薬剤師が製薬会社で働くには？仕事内容や年収、転職方法を解説

製薬会社には、管理薬剤師として働く仕事があります。管理薬剤師は、医薬品を取り扱う現場での配置が義務づけられている職種で、5年以上の実務経験や認定薬剤師の資格が必要です。

仕事内容は医薬品の品質管理や情報管理、在庫管理などで、従業員の管理を行う場合もあります。

企業によっては医薬品の承認申請を行う薬事の業務を兼任する場合もあり、一般的な薬剤師とは仕事内容が大きく異なる役職です。

MRとは、主に医薬品の情報伝達や収集を行う職種です。自社医薬品の有効性や安全性などの医薬品情報を医師や薬局に提供し、患者の安全を確保する重要な仕事を任されています。

必要な資格はないものの、薬剤の知識を必要とする仕事なので、薬剤師に向いている職種といえるでしょう。

資格のかわりに業界団体によるMR認定試験があり、業界で働く80〜90%のMRがこの認定を受けているといわれています。MR認定証の期限は5年なので、5年すぎると更新の手続きが必要です。

CRCと呼ばれる治験コーディネーターは、臨床試験の調整役を行う職種です。治験が問題なく進むよう被験者や医療機関の治験担当者へ薬の説明を行い、スケジュール調整や服薬指導などのサポートを行います。

正しく臨床試験が行われているかをチェックする審査官の役割を担う場合もあり、臨床開発モニターの業務を兼任する企業もあるでしょう。

必要な資格はありませんが、薬の治験を行うため、薬剤師は優遇されやすいのが特徴です。最近では「日本SMO協会公認CRC制度」「日本臨床薬理学会認定CRC制度」などの認定資格があり、新たに取得する人も増えているといわれています。

企業内診療所の薬剤師とは、製薬会社内の診療所で薬剤師としての業務を行う職種です。社員の健康維持をサポートするため、大手の企業では診療所を設けているところがあります。

利用者は企業に勤める従業員で、調剤業務や薬品管理、服薬指導など、一般的な薬剤師業務がメインです。患者が少ないため働きやすい環境ですが、企業内に診療所をおく会社は非常にまれであり、求人が少ないため就職は狭き門といえます。

研究開発とは、新薬の研究と開発を行う職種です。認可の医薬品をつくるために、日々新薬の開発と研究を行います。製薬会社の要であり、花形ともいえる職種です。

新たな薬を生み出すやりがいのある仕事ですが、就職には薬剤師の資格に加えて、博士以上の課程を修了していることを求める企業が多い現状があります。

新薬の開発には10年以上の時間が必要といわれているので、忍耐強さや研究への熱意が重要といえるでしょう。

学術・DIとは、MRへ薬学知識の研修を行う職種です。社内の人材育成やMRの地域貢献のため、MRへ薬学知識の研修を行ったり、医療現場からの薬に関する質問に回答したりする業務があります。

医薬品への深い知識が必要なことから、企業によってはMRや研修講師、薬事の仕事を兼任する場合も多いのが特徴です。薬の情報のやりとりには英語を使うことも多く、語学力が求められる場合もあります。

管理薬剤師の年収は、600万円前後です。資格手当や管理職手当で基本給が上乗せされている場合が多く、一般的な薬剤師より高い年収が想定されます。

平均年収は400〜700万円と幅広く、企業や役職によって変動しやすいのが特徴です。抱える業務量と労力によっても変動するため、年収アップしやすい職種ともいえます。

MRの年収は600万円前後で、製薬会社のなかでも比較的高い傾向にあります。MRには個人のインセンティブを設けている会社が多く、プライベートを犠牲にする頻度が高いためです。

企業や役職によって変動があるものの、20代の平均が500万円、30代の平均が700万円と想定され、一般的な営業職全体の平均年収よりも100万円ほど高いといわれています。

その分、なかなかプライベートの時間が確保できなかったり、休みが取りづらかったりする点には注意しましょう。

治験コーディネーターの年収は、500万前後です。治験施設支援機関（SMO）で働いた場合の平均年収は約320～420万円で、医療機関で働く治験コーディネーターの平均年収は、約350～480万円といわれています。

どちらも企業や役職によって変動しますが、医療機関で働く治験コーディネーターのほうが高収入が見込めそうです。

企業内診療所薬剤師の年収は、500万前後です。年収は企業だけでなく雇用形態によっても変動しますが、非正規で募集する企業が多いため、時給にすると2,000円前後が想定されます。

