32歳の平均年収はいくら？中央値と男女別・職種別のちがいを解説
32歳は大卒であれば社会人経験が10年目に差し掛かり、新卒の頃と比べ年収が大きく上がる年齢です。30代を超えて、「自分の年収は同年代の人と比べるとどれくらいなのか」と気になる人もいるでしょう。
そこで今回は、32歳の平均年収を具体的に解説していきます。ほかにも32歳の年収の中央値や、男女別や学歴別といった条件別の平均年収も解説するので、自分の年収を同年代の平均と比較してみたい人はぜひ参考にしてください。
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32歳の平均年収は約449万円
30歳～34歳の平均年収は449万円です。厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」によると、30歳～34歳の平均月収は30万9,100円、加えて賞与の平均が77万8,400円であることがわかります。平均月収×12か月＋賞与で計算すると、30歳～34歳の平均年収はおよそ449万円です。
以上のデータから32歳の平均年収も449万円前後といえるでしょう。
32歳の平均手取り年収は337万5,000～382万5,000円程度
手取り年収は額面のおよそ75～85%です。年収が32歳の平均である449万円と仮定すると、手取り年収は337万5,000～382万5,000円程度と考えられます。手取りとは、給料の総額から「税金と社会保険料」を引いた金額のことです。
税金と社会保険料には、健康保険・厚生年金・雇用保険・所得税・住民税などが含まれています。ただし、家族構成によっては控除が受けられるため、手取り年収が少しだけ上がるケースがあることを覚えておきましょう。主な控除の種類に、配偶者控除・扶養控除・ひとり親控除などが挙げられます。
32歳の年収の中央値は約392万円
厚生労働省の「令和3年賃金構造基本統計調査」によると、30～34歳の年収の中央値は約392万円です。32歳の年収の中央値も、392万円前後と考えてよいでしょう。
平均値は対象者の年収を合計したものを対象者の数で割ることで算出するのに対し、中央値は対象者の年収を上から順番に並べた際に真ん中に位置する数値から算出します。
平均値は一部の極端な値が全体に大きな影響を及ぼす一方で、中央値は極端な値が含まれていたとしても、その影響はほとんどありません。中央値を知ることで、よりリアルな数値を知ることができます。
30代前半の条件別平均年収
厚生労働省の「令和3年賃金構造基本統計調査」より、30代前半の条件別平均年収を解説します。より自分と似た条件の人たちの平均年収を知ることで、今自分の年収がどの程度の位置にいるのかを理解できるでしょう。
【男女別】30代前半の平均年収
30代前半の男女別の平均年収は以下のとおりです。
- 男性：486万円
- 女性：380万円
女性の平均年収は、男性よりも106万円ほど安いことがわかります。男性に比べて女性の平均年収が下がる要因はさまざまありますが、大きな要因の1つに非正規雇用やパートタイマーとして働いている女性が多い点が挙げられるでしょう。
【学歴別】30代前半の平均年収
- 中卒：374万300円
- 高卒：403万7,900円
- 専門学校卒：395万9,800円
- 高専・短大卒：416万5,900円
- 大学卒：496万6,600円
- 大学院卒：609万3,700円
院卒が最も平均年収が高く、中卒が最も平均年収が低い結果となりました。高卒と大卒の平均年収の差が80万円以上と大きいことがわかりますが、大卒と院卒の差はさらに大きく100万円以上の差があります。
日本では学歴によって給与基準が変わる企業が多いため、年齢が上がれば年収の差が大きくなりやすいといえるでしょう。業界によってはより学歴が重要視される傾向があり、特に総合商社や金融関連会社などは大卒以上の人材が求められます。
【企業規模別】30代前半の平均年収
30代前半の企業規模別の平均年収は以下のとおりです。
- 大企業（1,000人以上）：511万3,500円
- 中企業（100～999人）：433万3,700円
- 小企業（10～99人）：385万7,200円
大企業と小企業の平均年収を比べると、100万円以上の差があります。企業の規模の差は平均年収に大きな影響を与えているといえるでしょう。
【雇用形態別】30代前半の平均年収
- 正社員・正職員：467万8,300円
- 正社員・正職員以外（非正規雇用）：283万円
正社員・正職員と非正規雇用の平均年収の差は約180万円です。非正規雇用の場合は給与水準が低く、勤続年数が経っても給与が上がりにくいため、年齢が上がると年収の差は大きくなります。
