住宅ローンは年収の何倍が目安？無理なく返せる借入可能額を解説！

年収400万円の場合、年収倍率7倍にあたる2,800万円が借入額の目安です。手取り年収である312万円で返済負担率25%になるよう計算すると、312万円×25%×35年＝2,730万円の借入額になります。

借入額2,800万円なら、毎月の返済額は9.3万円で総返済額は3,872万円です。借入額2,730万円の場合、毎月の返済額は9万円で総返済額は3,775万円になります。

年収500万円の場合、年収倍率7倍にあたる3,500万円が借入額の目安です。手取り年収の387万円で返済負担率25%に収まるよう計算した場合は、387万円×25%×35年＝3,380万円が借入額の目安になります。

借入額3,500万円なら、毎月の返済額は11.6万円で総返済額は4,840万円です。借入額3,380万円の場合、毎月の返済額は11.2万円で総返済額は4,674万円になります。

年収600万円の場合、年収倍率7倍にあたる4,200万円が借入額の目安です。手取り年収458万円で返済負担率25%に収まるよう計算すると、458万円×25%×35年＝4,000万円の借入額になります。

借入額4,200万円なら、毎月の返済額は13.9万円で総返済額は5,808万円です。借入額4,000万円の場合は、毎月の返済額は13.2万円で総返済額は5,531万円になります。

年収700万円の場合、年収倍率7倍にあたる4,900万円が借入額の目安です。ただし、手取り年収の543万円をベースに返済負担率が25%になるよう計算すると、543万円×25%×35年＝4,750万円が無理のない借入額になります。

借入額4,900万円なら、毎月の返済額は16.2万円で総返済額は6,776万円です。借入額4,750万円の場合、毎月の返済額は15.7万円で総返済額は6,568万円になります。

借入額2,800万円なら、毎月の返済額は約7.3万円で総返済額は約3,079万円です。借入額2,730万円の場合、毎月の返済額は約7.1万円で総返済額は約3,002万円になります。

年収500万円の場合、年収倍率7倍にあたる3,500万円が借入額の目安です。手取り年収の387万円で返済負担率25%に収まるよう計算した場合は、3,380万円が借入額の目安になります。

借入額3,500万円なら、毎月の返済額は約9.2万円で総返済額は約3,848万円です。借入額3,380万円の場合、毎月の返済額は約8.8万円で総返済額は約3,717万円になります。

年収600万円の場合、年収倍率7倍にあたる4,200万円が借入額の目安です。手取り年収458万円で返済負担率25%に収まるよう計算すると、4,000万円の借入額になります。

借入額4,200万円なら、毎月の返済額は約10.9万円で総返済額は約4,618万円です。借入額4,000万円の場合、毎月の返済額は約10.4万円で総返済額は約4,398万円になります。

年収700万円の場合、年収倍率7倍にあたる4,900万円が借入額の目安です。手取り年収である543万円で返済負担率25%に収まるよう計算した場合、4,750万円が借入額の目安になります。

借入額4,900万円なら、毎月の返済額は約12.9万円で総返済額は約5,388万円です。借入額4,750万円の場合、毎月の返済額は約12.5万円で総返済額は約5,223万円になります。

変動金利では定期的に適用金利が見直され、5年後には月々の返済額が変わります。金利上昇によって返済額が増えた場合、ローンの支払いが難しくなるかもしれません。

金利が上昇しても返済できるのか、あらかじめ考えておくことが大切です。変動金利には、金利が上昇しても125%以上の返済額にはならないという制度があります。

例えば、毎月6.6万円の返済額だった場合、金利上昇が起こっても8.25万円以上の返済額にはなりません。125%まで上昇した場合でも無理なく返済できるのか、事前に試算しておきましょう。

住宅購入にかかわる費用は、住宅ローンの返済額だけではありません。固定資産税などそのほかの費用にも目を向け、年間でいくらかかるのか試算しておくことが大切になります。

固定資産税は、戸建てとマンションどちらを購入した場合でも払わなければならない税金です。固定資産税の相場としては、年間10～15万円ほどになります。

マンションを購入した場合は管理費や修繕積立金が毎月発生するので、その点も認識しておきましょう。管理費は平均約1.5万円・修繕積立金は平均約1.2万円かかります。

これらの関連費用を加味せずに月々の住宅ローン返済額だけを見て借り入れしてしまうと、支払いが苦しくなるかもしれません。関連費用も含めて月々どの程度必要なのか、あらかじめ計算しておきましょう。

ライフイベントによって必要な資金は変わってきます。特に子供が生まれ、子育てが始まると養育費や教育費などが発生し、家計への負担は大きくなるでしょう。どちらかが育児に専念すれば、その分世帯年収も下がります。公立の学校に通わせた場合でも、大学を出るまでには最低でも800万円以上の資金が必要です。

返済プランを考える際に800万円以上かかる教育費が抜け落ちていると、子育てが始まったときにローンが返済できなくなってしまう可能性があります。ライフイベントシートなどを使って、ローンを組む期間における年間の支出額を試算しておきましょう。どのタイミングでどの程度出費がかさむのかはっきりします。

子供の教育費が大きくかかる期間に向けて貯蓄を増やすなど、住宅ローン以外の費用も考慮してできるだけ具体的に資産計画を立てることが大切です。