審査なしでも借入れできる？ブラックリストでも即日融資の方法を紹介

ブラックリストで借りられないときは、不用品を売却すればお金を調達できます。店頭ですぐに査定され、買取が成立すれば売却金を得られます。

リサイクルショップは、衣類・雑貨・おもちゃ・楽器などさまざまな品物の買取を行っています。状態がよい品物・トレンドアイテム・希少性の高いアイテムはとくに高値で売れやすいでしょう。査定金額に納得がいかない場合は、キャンセルも可能です。

大型の家具家電は出張買取を利用すれば、店頭に持参する負担を減らせます。ほかにも、不用品をまとめて送り査定結果を待つ宅配買取などを行っている店舗もあるので、利用しやすいサービスを選んでくださいね。

ブラックリストで借りられないときは、スポットワークで働いて収入を増やすのもひとつの手段です。条件が合えば即日働けて、勤務後すぐに給料をもらえます。

スポットワークとは専用アプリで近場の求人情報を探し、空き時間に単発で勤務する新しいワークスタイルです。面接がないぶん気軽に応募でき、飲食店・倉庫作業・配送・オフィスワーク・清掃などさまざまな職種から選べます。

ただし、勤務時間や報酬の上限が設けられていることも。大金が必要な人は、制限によって必要なだけの金額を得られない場合があるので注意しましょう。

ブラックリストで借りられないときは、後払いアプリを利用するのも手です。クレジットカードで買い物する要領で、支払いを後日に回せて一時的な金欠を回避できます。

後払いアプリとは、翌月以降にまとめて支払いできるスマホの決済アプリのこと。paidyやatoneなど、使用するサービスはいくつか種類があります。使用時は事前にダウンロードし、決済方法で後払いアプリを選択しましょう。アプリによっては分割払いも可能で、大きな買い物をしやすくなります。

ただし、実店舗で未対応だったり、支払い時に手数料がかかったりするので注意が必要です。使用前には各サービスの規約を確認すると、思わぬ支払いを防げます。

後払いアプリのダウンロードを検討している人は、アプリの特徴と選び方を解説している以下のコンテンツも参考にしてくださいね。

一定の収入を継続的に得られる職業に就くことで、審査に通る最低基準を満たしやすくなるでしょう。多くの金融機関では、継続して安定した収入を得ていることを申込条件にしているからです。

継続して安定した収入とは、収入金額に上下変動がほとんどなく毎月決まった日に入ってくることを指す場合が多いでしょう。たとえば、20万円・50万円・10万円と変動するより、毎月20万円ずつ収入があるほうが安定していると捉えられやすいと考えられます。

雇用形態を問わない金融機関が多い一方で、無職の人は借入れできないケースが多いでしょう。年金のみで生活をしている人や専業主婦（夫）などは、パートやアルバイトなどに就くと審査に通る確率が上がるかもしれません。

他社で審査落ちしている場合は、6か月以上空けてから申込むのが無難です。申込履歴は信用情報機関に6か月間残るので、立て続けに申込むとネガティブな印象を与えやすくなります。

期間を空けずに申込を行っていると、借りるのに必死で返済能力が欠如している人だと思われるかもしれません。印象が下がるのを防ぐなら、たとえば4月1日に審査に落ちたら次回の申込は10月1日以降まで待つことが無難です。

とくにまとめて複数社に申込むと金融機関に警戒されて審査に通過しにくくなる、いわゆる申込ブラックの状態になる恐れがあります。審査落ちしたら焦らずに、時間を空けて待つよう心がけてくださいね。

審査通過率を上げたいからといって、虚偽の内容で申込んではいけません。虚偽の申告はすぐに発覚するうえに、犯罪に該当し告訴されるケースもあるからです。

すでに抱えている借金の額を少なく申告しても、信用情報を照会すれば借入残高や返済状況はすぐにわかるもの。すでに退職した会社の書類を提出するなどの行為は、詐欺罪や私文書偽造罪が成立するリスクがあります。

借入れができたとしても、嘘が発覚すると借入額を全額請求される返済に苦しむことになるでしょう。犯罪と認められた場合は懲役や罰金が科され、社会的な立場を失いかねません。

借入れを申込む際は、希望額を必要最低限にとどめるとよいでしょう。希望額が低いほうが、総量規制の範囲内に収まりやすくなるからです。

総量規制とは、申込者の年収の3分の1以上の貸付を禁止する法律のこと。たとえば年収が300万円なら、他社とあわせて100万円までしか借りられません。すでに借入残高が80万円を超えている場合は、借入希望額を20万円以上に設定すると総量規制を超え審査に落ちてしまいます。

なお、申込者の収入や借入れの状況によっては、総量規制のラインより低い限度額が設定されることも。審査は貸金業法に則って厳正に行われるので、希望額が低くても必ず借入ができるとは限りません。

審査なしを謳う貸金業者は闇金なので、借りないように注意しましょう。貸金業者が審査なしと謳うことは法律で禁止されています。該当する業者を利用すると、高額な金利の請求や犯罪トラブルに巻き込まれる可能性が高いでしょう。

法律で上限金利は年15.0〜20.0％に設定されていますが、闇金は10日で50.0％などの超高金利で貸付を行っている違法業者です。通常であれば、利子が膨らみ返済が追いつかなくなると判断できますが、闇金はブラックリストでも利用できると謳っており、お金に困っている人ほど罠に陥りやすいでしょう。

貸金業者での借入れを検討しているなら、まずは正規の業者か確認してください。金融庁の登録貸金業者情報検索サービスにて登録があれば、貸金業登録を済ませているか否かわかります。

審査なしでも、SNSの個人間融資やクレジットカードの現金化などは利用してはいけません。一時的に現金を得られても、あとからさらにお金に困窮したり犯罪トラブルに巻き込まれたりする恐れがあります。

個人間融資とはSNSなどを通じて、見知らぬ人と金銭の貸し借りを行うこと。実際は闇金が運営しているケースが大半で、個人情報の悪用や詐欺の被害報告などがあとを絶ちません。

クレジットカードの現金化は、ショッピング枠を使って購入した品物を業者に売却することです。しかし、購入金額より売却金額のほうが低く金銭的な損失が発生するので、借金が膨らんでしまいます。現金化が発覚すると、クレジットカード会社から強制解約や一括返済を求められる恐れもあるでしょう。

個人間融資やクレジットカードの現金をすでに利用してしまった人は、国や団体の窓口で相談が可能です。金融庁・日本貸金業協会・消費生活センター等の消費生活相談窓口・警察・法テラスなどではトラブルの相談を受け付けているので、解決に向けて対処できます。