DRAM（ラウンドヒル メモリーETF）の買い方は？取り扱いのある証券会社も紹介

DRAM（ラウンドヒル メモリーETF）は、世界の主要メモリメーカーにまとめて投資できる米国上場のETFです。2025年から2026年にかけて、DRAM価格はAI向け需要の急拡大を背景に高値圏で推移しています。購入を検討している人は、今後も価格が高止まりする可能性を考慮して判断するとよいでしょう。

DRAM価格の上昇は、AI向け需要の拡大が大きな要因の1つです。生成AIの普及により、データセンターやAIサーバーで使用される高性能メモリの需要が増加しているのが現状。主要メモリメーカー各社もこうした需要への対応を進めており、その影響でDRAM市場は引き続き需給が引き締まる可能性があります。

こうした需給環境を背景に、DRAM価格は高値圏で推移。市場調査会社TrendForceの予測を引用した複数の業界メディアも、AI需要の拡大による需給逼迫が続くとの見方を示しています。

一方、スマホやPCの出荷回復は依然として緩やかです。一般消費者向け製品への価格転嫁は、サーバー向けより遅れる可能性があります。DRAM価格は用途や製品カテゴリによって値動きが異なるため、関連銘柄やETFへの投資を検討する際は、最新の市場動向や需給環境を確認しておきましょう。

DRAM市場への分散投資を検討するなら、米SECに正式登録された「ラウンドヒル メモリーETF」が選択肢として挙げられます。ラウンドヒル メモリーETFの特徴やメリット、買い方をチェックしましょう。

DRAM（ラウンドヒル メモリー ETF）は米国上場ETFであるため、日本国内では米国株・米国ETFを取り扱う証券会社を通じて購入可能です。2026年6月8日時点では、以下の主要ネット証券で取り扱いがあります。

【moomoo証券】

• 2026年4月上場直後からDRAMの取り扱い開始。
• 米国株・ETFに強みを持つネット証券。
• リアルタイムデータや高機能チャート、AI機能など豊富な投資情報ツールを提供。
• スマホアプリを中心に情報収集から取引まで行いやすい点が特徴。

【マネックス証券】

• 2026年6月からDRAMの取り扱い開始。
• 米国株・米国ETFの取扱いに注力しているネット証券。
• 銘柄分析や投資情報サービスが充実。
• 米国株投資を中心に本格的な情報収集が可能。

マックス証券の詳しい解説はこちら

【楽天証券】

• 2026年6月からDRAMの取り扱い開始。
• 国内最大級のネット証券で、楽天ポイントを使った投資が可能。
• 楽天銀行との口座連携で普通預金金利が優遇される。

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【松井証券】

• 2026年6月からDRAMの取り扱い開始。
• 米国株の取引手数料は最低0米ドルから利用可能。
• 米ドルと円の両替時の為替手数料が無料。
• リアルタイム株価情報や米国株専用アプリも提供。

松井証券の詳しい解説はこちら

【SBI証券】

• 米国株・米国ETFの取扱銘柄が豊富な、国内最大級のネット証券。
• 日本株や投資信託、NISAなど幅広い商品を1つの口座で運用可能。
• 住信SBIネット銀行との連携など、利便性の高いサービスが充実。 

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【ウィブル証券】

• 米国株・ETFを含む約7,000銘柄を取り扱うネット証券。
• 約900銘柄の米国株・ETFで24時間取引に対応。
• リアルタイム株価情報や単元未満株取引にも対応している点が特徴。

ウィブル証券の詳しい解説はこちら

各証券会社で取引手数料や為替サービス、情報ツールに違いがあるため、長期投資を重視するのか、米国株の情報収集を重視するのかといった観点で選ぶとよいでしょう。なお、DRAMの取扱状況は変更される可能性があるため、実際に購入する際は各証券会社の最新情報を確認することをおすすめします。

また、以下のコンテンツでは、米国株・ETFを取り扱う証券会社の比較や上記の証券会社を紹介。口座を開設しようと考えている人は、参考にしてくださいね。

DRAM価格が下がりにくい背景には、AI市場の急拡大による需給のひっ迫があります。生成AIの普及にともない、データセンターやAIサーバー向けのメモリ需要が急増しており、市場全体のメモリ消費量を押し上げている状況です。

市場調査会社TrendForceも、AIサーバー向け需要の拡大がDRAM市場を支えているとの見方を示しています（参照：TrendForce）。需給バランスの改善には時間がかかるとみられており、価格を押し上げる要因の1つといえるでしょう。

さらに、主要メモリメーカー各社はAIサーバー向けHBM（高帯域幅メモリ）への投資や供給体制の強化を進めています。生成AIの普及によって高性能メモリの需要が急増する一方、生産能力の拡大には時間がかかるため、DRAM市場では供給が追いつきにくい状況が続いています。

こうした状況から、短期的にはDRAM価格が高止まりする可能性があります。ただし、価格が上昇し続けると企業が設備投資やシステム更新を先送りする可能性も。メモリ価格の動向やメーカー各社の供給計画は、定期的に確認しておくとよいでしょう。

DRAM価格は2026年も高値圏で推移しており、市場調査会社TrendForceなどは、AI関連需要の拡大によって需給のひっ迫が続くと予測しています。DRAM関連銘柄やETFへの投資を検討する場合は、一度に投資するのではなく、市場動向を確認しながら段階的に投資する方法も選択肢となるでしょう。

背景にあるのは、AI向けサーバー需要の拡大と、供給の増加が追いつかない構図です。市場調査会社TrendForceによると、DRAMメーカー各社はHBMやサーバー向け製品へ生産能力を優先的に振り向けており、DRAM市場では需給のひっ迫した状況。また、MicronやSamsungは、AI向けメモリ需要が高水準で推移しているとの見方を示しています。

一方、増産計画の発表や世界経済の急変により、価格が突然下落するリスクも常に存在。DRAM価格の動向を把握する際は、TrendForceなどの市場調査会社が公表する価格レポートや、JEITAが公表する半導体市場統計をあわせて確認すると、市場環境をより把握しやすいでしょう。

投資としてDRAM関連銘柄やETFを検討する場合は、価格変動リスクや為替リスクなどを十分に理解したうえで判断することが大切です。金融庁の投資家向け情報や、証券会社が提供する商品説明資料も参考にするとよいでしょう。

各証券会社ではお得なキャンペーンを実施しています。以下のコンテンツで最新のキャンペーン情報を紹介しているので、口座開設を検討する際の参考にしてくださいね。