38歳の平均年収はいくら？中央値と男女別・職種別のちがいを解説

30代後半の男女別の平均年収は以下のとおりです。

• 男性：545万6,800円
• 女性：399万2,800円

女性の平均年収は、男性よりも146万円ほど安いことがわかります。男性に比べて女性の平均年収が下がる要因はさまざまありますが、大きな要因の1つに非正規雇用やパートタイムで働いている女性が多い点が挙げられるでしょう。

非正規雇用やパートタイムは年齢を重ねても収入が上がりにくいため、結果的に女性の平均年収の減少につながっています。

• 中卒：414万300円
• 高卒：427万8,700円
• 専門学校卒：437万9,100円
• 高専・短大卒：450万8,300円
• 大学卒：576万7,800円
• 大学院卒：739万8,200円

院卒が最も平均年収が高く、中卒が最も平均年収が低いことがわかります。高卒と大卒の平均年収の差が140万円以上と大きいですが、大卒と院卒の平均年収の差はさらに大きく、年収の差は160万円以上です。日本では学歴によって給与基準が変わる企業が多いため、年齢が上がれば年収の差が大きくなりやすいといえるでしょう。

業界によっては学歴がより重要視される傾向があり、特に総合商社や金融関連会社などは大卒以上の人材が求められます。

30代後半の企業規模別の平均年収は以下のとおりです。

• 大企業（1,000人以上）：579万8,800円
• 中企業（100～999人）：479万9,000円
• 小企業（10～99人）：419万8,400円

大企業と小企業の平均年収を比べると、160万円以上の差があります。また、小企業の平均年収は全体の平均年収よりも80万円近く下回っていることから、企業の規模の差が労働者の年収に大きな影響を与えているでしょう。

また、大企業は給与だけでなく福利厚生も充実している傾向があり、実質的には年収以上の差があるといえます。

• 正社員・正職員：521万7,200円
• 正社員・正職員以外（非正規雇用）：282万4,900円

正社員・正職員と非正規雇用の平均年収の差は約240万円です。非正規雇用は給与水準が低く、勤続年数が経っても給与が上がりにくいため、30代後半まで年齢が上がると年収の差はより大きくなります。

また、賞与単体だけでも正社員・正職員と非正規雇用には約86万円の差があり、賞与の差がそれぞれの平均年収に大きく影響しているでしょう。

• 鉱業・採石業：524万2,800円
• 建設業：527万2,900円
• 製造業：498万6,800円
• 電気ガス水道業：678万400円
• 情報通信業：621万800円
• 運輸業・郵便業：476万300円
• 卸売業・小売業：484万2,200円
• 金融業・保険業：681万200円
• 不動産：579万9,500円
• 学術研究・専門サービス業：615万8,100円
• 宿泊飲食：380万7,100円
• 生活関連サービス・娯楽：401万8,500円
• 教育：541万8,500円
• 医療・福祉：451万6,300円

38歳の平均年収は業界ごとに大きな差があります。例えば、金融業・保険業と飲食・宿泊の平均年収の差は300万円以上です。初任給の時点ではどの業界も横並びの状態ですが、38歳になると年収の差は非常に大きくなります。

給与水準は職種よりも業界によって決まるため、年収アップのためには異業界への転職も検討するとよいでしょう。また、同じ職種でなくともコミュニケーション力やマネジメント経験など、今まで培ったスキルを活かして異業種転職も可能です。

食費は月の手取り額の15～20%を目安にします。手取り額が月30万円の場合は、6万円台に収めましょう。1日あたりの食費は約2,000円であるため、一人暮らしであれば節約せずに外食も頻繁に行くことが可能です。しかし、二人暮らし以上となると節約を心がけながら自炊をしていく必要があります。

食費は家族構成によって大きく異なる項目であるため、7万円以上かかる場合もあるでしょう。6万円台を大きく超えるようであれば娯楽費や水道光熱費、住居費を削ることをおすすめします。

住居費は月の手取り額の25～30%を目安にしましょう。月の手取り額が30万円の場合、住居費は10万円~11万円程度が相場です。一人暮らしであれば都心で問題なく暮らせます。しかし、二人暮らし以上となると都心で暮らすことは難しいでしょう。

住居費にかけられるお金が10万円程度で家族世帯である場合、郊外で家を探すことをおすすめします。郊外であれば家の購入も可能です。家賃は一度決めると変更が難しい出費であるため、最初の段階で出来るだけ抑えておきましょう。

月の手取り額が30万円の場合、貯金は月に6～7万円が理想です。最低でも3万円は貯金しておきましょう。例えば、子どもが1人いる場合大学までに合計で1,000万円は必要といわれています。月6万円の貯金で約14年かかる計算です。世帯持ちの人は今からしっかり貯金しておきましょう。

一人暮らしの人はどうしても余剰金を娯楽に回しがちですが、何かあったときの急な出費にそなえて最低でも月3万円は貯金することをおすすめします。

昇進や昇格をすることで、手取り額が向上する可能性があります。そのためには、「成果を上げること」、「企業の評価基準を把握しておくこと」が重要です。

ただし、同じ職場でキャリアアップを目指す場合は、長期戦になることが予想されます。また、成果を上げたところで必ずしも昇進や昇格につながるわけではないことも覚えておきましょう。

中小企業の賃金水準をみると、中小企業に勤める38歳が平均年収以上を得るには管理職以上への出世が必要といえます。現職のまま目標年収や平均年収以上を狙えるのか、最初に確認をしておくことが大切です。

空いた時間があれば副業もおすすめです。例えば、仕事が終わったあとにアルバイトをしたり、クラウドソーシングサイトを通して仕事を請け負ったりすることで、効率的に収入を上げられます。

副業をするときは、できるだけ自分のスキルアップにつながる仕事を選ぶようにしましょう。副業で培ったスキルは現職の昇進だけではなく転職や独立にも活かせます。

ただし、副業をする場合は本業に加えて仕事をすることになるため、体力的・精神的な負担は大きくなることを覚えておいてください。本業に支障が出てしまっては本末転倒であるため、副業をする場合は体調面への配慮が必要不可欠です。

収入を上げる確実な方法のひとつに、給料の高い職場への転職が挙げられます。同じような仕事内容でも、転職する企業によって月収が上がる可能性があるためです。

「昇格や昇進が見込めない」、「業績が思わしくなく、ボーナスや手当も支給されない」という場合は、今の職場よりも好条件の企業への転職を検討するとよいでしょう。転職を成功させるには、自分に合った転職サイト・転職エージェント選びが必要です。

以下の記事では、mybest編集部がおすすめの転職サイト・転職エージェントを実際に利用し、比較検証しています。転職初心者向けに転職サイトや転職エージェントの上手な使い方もあわせて解説しているので、転職に興味がある人はぜひ参考にしてください。