調査」では、40代前半（40～44歳）の男性平均年収は364万円、40代後半（45～49歳）の男性平均年収は388万円。特に同じ企業で長く働いている人の場合、業務成績やチームを率いる力が養われやすく、高い評価を得やすい年代であることがわかります。20代・30代の頃よりもさらに年収を上げたいと考えているなら、キャリアアップに向けて自分の働き方を見直すなど、積極的に行動してみるとよいでしょう。

前述したdoda登録者のデータによると、40歳女性の年収中央値は、労働者全体の年収中央値と同じ350万円であることがわかりました。結婚や出産など生活環境の変化によって仕事をやめたり、正社員からパートタイム労働に切り替えたりしている人の割合が男性よりも多いためです。

厚生労働省「毎月勤労統計調査（令和４年分結果速報）」によると、パートタイム労働者比率は年々上昇し、企業内に占める非正規従業員の割合も増えています。それに対し、厚生労働省が策定した「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」により、女性の採用率や女性管理職の比率を高める働きも広まっている状態です。

女性の管理職登用を積極的に行っている企業もあるため、現在の職場でなかなか昇進しにくい状況にあるなら転職を視野に入れてもよいでしょう。

平均年収が最も高いのはインフラ業界で762万円です。最も平均年収の低い、宿泊業・飲食サービス業の約425万円と比べると約300万円以上の差があります。

インフラ業界を担う企業のほとんどは大企業であり、給与が高く設定されているためです。また、人々の生活に欠かせない電気やガスを整備する職種であるため景気に左右されにくく、給与が安定しているのも高収入を狙いやすい理由のひとつといえるでしょう。

また、「令和3年度民間給与実態統計調査」では、電気・ガス・熱供給・水道業の1人当たりの平均年収は約766万円と記載されています。東京電力や関西電力・JR東日本・JR西日本など、特に規模の大きい企業が平均値を押し上げる結果になりました。

学歴別で平均年収が最も高いのは大学卒の約670万円であり、高校卒の478万円と比べると約200万円の差があります。大学で専門的な知識を身につけた人は選択肢の幅が広がり、高いレベルを求められる企業・業界にも挑戦しやすいのが理由のひとつといえるでしょう。

また、「令和4年賃金構造基本統計調査」の結果から、40歳代前半の大卒平均給与は約391万円であるのに対し、40代後半では約429万円であることがわかりました。男女別と同様、40代後半に向けて年収が上がる傾向にあるといえるでしょう。

待遇のよい大企業や専門職では、大学卒業以上が採用条件として提示されている場合もあります。キャリアアップのために転職を検討している場合、企業の採用ページや求人情報をしっかりチェックしておくことが大切です。

企業規模別で平均年収が最も高いのは大企業勤務の平均660万円であり、小企業勤務の463万円と比べて年間200万円程度の差が生じる結果に。大企業のほうが一般的に売上・利益が大きく従業員に賃金として反映させやすく、基本給や賞与を高く設定している傾向にあるためです。

「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、40代前半の大企業勤務の平均給与は376万円、40代後半では398万円。規模の大きい企業は海外にもオフィスを構えているケースが多く、培ってきた語学スキルやマネジメント能力を活かして昇進することで年収アップを狙いやすくなります。

大手企業勤務は給与が高いだけではなく、転職の際に自分の経験やスキルをアピールしやすいメリットも。

雇用形態別で平均年収が最も高いのは正規社員の584万円であり、非正規社員の292万円と比較すると約290万円の差があります。非正規社員は正規社員よりも昇給・昇格を狙いにくく、賞与や退職金がない企業が多いためです。

また、「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、40代前半の正規社員の平均給与は約348万円であるのに対し、非正規社員は約218万円という結果に。月給に換算すると約10万円ほどの差が生じるため、生活費やプライベートの交際費など、さまざまな場面で使えるお金の割合が変わってくるといえるでしょう。

年収アップを目指したいなら、スキルを磨いて昇進・昇格を目指すのがおすすめです。前述したように、40代は業務成績やチームを率いる能力が評価される傾向にあるため、広い観点から問題にアプローチし、実績として企業に貢献できるような力を養うとよいでしょう。

厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、係長・課長・部長と役職が上がるたびに、年間およそ100万円ずつ昇給します。昇給のルールは会社ごとに基準が設定されていることが多いため、職場の賃金体系や就業規則などをチェックしましょう。

また、経理関連の仕事では、日商簿記の資格を取得していると資格手当を支給されるケースも。現在の職場でキャリアアップするために役立つ資格がある場合、積極的に挑戦してみることをおすすめします。

隙間時間を活かし副業をすることも、年収アップを狙うための有効な手段です。厚生労働省が2018年に発表した「副業・兼業の促進に関するガイドライン」の後押しを受け、現在は職種を問わず副業を許可したり、推奨したりする企業が増えています。

働き方は実際に施設や企業へ出勤するもの、在宅で行えるものなどさまざま。特に人気が高い副業として、アフィリエイトやスキル販売、株式投資などが挙げられます。求人サイトやクラウドソーシングサイトを利用し、自分のスキルを活かしながら無理なく収入を増やせる副業を探しましょう。

ただし、職種・職場によっては副業が禁止されている可能性もあるため注意が必要です。実際に副業を始める前に、あらかじめ就業規則を確認しておくことをおすすめします。

今まで培ったキャリアや経験値を活かし、さらに待遇のよい企業へ転職するのもおすすめです。一般的に昇進・昇格に伴って年収はアップしますが、給与水準がほかの職場よりも低い企業で働き続けていると、現状の改善はなかなか望めません。

2022年の「労働力調査（第5表 年齢階級別転職者数及び転職者比率）」によると、35歳〜54歳までの転職者は、全体の4割弱を占めて転職に成功しています。40代以降から転職することにハードルを感じる人も多くいますが、まずはさまざまな企業の求人情報をチェックする、転職サイトに登録してみるなどのアクションをとってみてもよいでしょう。

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