転職で年収が下がる？上がる？給料面で後悔しないために知っておきたいこと
転職の際に注目したい項目は業務内容・福利厚生・やりがいなど複数ありますが、そのなかでも気になるのが転職後の年収です。転職を検討しているものの、年収が下がることを心配している人は多いのではないでしょうか。
本記事では転職をして年収が下がる人の割合や、年収が下がる人と上がる人の特徴、転職して後悔しないための考え方を解説します。収入面だけでなくトータルで満足できる転職をしたい人は、ぜひ参考にしてみてください。
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転職後年収が下がる人は35.2％。ただし年齢によって異なる
年収が減ったり増えたりした人のなかでも、増減の幅が異なることもわかっています。同調査では「減少した」と回答した人のなかで1割以上減少した人の割合は 26.3％で、「増加した」と回答した人のなかで1割以上増加した人の割合は 23.7％でした。
ただし若手のうちに転職したほうが、年収は上がりやすい傾向にあります。同調査では29歳までの転職で年収が上がったと回答した人は42.9～44％、中堅層にあたる30～49歳で年収が増加した人は35.4～41.4％、50歳以降で年収が増加した人は13.1～32％でした。
転職先の業界や待遇によって年収は変動しやすいため、転職によって収入を下げたくないなら、年齢が高くなりすぎないうちに重要なポイントを理解して行動に移すことが大切です。
転職して年収が下がるケースと上がるケースの特徴
転職して年収が下がる人と上がる人の割合は、全体的に見ると同程度です。転職先の選び方や転職活動の内容によって、年収が上がる人と下がってしまう人がいます。それぞれにどのような違いがあるのかを詳しく解説するので、転職による年収アップを期待する人は参考にしてみてください。
年収が下がる転職の特徴
未経験職へ転職したり役職手当がなくなったりすると、転職後の年収は下がってしまいます。転職先の業界や企業規模によっても年収は変動するため、収入が下がるケースを確認しておきましょう。
以下で解説する平均年収の金額は、厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査の概況」を参考にしています。
未経験の業種や職種にチャレンジした
労働政策研究・研修機構の「ミドルエイジ層の転職と能力開発・キャリア形成」によると、未経験でも処遇が下がらないのは30歳代前半まで。35歳以上で転職する場合は一定以上の経験や専門性を持っていないと、年収などの条件を維持するのは難しいと報告されています。
また同じ職種でも、転職先の業界の給与水準が低いケースもあります。例えば、業界別の平均給与が最も高い電気・ガス・熱供給・水道業界の月収は40万2,000円ですが、最も低い宿泊業・飲食サービス業では25万7,400円にとどまりました。1か月に14万円も収入が異なる計算です。
もし未経験の業種・職種を選ぶなら、なるべく若いうちに転職する、業界ごとの給与水準を理解して転職先を検討するなどの対策が必要といえるでしょう。
前職の役職がなくなった
前職の役職がなくなったり、役職が降格したりすることで収入が下がるケースがあります。前職の給与に役職手当が加算されている場合は、手当がなくなったり、金額が少なくなったりする可能性を考慮しておきましょう。
役職別の平均の給与は、部長級が58万6,200円、課長級が48万6,900円、係長級が36万9,000円でした。1つ役職が下がるだけでも10万円程度月収が下がる可能性があります。
役職手当の金額や役職の考え方は企業によって大きく異なるため、事前に企業の階級の仕組みを調査しておくことも大切です。
大手企業から中小企業に転職した
大手企業から中小企業に転職すると、年収が下がる傾向があります。大手企業は生産性の高さやブランド力の強さから高い給与をもらえるケースが多い一方で、中小企業は同業種・同職種でも年収が低くなるケースが一般的です。
従業員数が1,000人以上の大企業の平均給与は34万8,300円、100～999人の中企業は30万3,000円、10～99人の小企業は28万4,500円でした。
大企業と小企業では月収に6万3,800円の差があることから、転職先の企業規模によって収入が変動する可能性は十分にあります。
年収が上がる転職の特徴
同業種・同職種への転職や年収交渉をすると、転職後の年収は上がりやすいでしょう。自分の価値を客観的に見極め、年収を上げられる転職先を選ぶことも大切です。転職して年収が上がる人の特徴を、以下で詳しく確認しましょう。
経験やスキルを活かせる業種や職種を選んだ
これまでの経験やスキルを活かせる同業種や同職種へ転職すれば、年収を上げやすいでしょう。
業種や職種の知識や経験があり即戦力となる人材は、転職先でも重宝されます。経験者を優遇する求人に応募すれば、高い給与を提示してもらいやすいでしょう。給与が高い同業種や同職種への転職を成功させるためには、前職で培ったスキルや経験を的確にアピールすることが大切です。
例えばメーカーの営業職から不動産の営業職など同職種への転職なら、これまでのスキルを活かしやすいでしょう。同業種の同職種へ転職する場合も、現職より給与が高い求人を選べば年収アップが期待できます。
