27歳の平均年収はいくら？学歴差や年収アップの方法を紹介
自分と同じ年齢の人は、どれくらいの給料をもらっているのか気になりますよね。27歳の平均年収はどのくらいで、そのうち毎月使える金額はいくらになるのでしょうか。
そこで今回は、27歳の平均年収や手取り額について解説します。条件別の平均年収や27歳からできる年収アップの方法も紹介するので、参考にしてください。
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27歳の平均年収の実情は？
27歳の平均年収はどのくらいなのか、中央値や手取り額とあわせて解説します。
27歳の平均年収は370～385万円
27歳の平均年収は、370万円～385万円程度と推測されます。
国税庁による「令和3年分 民間給与実態統計調査」の結果を見ると、25〜29歳の平均年収は約371万円です。20代後半という大まかな分類ですが、20代後半の中心の年齢である27歳の平均年収も、概ね370万円程度と考えていいでしょう。
また、人材紹介サービスを手掛けるdodaの調査によると、2022年9月～2023年8月に登録したdodaサービス利用者の平均年収は27歳で385万円でした（参照：doda）。転職に積極的で意欲が高い27歳の年収は、27歳全体よりも高いことがわかります。
なお、実際の年収には個人差があるため、上記データはあくまで参考程度にとらえてください。
27歳の年収の中央値もチェックしよう
27歳の収入実態を知るためには、中央値も確認するといいでしょう。
平均年収は同年代の人が大体どれくらい稼いでいるのかがわかる数値ではあるものの、極端に高い年収を得ている人の影響を受けてしまいます。中央値はデータを大きさ順に並べて中央にくる値なので、平均から大きく外れた人の影響は受けません。より正確に同年代の年収をイメージしたいときは、平均値と中央値の両方をチェックしましょう。
dodaのデータを見ると、27歳の年収の中央値は360万円です（参照：doda）。平均年収は385万円だったので、実際には平均を下回る人のほうが多いことがわかります。
手取り額を計算して毎月使える金額を知ろう
平均年収を確認したら、手取り額も確認しておきましょう。実際に使える金額の目安になります。
細かくは条件によって異なりますが、平均年収（額面金額）から差し引かれる社会保険料や税金は、一般に収入の約20%が目安です。これを引いた手取り額を計算すれば、毎月いくら使えるのかがわかります。
dodaのデータでは27歳の平均年収は385万円でした（参照：doda）。その20％である77万円が差し引かれたと仮定すると、27歳の平均の手取り年収は308万円、月収は約25.6万円です（賞与がないと仮定しで年収を12等分した場合）。
27歳の平均年収は条件によってどのくらい違う？
27歳の平均年収は、個々人の条件によっても異なります。厚生労働省の「令和４年賃金構造基本統計調査」の数字をもとに、属性ごとの年収を見ていきましょう。
女性より男性のほうが収入が高い
27歳の収入は、女性よりも男性のほうが高くなります。
どの年代でも男性のほうが平均年収が高い傾向にあることは、厚生労働省のデータからも明らか。25〜29歳の平均賃金は、男性が25.9万円であるのに対し、女性が24万円です。
また、dodaのデータで27歳の平均年収を見ても、男性は391万円、女性は344万円と50万円近くの差があります。
学歴が高いほど年収は高い傾向がある
同じ27歳でも学歴が高い人のほうが年収は高くなる傾向にあります。専門性が高い職業ほど、大学卒業以上という資格や同等以上の学力が求められやすいため、高学歴の人ほど年収が高くなりやすいといえるでしょう。
厚生労働省のデータを見ると、25〜29歳の平均賃金は高卒が約22.8万円、専門卒が約244万円、高専・短大卒が約24.3万円です。それに対し、大卒は約26.5万円、大学院卒は約28.7万円と高い収入が得られる傾向にあります。
学歴が生涯年収に影響することは間違いありませんが、学歴に関係なく年収を上げることも可能です。他の条件を満たすなど、トータルに考えてください。
地方より都心部のほうが年収は高い
同じ年齢であれば、地方より都心部のほうが年収は高い傾向にあります。
一般に物価が高い都心の給料は地方よりも高く設定され、高額な住宅手当などが支給されるケースもあります。また、都心には大企業が多いことも、平均年収が高くなる理由のひとつです。
厚生労働省のデータを見ると、全年齢平均で最も年収が高いのは東京都の約37.6万円、最も低いのは青森県の約24.8万円です、都心部の年収が高いのは全世代共通なので、27歳でも同様といえるでしょう。
ただし、高い物価や住居費などの影響で都心部のほうが支出も多くなるケースも多く、必ずしも手元にお金を残しやすいとは限らないことは知っておいてくださいね。
