
助産師の平均年収は?看護師との違いも解説
看護職のなかでも平均年収が高い助産師。これから助産師資格の取得を考えている人や現役助産師のなかには、助産師の年収はどれくらいか、看護師と比較するとどうなのかといった疑問を持つ人もいるでしょう。
今回は年代別・経験年数別などのさまざまな観点から、助産師の平均年収を紹介します。看護師との年収の違いのほか初任給や手取り、分娩介助手当といった各種手当や年収アップのポイントも解説するので、助産師の収入面が気になる人は参考にしてください。

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- 新卒助産師の初任給はいくら?
助産師の平均年収は550万円程度

助産師は専門職かつ日勤・夜勤といった交替制勤務が多い職種です。基本給にくわえて、分娩介助手当・資格手当・夜勤手当・待機手当といった手当がつくことから、水準より高い収入が得られると考えられます。
新卒助産師の初任給はいくら?

新卒助産師の年収は約394万円(月給:約31.3万円、ボーナス:約18.3万円)。
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとに算出
助産師の平均年収を大きく下回りますが、これは1年目は賞与が満額支給されないためです。
給与から天引きされる項目は、一般的に以下のとおりです。
- 健康保険料
- 厚生年金保険料
- 雇用保険料
- 所得税・復興特別所得税
- 住民税
給与からこれらを引いた額が手取り額です。ほかに財形、組合費、社宅費などが天引きされる場合もあるため、詳しくは勤務先に確認しましょう。
状況別に見た助産師の平均年収もチェック
助産師の年収は、年代や経験年数などによって異なります。助産師の年収を詳しく知るために、状況別のデータを確認しましょう。
年代別|年収のピークは50代

助産師の年収のピークは50代で、年代が上がるほど年収アップが期待できます。日本では、経験年数や勤続年数に応じた昇給制度が一般的です。助産師も例に漏れず、年齢とともに経験年数が上がって昇給する傾向があります。助産師の年代別の平均年収を以下にまとめました。
- 20~24歳:約438万円
- 25~29歳:約537万円
- 30~34歳:約525万円
- 35~39歳:約575万円
- 40~44歳:約620万円
- 45~49歳:約563万円
- 50~54歳:約667万円
- 55~59歳:約725万円
- 60~64歳:約538万円
- 65~69歳:約429万円
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとに算出30代後半で助産師の平均年収を上回ることからも、おおむね年代が上がるほど年収が高くなることがわかるでしょう。なお、20代~30代前半にかけては結婚・出産といったライフスタイルの変化が影響し、30代後半以降に比べると年収が増えにくいと考えられます。
経験年数別|10年以上は平均年収が500万を超える

- 0年:約394万円
- 1~4年:約491万円
- 5~9年:約466万円
- 10~14年:約503万円
- 15年以上:約564万円
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとに算出
時間外勤務手当や深夜勤務手当などは含まれない
経験年数が上がるほど年収も増えていることがわかります。日本では働く年数を基準とする昇給制度が主流なので、助産師も経験年数に応じて年収がアップするといえるでしょう。経験年数が10年以上にもなると平均年収は500万円を超えており、水準の高さがうかがえます。
都道府県別|地域によって大きな開きあり

【年収が高めの都道府県】
- 島根:約746万円
- 山梨:約704万円
- 山口:約687万円
- 茨城:約667万円
- 大阪:約652万円
- 岐阜:約643万円
- 愛知:約622万円
- 群馬:約578万円
- 東京:約577万円
- 福井:約572万円
【年収が低めの都道府県】
- 奈良:約562万円
- 石川:約536万円
- 香川:約531万円
- 沖縄:約516万円
- 青森:約513万円
- 千葉:約501万円
- 岡山:約478万円
- 佐賀:約452万円
- 大分:約425万円
- 長崎:約376万円
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとに算出
地域による年収差は、助産師の不足や産科病棟自体の減少といった地域が抱える問題が影響している可能性があります。調査した年によって結果は変わるため、あくまでも目安として参考にしてください。
規模別|年収最多は企業規模999人以下

企業規模ごとに年収を比較した場合、中規模のケースでより平均年収が高いという結果でした。
- 1,000人以上:約564万円
- 100~999人:約577万円
- 10~99人:約565万円
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとに算出
規模が大きな病院では、雇用できる助産師の数が多い傾向があります。その点、規模が小さな病院は在籍する助産師の数が少ないため、業務負担が増加しやすいでしょう。
一方で、調査結果のなかで最もボーナスが高かったのは、企業規模1,000人以上のケースです。
- 1,000人以上:約111万円
- 100~999人:約95万
- 99人以下:約82万
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」より
企業規模が大きいと経営の安定感が期待でき、従業員に支給するボーナスにも反映されやすいといえます。単に企業規模ごとの平均年収で比較するだけでなく、業務負担やボーナス支給額にも注目すると、年収の納得度が高まるでしょう。
短時間勤務のケースでは時給2,000円程度が平均

