ブラックでも20万借りたいときは？審査なしで即日借りる方法を解説

ブランド品や貴金属などを所有しているなら、質屋に預けて20万円を借りられる可能性があります。品物を担保にするので査定はあるものの、信用情報の審査はありません。

質屋では、腕時計・ジュエリー・ブランド品などの高価な品物を担保にして現金を借りられます。借りられる金額は、預けた品物の70〜80％ほどであることが一般的です。20万円を借りたいなら、25〜30万円以上の価値がある品物を担保にしましょう。

金利は月1.5％ほど、年率に換算すると18.0％ほどであり、金融機関で借りるより高めです。完済まで時間がかかると、返済総額が大きくなる点に注意しましょう。

最長3か月程度とされている返済期間中に元金と利息を支払えば品物は返却されますが、期限をすぎると売却されてしまいます。手放したくない大事な品物を担保にする場合は、返済期限をすぎないように気をつけましょう。

質屋を利用したい人は、東京都内の質屋や高価査定につなげるコツを紹介している以下のコンテンツも参考にしてくださいね。

定期預金を組んでいる場合は、定期預金担保貸付を利用しましょう。自分が預けている定期預金の範囲内で借りられるので、審査なしですぐに借りられて借金が膨らむ心配もありません。

定期預金担保貸付は、金融機関に預けている定期預金を担保にできる借入手段です。普通預金の残高を超える金額を引き出そうとすると自動的に借入れでき、普通預金に入金すれば自動で返済されます。

定期預金を解約する必要がなく、低金利で借りられるのがメリットです。担保定期預金の約定利率に年0.25〜0.5％足した数字が金利とされるケースが多く、返済負担を軽減できます。

借入上限額は預入金額の90％以内で、最大200〜300万円ほど。20万円を借りたいなら、23万円以上の預金残高が必要です。少額しか預けていないと、十分な金額を借りられません。

質屋や定期預金担保貸付を利用できない場合は、家族や知人から借りることも検討しましょう。審査はもちろんなく、担保にできるものがなくても貸してもらえる可能性があります。契約手続きもないのですぐに借りられる場合があり、一般的には金利なども設けず返済負担がかかりません。

ただし、人間関係にひびが入る恐れがあるので、慎重な行動が求められます。まずはなぜ20万円が必要なのか説明し、事情を理解してもらいましょう。借入額や返済期日を記した借用書を残し、確実に返済していくことが大切です。

自家用車があれば、自動車担保ローンを検討しましょう。担保となる車の査定はありますが、独自の審査に通過すれば借入れが可能です。

借りる際は自家用車を預ける必要がありますが、借入先によっては利用を継続したまま貸してもらえる場合もあります。借入金額は最大200〜1,000万円と高額です。ただし、車の状態・形式・年式・走行距離などによって借りられる金額が変動します。

金利は年15.0〜20.0％ほどと高めなので、返済負担が膨らまないように早めの返済を心がけましょう。返済が滞ってしまうと、担保にした自動車が第三者に売却されるので注意が必要です。

また、総量規制を超えた借入れはできません。貸金業者が提供する自動車担保ローンでは、申込者の年収の3分の1以上を超えた貸付は禁止されています。すでに多額の借金を抱えている人は、借入可能額が20万円に届かないことがあるのでほかの借入手段も検討しましょう。

生命保険に加入しているなら、契約者貸付を利用するのも手です。これまで積み上げてきた解約返戻金をもとに借入れができます。

解約返戻金とは、生命保険の解約時に戻ってくるお金のこと。契約の種類・契約年齢・経過年月数・保険料払込月数などによって、金額は異なります。借りられる金額は、解約返戻金のうち6〜8割程度が一般的です。

契約者貸付の利用にあたって、生命保険を解約する必要はありません。年2.25〜5.50％ほどと低金利で、最短即日で借りられるのもメリットです。

ただし、契約者貸付の取り扱いがない契約もあります。利用を検討するなら、まずは借入れが可能か保険会社の公式サイトや担当者に確認をとりましょう。

勤務先に従業員貸付制度が設けられているなら、勤務先の企業からお金を借りられる可能性があります。一般的に会社における信用性や勤務態度で貸付が可能か判断され、金融機関のように信用情報の審査は義務付けられていません。

従業員貸付制度は、社員の生活を守ることを目的とした福利厚生です。生活・資格取得・教育・医療などの資金として貸付けている企業が多いでしょう。金利は年1.0％ほどと低く、なかには無利子で借りられる企業もあります。

ただし、どの企業にも必ず用意されている制度とは限りません。利用できる人は正社員に限られるケースもあるので、就業規則をよく確認しましょう。使途が制限されている場合は、嘘をついて借りると詐欺罪に該当します。企業から訴訟されるケースもあるので、名目を偽って借入れを申込むことは避けてください。

生活費に不足するほど困っているなら、国の公的融資制度に申込みましょう。おもに必要な資金の借入れが困難な低所得者世帯に貸付を行っており、ブラックでも借りられる可能性があるからです。

公的貸付制度にはさまざまな種類がありますが、生活に困っているなら総合支援資金を検討しましょう。収入の減少や失業した人に、生活費・賃貸契約費・技能習得費などを貸し付けています。最大15〜20万円ほどのお金を3か月にわたって借りられるほか、一度に40〜60万円の借入れも可能です。

ほかにも、医療・介護費に充当できる福祉資金では最大580万円、子どもの入学・就学資金を借りられる教育支援基金では最大50万円を借りられます。状況に応じて借りられる金額が異なる場合もあるので、利用する際は厚生労働省の公式サイトを確認してくださいね。

利用時には生活状況の審査が行われるので、困窮していると偽って申込んでも借入れはできません。20万円借りたあとも生活が困難な状態が続くなら、生活保護も視野に入れましょう。