ブラックでも200万借りたいときは？審査がなくても即日融資を受けられる方法を解説

定期預金を組んでいるなら、貯金担保自動貸付けを利用できます。定期預金を担保にできるので、ブラックでも借入が可能です。

貯金担保自動貸付けは、普通預金の残高以上の金額を引き出そうとした際に、定期預金の範囲内で自動的に借りられます。普通預金に入金すれば自動的に返済でき、手続きの手間もかかりません。

定期預金を解約する必要はなく、低金利で借りられることもメリットです。担保定期預金の約定利率に年0.25〜0.5％足した数字が金利とされるケースが多く、返済負担を軽減できます。

借入ができるのは定期預金の90％、もしくは200〜300万円程度です。200万円借りたい場合は、223万円以上の預金が必要とされます。少額しか預けていないと十分な金額を借りられないので、残高を確認してから利用しましょう。

高価なブランド品や貴金属が手元にあるなら、質屋に預けるとお金を借りられる可能性があります。品物を担保にできるので、ブラックでも借入が可能です。

質屋ではジュエリー・ブランド品・電化製品など、預けた品物の価値に見合った金額を借りられます。店舗に持ち込み、もしくは宅配やスタッフの訪問により品物の査定を受けると、借入可能金額を提示されるシステムです。

査定価格の上限は、担保とする品物の買取価格の7～8割程度になるケースが多いもの。200万円を借りたい場合は、290万円以上の価値がある品物を担保にする必要があるので、質屋だけで200万円を入手するのは難しいでしょう。

金利は月1.5％ほど、すなわち年18.0％程度と消費者金融並みです。また、期限内に返済しないと担保にした品物が売却されてしまいます。返済負担を抑えたいときや手放したくないものを質入れする際は、早めに完済するように心がけましょう。

東京都内でブランド品の買い取りを行なっている質屋を探している人は、以下のコンテンツを参考にしてくださいね。

貯金担保自動貸付けや質屋を利用できない場合は、家族や親族から借りるのも手です。担保・利子・返済期間などを融通してもらえば、借金が膨らみません。信用情報の審査や契約手続きはなく、金銭的に余裕がある人ならすぐに貸してもらえる可能性もあります。

ただし、人間関係が壊れる恐れがあるので、慎重に行動しましょう。認識違いによるトラブルを防ぐためには、借用書を作成して双方が保管するのがおすすめです。借用書には、借りた日付・金額・返済日・借りる人と借りた人それぞれの氏名などを記入してください。約束どおりに確実に返済し、誠実に対応することが大切です。

無職などで生活に困窮している状況なら、国の公的融資制度に申込みましょう。必要な資金の借入が困難な低所得者世帯をサポートする制度が整っているので、利用できる可能性があります。

公的融資制度は無利子もしくは年1.5％程度の金利で借入れられるので、利息がほとんど発生しません。据置期間が設定されており返済が猶予されるので、精神的にも余裕ができます。

目的に応じてさまざまな種類があるので、自分に適した制度に申込みましょう。借入可能額が大きい制度としては、生業・技能習得・住宅の増改築や補修などの経費として最大580万円まで借りられる福祉資金があります。

生活再建・賃貸住宅の契約・債務整理などの資金を借りるのであれば、総合支援資金の利用を検討しましょう。最大40〜60万円を一度に、もしくは最大15〜20万円ほどを3〜12か月にわたって借りられますよ。

子どもが高校・大学・高等専門学校に修学や進学する資金に使うなら、教育支援資金を利用できる可能性も。一度に最大50万円、もしくは最大3.5〜6.5万円を卒業するまで借りられ、必要に応じて増額にも対応しています。厚生労働省の公式サイトでは制度の詳細を確認できるので、申込む際は確認してください。

ただし、いずれも生活状況を考慮した審査が行われるので、生活に困っていないと判断された場合は借りられません。審査完了から入金までは2週間ほどかかるので、すぐに借りられない点にも注意が必要です。

生命保険に加入しているなら、契約者貸付を利用しましょう。契約時に積みあげた解約返戻金が担保になるので、信用情報の影響を受けずに借りられます。

解約返戻金とは、生命保険を解約した場合に契約者に支払われるお金のこと。契約の種類・年齢・契約年月数などによって、金額は異なります。一般的に、契約者貸付は解約返戻金の60〜80％ほどの範囲で借入が可能です。200万円を借りたい場合は、解約返戻金が250〜334万円以上あることが求められます。

金利が年2.25〜5.5％前後と低く、返済の負担を抑えやすいのもメリットです。最短で即日もしくは翌営業日に入金され、生命保険を解約する必要もありません。利用する際は、加入中の生命保険の公式サイトや窓口にて手続きを行いましょう。

ただし、契約の種類によっては貸付を利用できないので注意が必要です。加入中の生命保険に貸付制度があるかどうか、確認してから申込みましょう。

勤務先に従業員貸付制度があるなら、企業からお金を借りられる可能性があります。勤務態度など会社の評価をもとに利用でき、信用情報の影響を受けずに借りられるケースが多いためです。

従業員貸付制度は、社員の福祉の増進を目的に設けられている福利厚生の1つです。生活・資格取得・教育・医療などの資金として貸付けている企業が多く、直属の上司や社内の担当部署を通して申込み、必要性があると判断された場合に借入ができます。

金利は年1.0％ほどと低く、なかには無利子で借りられる企業も。業務に必要な資格の取得資金である場合は、返済が免除されるケースもあります。

ただし、必ずしも用意されているわけではありません。勤務形態や企業の状況によっては利用できない場合もあるので、就業規則をよく確認しましょう。借入上限が200万円以下の企業も多いので、ほかの借入手段の併用も検討してください。