新NISAでETFに投資できる？購入のメリット・デメリットを徹底解説！

ETFに投資をすると、分散投資ができます。ETFは複数の銘柄に投資をする商品なので、1つの商品を購入するだけで結果的に分散投資が可能です。

たとえば、新NISAの対象商品であるNEXT FUNDS 日経225連動型上場投信の場合、ファーストリテイリング・東京エレクトロン・アドバンテスト・ソフトバンクグループ・KDDIをはじめとする225の株式が組み入れられています。

そもそも分散投資とは、投資する資産や投資対象の地域、投資タイミングなどを複数に分ける手法のこと。1つの投資先の価値が下がった場合でも大損するリスクを抑えられ、リターンの平準化が期待できます。

1人で何社もの株式を購入するには多額の資金が必要ですが、ETFは少額から購入できるため、少ない元手で分散投資ができます。ETFを購入して投資先を分散させておけば、リスクを抑えながら利益を上げられるでしょう。

新NISAは投資できるETFが豊富なので、好きな商品を選んで投資できるというメリットがあります。2023年12月1日時点で、新NISAの成長投資枠で投資できるETFの種類は281個です。

従来のNISAではつみたてNISAか一般NISAのどちらかしか選べず、つみたてNISAにはETFがほとんどありませんでした。つみたてNISAを選んで運用してきた場合、ETFに投資をすることは難しかったといえます。

その点、新NISAにはつみたて投資枠と成長投資枠があり、両者は併用が可能です。つみたて投資枠はETFが少ないですが、成長投資枠と併用すれば多くのETFに投資できます。

つみたて投資枠と成長投資枠を上手に活用することで、今までのNISAとは異なる戦略で投資ができるでしょう。

ETFには好きなタイミングで取引できるというメリットがあり、これは新NISAで投資をした場合も同様です。

上場投資信託であるETFは、一般的な投資信託とは違って市場で価格を見ながら取引できます。売りたいと思ったときに売り、買いたいと思ったときに買えるので、予想どおりの金額で取引しやすいでしょう。

リアルタイムの値動きを追うことにより、効率よく利益を得られる可能性もあります。価格の変動を注視して自分が最適だと思うタイミングで取引をしたいのであれば、ETFへの投資がおすすめです。

銘柄の入れ替えが柔軟にできる点も、新NISAでETFに投資するメリットです。

ETFは細かく値動きを見て売買ができるからこそ、自分が希望するタイミングで保有銘柄を入れ替えられます。たとえば、バランスのいい王道のETFを保有している状態からタイミングを見て売却し、代わりに高配当株ETFを購入することも可能です。

特に新NISAでは、保有している商品を売却すると非課税投資枠が復活します。お得に銘柄を入れ替えられるため、積極的に売買したい人にとって新NISAとETFは相性がよい組み合わせといえるでしょう。

ただし、売却した取得価額分の投資枠が復活するのは翌年です。売却直後に投資枠が復活するわけではないので注意しましょう。

ETFでは、分配金が自動的に再投資されないため注意が必要です。

一般的な投資信託には、分配金が還元される分配型と、分配金を払い出さず元本に加えて複利運用を行う無分配型があります。無分配型では分配金が自動で再投資されるため、手間をかけずに複利効果で利益を増やしやすいのがメリットです。

しかし、ETFには無分配型の仕組みがありません。基本的に分配金を受け取ることになるので、分配金を再投資をする場合は自分で手続きをしなければならず、手間がかかるのがデメリットです。

受け取った分配金を再投資に回さなければ、複利効果が縮小して資産が思うように増えないこともあります。ETFを購入する場合は、分配金の再投資を忘れずに行うことが大切です。

ETFのデメリットとして、価格の乖離によるリスクがあります。これは、市場価格と基準価額にズレが生じる可能性が考えられるからです。

ETFの価格には、上場商品としての市場価格と投資信託としての基準価額があります。市場価格は取引所でリアルタイムで変化し続けるのに対し、基準価額は1日1回、当日の取引終了後に決まる仕組みです。決定された基準価額は、翌日の価値として固定されます。

理論上、市場価格と基準価額は完全には一致しません。上場商品としての価値が変動して市場価格が急変した場合は、基準価額と大きく乖離することもあります。

市場価格と基準価額の乖離によって損失を出す可能性がある点は、ETFの大きなデメリットです。たとえば、基準価額よりも低い市場価格で売却すると、本来の価値よりも安く売却したことになるため損をするでしょう。

ただし、極端に乖離が大きくなるケースは実際にはほとんどありません。あくまで可能性のひとつとして、価格が乖離することがあると覚えておきましょう。

新NISAで国内ETFや海外ETFを購入する場合の手数料は、金融機関によって異なります。売買手数料は金融機関ごとに定められているからです。

楽天証券やSBI証券のように、国内ETF・海外ETF・米国株式など幅広い商品の売買手数料を無料としている証券会社もあります。新NISA開始にともない、多くの証券会社でさまざまな手数料を無料化する動きもみられました。

新NISAは非課税投資枠を活用できるというメリットがあるからこそ、手数料を抑えられればよりお得に投資ができます。口座選びに迷ったら、ETFの売買手数料が無料の証券会社を選ぶとよいでしょう。

新NISAでETFを購入する場合、NISA口座を開設しておく必要があります。

証券口座を持っていればETFを購入できますが、新NISAを利用したいなら証券口座に加えてNISA口座も必要です。証券会社を選び、NISA口座の申込み手続きを行いましょう。

例外として、これまでつみたてNISAや一般NISAを利用していた場合、別途申込みや切り替えの手続きは不要です。旧NISAから新NISAに自動で移行されるため、そのまま新NISAでETF投資を始められます。

注意点として、旧NISAで保有していた商品は新NISAに移行できません。そのまま保有を続けて非課税期間が終了する前に課税口座に移すか、売却するかを決める必要があります。