正規社員にこだわらない人であれば、ほかのアルバイトやパートより高めの時給で薬剤師業務が行えるでしょう。

研究・開発職の年収は500万前後だといわれています。20代の平均年収が400万円前後、30代での年収が550万円前後といわれており、技術職のなかでは高めの年収です。

現行の医薬品は2010年ごろを境に特許が次々と切れはじめているため、近年研究職や開発職は注目度が高い職種といわれています。

学術・DIの年収は600万前後です。企業によって、MRや薬事、CRAと呼ばれる臨床開発モニターを兼任する場合は、800万円程度まで年収が上がる可能性もあります。

製薬会社は調剤薬局やドラッグストアで勤務するより年収が高く、高収入が見込めます。医薬品や医療機器は利益率が高い製品であり、商品を多く販売すればするほど、多くの利益が確保できるためです。

専門性の高い知識やスキルが必要な職種がほとんどなので、その専門性の高さが年収にも影響しているといわれています。

調剤薬局の平均年収は480万円前後、ドラッグストアの平均年収は500万円前後が想定されるので、今よりも薬剤師としての収入を上げたいのであれば、製薬会社への転職がおすすめです。

製薬会社は、福利厚生が充実している企業が多いのも魅力のひとつです。もちろん企業によって異なりますが、業界全体的に福利厚生を整えている企業が多いといわれています。

たとえば新日本製薬では、一般企業と同様の福利厚生のほかに、社員食堂、年次有給休暇の5日連続取得の奨励、薬剤師に欠かせない資格取得を応援する自己研鑽手当、子どもが生まれても復帰しやすい子育て応援宣言などがあります。

仕事のしやすい環境を整えることと、プライベートを充実させる両方に待遇があり、働きやすい環境が整えられている企業が多いといえるでしょう。

製薬会社では、調剤以外の業務にも取り組めます。営業職や学術職、研究職などさまざまな職種が社内にあるため、自分に合う職種や身につけたいスキルに応じて応募することが可能です。

薬剤師の資格を活かしつつ調剤以外の業務にチャレンジしたい人は、製薬会社での勤務がおすすめといえます。

製薬会社は、職種によっては出張や転勤が多い傾向にあります。全国各地で開催される学会への参加や、地方支店や営業所に出向いての研修などがあるため、職種によっては月に何度も出張がある可能性が想定できます。

とくにMRは、頻繁な出張に加えて2〜3年で転勤になる場合が多く、既婚者や子どもがいる家庭にはデメリットでしょう。

製薬会社は、異業種への転職が難しい傾向にあるのもデメリットといえます。専門性の高い業務を行うため、異業種では培った知識やスキルを活かしにくいためです。

製薬会社に転職を検討する場合は、さらにその先のキャリアプランもある程度見据えたうえで判断することが重要といえます。

製薬会社に転職するには、まず企業の選考スケジュールを正確に把握しておく必要があります。転職活動は仕事をしながら行う人が多いため、多忙を理由にエントリーし忘れてしまう事態を避けなければなりません。

選考スケジュールは、希望する企業の募集要項、もしくは転職サイトの募集要項を確認してみましょう。選考スケジュールを把握しておけば、いつから準備を始めれば良いかの判断もできるため、転職の事前準備がしやすくなります。

入社希望企業のリサーチは、できる限り早めに行う必要があります。企業の特徴を理解したあと、自分の希望や特徴と比較する時間を作ることが重要なためです。

製薬会社への転職を成功させるには、ほかの製薬会社と希望製薬会社の違いを知り、その違いに自分がどうマッチするのかを追求する作業が必要といえます。なぜこの企業でなければダメなのか、自分はこの企業でどう貢献できるのかを分析することが重要です。

早ければ早いほど選考対策に時間を割けるので、転職すると決めて希望の会社が見つかったら、すぐにリサーチを開始しましょう。

自分のアピールポイントが企業の特徴とマッチしたうえで、明確な志望動機があればエントリーしましょう。企業の理念に合わなかったり、明確な志望動機がなかったりすると、選考を突破できません。

むやみに合わない企業に応募して就職できたとしても、転職後のミスマッチを招く原因になります。エントリーするときは、「なぜこの企業が良いのか」を整理したうえで具体的な志望動機を用意し、エントリーするようにしましょう。