ちなみに、短時間勤務における年間賞与その他特別給与額は約20万円、平均の労働時間数は6.9時間/日です※1。たとえば月の労働日数が10日の場合、収入は2,168円×6.9時間×10日=約14.9万円/月。これを年間に換算し、年間賞与その他特別給与額の平均を加えると、年収はおおよそ198万円です。
1.厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」より
2.厚生労働省「地域別最低賃金の全国一覧」より
看護師との違いは?助産師のほうが年収が高め

助産師の平均年収は看護師よりも高い傾向があります。看護師やそのほかの看護職の平均年収を見比べましょう。
- 助産師|約577万円(月給:約40.1万円、ボーナス:約95.2万円)
- 看護師|約524万円(月給:約36.5万円、ボーナス:約85.6万円)
- 准看護師|約427万円(月給:約30.3万円、ボーナス:約63.6万円)
- 保健師|約551万円(月給:約36.1万円、ボーナス:約118.1万円)
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとに算出
助産師の平均年収が高い理由は、専門性の高さだと考えられます。助産師になるためには、看護師国家試験と助産師国家試験の両方に合格する必要があります。例として、看護系の学校で学んでから看護師資格を取得し、助産師養成所に入学して助産師国家試験に受かることで、はじめて助産師として働けます。
看護師国家試験に合格する必要がある職業として、保健師も挙げられます。しかし保健師の就職先の多くは市区町村の公的機関で、病院勤務の助産師と比較すると、夜勤手当・待機手当・交代勤務手当といった手当がつきにくいと考えられます。
また現代は少子化とはいえ、助産師の需要が高い状態です。産婦人科医の不足やハイリスク妊産婦の増加などによって求められる役割が増えていることも、助産師の年収に影響を与えているでしょう。
ダブルライセンスという専門性の高さや需要、そして勤務スタイルの傾向から、看護師を含む看護職に比べて助産師は平均年収が高いといえます。
助産師が年収アップを目指すなら?年収を上げるポイント4つを紹介
助産師が年収を上げるためには、転職や勤務スタイルの変更、昇進といった方法があります。今の勤務先で年収アップを目指すのか、転職も視野に入れるのかを想像しながら、自分に合った年収アップの方法を考えてみてください。
転職する

年収アップを目指す方法のひとつは転職です。助産師の求人をこまめにチェックしておくと、今より好条件な転職先が見つかる可能性があります。現在の職場で収入アップが見込めない場合には、転職サイトを活用しながら好条件の求人を探すことがおすすめです。
以下のコンテンツでは、助産師の求人掲載もある15の看護師転職サイト・エージェントを徹底調査しランキング化しています。転職を視野に入れる際には参考にしてください。
夜勤回数を増やす

生活スタイルや勤務先の状況にもよりますが、夜勤回数を増やすことも年収アップにつながりやすいポイントです。夜勤回数が増えると夜勤手当や深夜勤務割増給が増え、年収も上がると考えられます。
しかし夜勤は負担が大きいため、体調管理には気を付けておきたいところです。無理のない範囲を意識しながら夜勤回数を増やすと、助産師として働き続けられるでしょう。勤務を継続することで、夜勤手当だけでなく経験年数に応じた年収アップも期待できます。
経験値を積んで役職に就く

産婦人科の師長になるなど、経験値を積んで役職に就くのも年収を上げるためのポイントです。役職に就くと基本給アップに加え、職務給(役割給)がもらえる可能性があります。
厚生労働省が発表した令和3年賃金構造基本統計調査によると、役職者を含む平均年収は約554万円、含まない平均年収は約535万円です。役職の有無によって20万円ほど差があることから、昇進は年収アップに大きく影響するといえるでしょう。
開業する

助産師には開業権があるため、助産所を開業して年収アップを目指すのも手段のひとつです。順調に運営すれば、病院勤務よりも大きな収入を得られる可能性があります。自分が実現したいお産の在り方と妊産婦のニーズが合えば、助産所の利用者を集められるでしょう。
しかし、経営の準備や責任者としてのプレッシャーといった負担も大きいと考えられます。また日本看護協会によると、助産所の開設者として働く助産師は2019年時点で1,246人。病院勤務は24,738人、診療所勤務は9,968人なので、被雇用者として働く助産師に比べて少ない状況です。
助産所の開業には助産師・経営者としての重責などがともないます。一方で、やりがいや収入面における期待値は高いといえるでしょう。
マイベストは有料職業紹介事業の許認可を受けています。(13-ユ-315911)






