また、賞与だけでも正社員・正職員と非正規雇用には約70万円の差があり、賞与の差が平均年収に大きく影響しているといえるでしょう。
【産業別】30代前半の平均年収
- 鉱業・採石業：524万1,600円
- 建設業：497万4,200円
- 製造業：453万円
- 電気ガス水道業：594万4,400円
- 情報通信業：533万600円
- 運輸業・郵便業：439万4,000円
- 卸売業・小売業：434万2,800円
- 金融業・保険業：572万3,100円
- 不動産：482万1,400円
- 学術研究・専門サービス業：542万3,700円
- 宿泊飲食：349万1,300円
- 生活関連サービス・娯楽：357万7,400円
- 教育：463万7,600円
- 医療・福祉：419万9,400円
30代前半になると勤続年数が10年を超える人が出始め、昇給・昇格によって収入が上がる人が増加します。20代の頃と比べると30代は産業による年収の差がより大きくなるといえるでしょう。
また、同じ仕事内容でも、業界が異なれば年収も変わります。ほかの業界に転職することで、職種が同じでも収入アップが期待できるケースもあるでしょう。
32歳で年収約449万円の場合、生活費はどれくらいかけられる？
年収449万円の人の月の手取りは、25万円～28万円程度です。月の手取りが25万円の場合、生活費にどれくらいお金をかけられるのか解説します。
食費：5万円～6万円を目安に
食費は手取りの15〜20%程度を目安にします。月の手取りが25万円の場合、5万円〜6万円ほどにしましょう。1日あたりにかけられる食費は約1,900円です。1人なら節約する必要はありませんが、2人だと自炊をして節約する必要があります。
食費は家族構成によって大きく変わるため、6万円を超える場合は娯楽費や住居費、水道光熱費など削れるところから削りましょう。
住居費：8万円を目安に
住居費は手取りの25～30%程度を目安にします。月の手取りが25万円の場合、8万円ほどにしましょう。家賃8万円で一人暮らしをする場合、都心部にも多くの物件があります。しかし、二人暮らし以上で2LDK・3K物件となると都心で探すことは難しいでしょう。
月の手取りが25万円で世帯持ちの場合は、都心部ではなく郊外に住むことをおすすめします。また、家賃は契約後に下げるのが難しい費用項目であるため、最初の段階で出来るだけ抑えておくことが重要です。
貯金：月5万円が理想
貯金は手取りの20%程度を目安にします。月の手取りが25万円の場合、貯金は月5万円が理想です。月5万円の貯金が厳しい場合、最低でも5万円の半分である2万5,000円は貯金することをおすすめします。
例えば、子どもがいる場合、学費分の貯金だけでも月3～5万円は必要です。一人暮らしだと余ったお金は娯楽費に回しがちですが、今後の急な出費にそなえて貯金はしっかりしておきましょう。
32歳が年収アップするためにできること
お金の不安を解消する1番の方法は、収入を増やすことです。仕事内容を大きく変えずとも、年収がアップする可能性は十分にあります。ここからは、32歳が年収アップするためにできることを解説します。
昇進や昇格で手取りアップを目指す
昇進や昇格をすることで、手取り額が向上する可能性があります。そのためには、「成果を上げること」「企業の評価基準を把握しておくこと」が重要です。
ただし、同じ職場でキャリアアップを目指す場合は、長期戦になることが予想されます。また、成果を上げたところで必ずしも昇進や昇格につながるわけではないことも覚えておきましょう。
空いた時間で副業をする
空いた時間があれば副業もおすすめです。例えば、仕事が終わったあとにアルバイトをしたり、クラウドソーシングサイトを通して仕事を請け負ったりすることで、効率的に収入を上げられます。
ただし、本業に加えて仕事をすることになるため、体力的・精神的な負担は大きくなるでしょう。本業に支障が出てしまっては本末転倒であるため、副業をする場合は体調面への配慮が必要不可欠です。
今よりも給与の高い企業へ転職する
収入上げる確実な方法の1つに、給料の高い職場への転職が挙げられます。同じような仕事内容でも、転職する企業によって月収が上がる可能性があるためです。
「昇格や昇進が見込めない」「業績が思わしくなく、ボーナスや手当も支給されない」という場合は、今の職場よりも好条件な企業への転職を検討するとよいでしょう。
以下の記事では、mybestがおすすめの転職サイト・転職エージェントを実際に利用し、比較検証しています。転職初心者向けに転職サイトや転職エージェントの上手な使い方もあわせて解説しているので、転職に興味がある人はぜひ参考にしてください。
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