リフォーム会社のおすすめ人気ランキング【2026年7月】

フルリフォームとは、家を全面的に修繕したり内装を一新したりするリフォームのこと。

家全体を一新するため、幅広いリフォームを提案できるハウスメーカーや、リフォーム専門店に依頼するのがおすすめです。

リフォーム会社によって和風や欧風など得意とするデザインが異なるため、完成後のイメージが自分の理想に近いかどうかを、Webサイトの実例などで確認しましょう。

部分リフォームは、キッチン・トイレなどの水回りや、フローリング・壁紙といった内装など、住宅設備の一部を交換して新しくするリフォームのこと。

大掛かりな工事を行わないことがほとんどなので、リフォーム専門店はもちろん、住宅設備メーカーや家電量販店も選択肢に入ってきます。

ハウスメーカーや工務店よりも関わる会社が少ない傾向があるため、工事費用を安く抑えやすいといえます。

戸建て住宅の増築や耐震・断熱性能のアップなど、家の構造に関わるリフォームは家を建てたハウスメーカーや工務店に依頼するのがおすすめです。

家の構造や特徴を最も理解しているのはその家を建てた会社。とくにハウスメーカーが建てた家の場合、独自の技術を導入していることも多いため、メーカー以外ではリフォームができないことも少なくありません。

ただし、工務店へ依頼する場合は行いたいリフォームに対応しているか要チェック。小規模な会社も多く、なかには断熱性や耐震性を強化する技術がない、もしくは得意でない会社もあります。Webサイトの工事メニューに記載されているか確認しておきましょう。

門扉・庭・石畳など住宅以外のリフォームや外壁のリフォームだけなら、それぞれ外構工事業者・外壁塗装業者などの専門業者に直接依頼するのがおすすめ。

ハウスメーカーやリフォーム専門店などからでも依頼できますが、実際に作業するのは下請けの専門業者。自分で新たに探す手間はあるものの、直接依頼したほうが中間コストを抑えて安くリフォームできる可能性が高いでしょう。

ただし、ハウスメーカーで家を建てた場合、そこ以外の会社でリフォームやメンテナンスを行うと保証の対象外になってしまう場合も。事前に保証内容について確認しておくことをおすすめします。

以下の記事では、おすすめの外壁塗装業者を紹介していますので参考にしてみてください。

建設業許可証は、500万円以上の工事をする際に必要な許可証です。部分リフォームだと相場は100〜300万円ほどなので必須ではありませんが、安心感や技術力があるかを見極められるポイントの1つだといえます。

許可証の発行を行なっているのは国土交通省です。許可証を得ている会社は、大規模なリフォームを行える経営余力・技術力・誠実さがあることを認められているといえるでしょう（参考：国土交通省）。

また、500万円以上の大掛かりなリフォームプランの作成も行っていると考えられることから、提案力がある会社としての目安にもなります。複数箇所をまとめてリフォームする場合には、とくにしっかりと確認しておいてくださいね。

増築や減築、耐震補強や断熱リフォームなど、家の構造や性能に関わる大規模なリフォームを検討しているのであれば、依頼する会社に一級・二級建築士が所属しているかもチェックしましょう。

大規模リフォームには設計に関する専門知識が求められます。営業担当者だけでなく、建築士が計画に関わることで、十分に検討された提案が期待できるでしょう。

リフォームでは、営業担当の経験値によって提案内容に差が出ます。信頼して任せたいのであれば、最低でも勤務経験1年を目安にしましょう。1年あればリフォームのひととおりの流れに加えて、アフターフォローも経験しているはずです。

また、大規模なリフォームの場合は最低5年の業界経験がほしいところ。5年ほど経験を積んでいれば、現場指導やトラブル対応にも慣れていると考えられるので目安にするよといでしょう。

さらに、問い合わせに対するレスポンスの速さにも注目しましょう。質問や要望に対して素早く対応してくれる担当者であれば、安心感を持って依頼できます。

リフォーム瑕疵保険とは、リフォーム後の検査と保証がセットになった保険です。

リフォーム瑕疵保険に加入している会社なら、瑕疵が見つかったときに万が一会社が倒産しても修理費用として保険金を受け取れます。

加えて、リフォーム完了後に第三者の専門家による現場検査が行われるため、手抜き工事の防止にもつながります。仮に、現場検査で欠陥が見つかれば無料で再工事を依頼できるので、リスクを最小限に抑えられるといえるでしょう。

各会社のリフォーム瑕疵保険の加入状況は、住宅瑕疵担保責任保険協会のWebサイトで検索できるので、チェックしてください。

【住宅瑕疵担保責任保険協会】

https://www.kashihoken.or.jp/search/

リフォーム会社の保証期間は、内装のリフォームなら1年以上、増築・防水・断熱など構造に関わる工事の場合は5年以上あるものがおすすめです。

内装1年・構造5年の保証期間は、リフォーム瑕疵保険の保証年数と同じ。それ以上の保証期間が設けられていれば、瑕疵保険の保証が切れたあとに不具合が見つかったとしても、会社に修理をお願いできます。

Webサイトを確認したり、営業担当に質問したりして、契約前に確かめておきましょう。

リフォーム会社と契約するときには、最低でも3つの会社で相見積もりを取ってください。複数の会社に同時に見積もりを依頼しても問題ありません。

見積もりを比較する際、総額だけを見るのではなく要望がどれくらい反映されているかをふまえて比較できると、より満足度の高いリフォームを実現できるでしょう。

そのためにも、事前にどんなリフォームがしたいのかをまとめた「要望書」を作成して担当者に渡すのがおすすめです。要望を書面で渡すことで口頭での伝え漏れを防ぐことができ、各社を同じ条件で比較できます。

見積書をチェックするときに、費用の内訳が「一式」とまとめられていないかチェックしましょう。一式の表記はさまざまな部材・工程の料金をまとめて記載したもので、悪質なリフォーム会社が料金をごまかす際の手口に使われることもあります。

もし、一式の内訳が不透明なのであれば、リフォーム会社にお願いして一式に含まれる部材の商品名や品番まで具体的に明示してもらいましょう。

数百万円かかるリフォームだからこそ、不明点はうやむやにせず担当者に説明してもらうことが重要です。

リフォームの費用は、追加料金が発生することも想定しておくとよいでしょう。

とくに築年数が30年ほど経っている家の場合、契約後に壁や床を剥がしてみたら基礎構造部分がシロアリに食われていて、追加の工事が必要になったというケースは少なくありません。

事前に点検を行っている会社もあるので、心配な人は事前にチェックしてもらいましょう。