資格を持っていると年収が上がることがある
資格を持っていると、年収が上がることがあります。
会社によっては、特定の資格を持っていると資格手当がつくことも。資格が必要な業務に携わると、そのぶん収入アップにつながるでしょう。資格が業務に必須ではない場合でも、スキルアップのために取得を推奨している会社も多く、合格時に一時金が支払われるケースもあります。
なお、特定の資格がなければ就けない、専門性の高い職業は年収が高い傾向にあります。たとえば医師や弁護士は年収1,000万円以上の高収入も珍しくないなど、資格の効果は明らか。会社員でも、FPや社会保険労務士などの資格を持つことで、年収アップが期待できます。
ただし、すべての資格が年収アップにつながるとは限らず、会社によっては資格手当がつかない場合もあるため資格を取る前に確認しましょう。
中小企業より大企業のほうが年収は高い
中小企業より大企業に勤務している人のほうが、同じ年齢でも年収が高くなります。
大企業のほうが基本給は高く、ボーナスも支払われる傾向にあります。さらに大企業は福利厚生が整っており、残業代がきちんと支払われるため、結果的に年収が高くなりやすいといえるでしょう。
厚生労働省のデータを確認すると、25〜29歳で大企業勤務者の平均賃金は約26.7万円ですが、中企業勤務者は約24.6万円、小企業勤務者は約23.8万円です。年収をアップさせたいのであれば大企業で働くほうが有利ですが、業種によっては大企業でも年収がそこまで高くならないので個別に確認する必要があります。
27歳からできる、年収アップの方法は？
27歳からできる年収アップの方法を紹介します。できそうなことがあれば実践してみましょう。
がんばってキャリアを磨き昇進・昇格を目指す
現在働いている会社でキャリアを磨き、昇進や昇格を目指すのは、年収アップの現実的な方法です。
仕事で実績を出して適切に評価されれば、基本的には年収は増えます。年齢や勤続年数によって給与が上がる定期昇給のほか、会社や個人の実績によって給与が増える臨時昇給制度がある会社もあるため、勤務先の就業規則を確認したうえで上手に活用しましょう。
最近は、年齢や経験年数よりも能力評価を重視する企業も増えており、27歳にもチャンスは開かれています。昇進や昇格によってどのくらい年収が上がるか、どのタイミングで上がるかは会社によって異なるので、就業規則を確認したり、上司に聞いたりして具体的な条件や金額を知っておきましょう。
スキマ時間を使って副業にチャレンジする
上司に相談したり周囲のキャリアを確認したりした結果、本業での年収アップが難しいと感じた場合は、副業に取り組むのもおすすめです。
27歳であれば、社会人として数年間働いて得られた経験があるはず。それを活かせる副業を考えてみましょう。ダブルワークやクラウドソーシングの利用で本業以外の収入源を確保すれば、年収アップに繋げられます。
副業で未経験の新たな挑戦をすれば、副収入を得られるだけでなく、将来につながるチャンスが開ける可能性もあるでしょう。ただし、近年副業に寛容な会社が増えるなかでも、副業を禁止している会社もあるのが現状です。勤務先で副業が禁止されていないか、就業規則で確認しましょう。
独立してフリーランスになる
会社員を辞めてフリーランスになることで、年収を上げる方法もあります。
大学を卒業して新卒入社した場合、27歳の人は5年間の経験を積んでいることになります。一定のスキルが身についているはずなので、経験を活かしてフリーランスになると今よりも稼げるかもしれません。
とはいえ、会社を辞めるのはリスクが高い選択です。思ったように仕事を獲得できず稼げない、事務作業など雑務が増えて疲弊してしまうなどの問題も起こり得ます。自分の実力も冷静に考えて、慎重に決めましょう。
心機一転、転職する
今の会社で年収アップが見込めないなら、思い切って転職するのもひとつの方法です。
社会人として数年の経験を積んだ27歳は、転職市場でも即戦力としての価値が高い存在。これまでの経験を活かした転職が可能です。今の能力のままでも、基本給が高い会社に転職すると年収は上がります。
一方で、まだ20代という若さを武器に、未経験からの新たな挑戦も可能。先々の年収アップを期待して、がんばれば高収入がねらえる業種にチャレンジするのもいいでしょう。
経験者優遇や未経験者歓迎などという場合でも、転職先の条件はきちんと確認することが大切です。以下の記事では、おすすめの転職サイトや転職エージェントを紹介しています。プロのアドバイザーの手も借りて、年収アップが狙える転職先を探しましょう。
マイベストは有料職業紹介事業の許認可を受けています。（13-ユ-315911）
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