同業種や同職種でも、求人内容によって条件や待遇はさまざまです。前職での経験やスキルを活かしつつ、高い収入を期待できる求人かどうかをしっかり見極めましょう。
前職の給与をふまえて年収交渉をした
前職の給与をふまえて年収を交渉すれば、給与を上げてもらえる可能性があります。求人に「前職の給与を考慮」と記載されていれば、前職の給与と同等レベルかそれ以上の給与を提示してもらいやすいでしょう。
給与の交渉は、ただ金額を提示するだけでは十分ではない可能性があります。自分のスキルや経験を説明し、給与を上げても採用するほどの価値があることをアピールすることが大切です。客観的な数値や具体的なエピソードをふまえて、自分が転職先の業務に役立つことを説明しましょう。
ただし、給与を交渉したからといって必ずしも前職より高い年収になるとは限りません。いきなり給与の交渉をすると採用担当者の心証を悪くする可能性もあるため、タイミングを見計らって慎重に切り出す必要があります。
自分の価値を高く評価してくれる企業を選んだ
自分の転職市場での価値を客観的に見極め、自分のような人材を求めている企業を選んで転職すれば、年収は上がりやすいでしょう。企業や業界にとって必要なスキルや経験を持つ人材は、高い給与を出してでも雇用したいと考える企業が多いためです。
例えば、webマーケティングに力を入れたいものの専門知識を持つ社員がいない企業には、webマーケティングの実績がある人材が求められる傾向にあります。海外進出を考えている企業にとっては、進出を検討している国の知識や言語を習得している人材は価値が高いでしょう。
現職で高く評価されているスキルがあっても、異業種に転職する際は価値がないと判断されることもあります。自分ができることとできないことを客観的に見極め、転職先選びに活用することが大切です。
転職後の給料面で後悔しないために確認しておきたいこと
人によっては転職後に収入が下がってしまう可能性もあります。後悔しないためには、必要な収入金額を把握すること、転職先の業務内容を確認すること、さらに転職後収入が上がる可能性を理解しておくことが大切です。転職して収入が下がる可能性がある人は、ぜひ参考にしてみてください。
年収が下がっても生活できる給与水準を理解する
結婚している、子どもがいる、車や住宅などのローンの支払いがある人は特に注意が必要です。家賃・通信費・教育費・ローンなどの毎月の支出を把握し、収入が支出を下回らないか確認しましょう。
生活に支障が出るほど年収が下がってでも転職したい場合は、家族やパートナーに相談して協力してもらう方法もあります。全員が納得できる選択ができるように、よく話し合って今後の方針を決定しましょう。
年収が下がっても納得できるだけの魅力があるかどうか確認
例えば、残業や休日出勤が少なく心身への負担を低減できる仕事、産休や育休が取りやすくライフワークバランスを取りながら働ける仕事、これまで以上にやりがいを感じられる仕事などが挙げられます。
転職の目的が年収アップだけではない場合は、年収・福利厚生・業務内容・待遇をトータルで確認し、納得できるかどうかを考えましょう。
入社後に年収が上がる条件をチェックしておく
例えば、転職前の月収が30万円で転職後の月収が25万円だった場合を考えてみましょう。前職はボーナスなしで、転職後は月給3か月分のボーナスが支給されるとします。月収だけを見ると収入は下がっていますが、転職前の年収は360万円なのに対し、転職後のボーナスを含めた年収の金額は375万円です。
ほかにもさまざまな条件で収入が高まる可能性があるため、待遇面もしっかり確認しておきましょう。転職直後だけでなく、昇進による昇給の可能性などを中長期的な視点で検討することも大切です。
ただし、インセンティブやボーナスによって年収が上がるかどうかはあくまで想定で、必ずその金額を受け取れるとは限りません。期待しすぎず現実的な範囲で考えるようにしましょう。
成長過程にある企業や業界へ転職する
IT業界・インターネット業界・エンタメ業界・医療介護業界などは、将来性が期待できる業界です。事業を始めたばかりのスタートアップ企業も成長が期待でき、給与面などでの待遇がよくなっていく可能性が考えられます。
求人内容だけでなく直近数年の業績なども確認して、将来性がある企業や業界かを考えてみましょう。
年収の増減も考えて納得できる転職をしよう！
転職で年収が上がった人と下がった人の割合は、全体で見ると同程度です。転職したからといって必ず年収が上がったり、下がったりするわけではありません。年収だけでなく業務内容や働きやすさなどもふまえて、トータルで納得できる転職先を見つけることも大切です。
以下の記事では、転職に役立つ転職サイトと転職エージェントを、公開求人数やサイトの使いやすさから比較検証しました。各サービスやサポート体制の特徴も詳しく解説しているので、納得できる転職をするための転職サイトや転職エージェント探しにぜひ役立ててみてください。
マイベストは有料職業紹介事業の許認可を受けています。（13-ユ-315911）
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