助産師の平均年収は？看護師との違いも解説
看護職のなかでも平均年収が高い助産師。これから助産師資格の取得を考えている人や現役助産師のなかには、助産師の年収はどれくらいか、看護師と比較するとどうなのかといった疑問を持つ人もいるでしょう。
今回は年代別・経験年数別などのさまざまな観点から、助産師の平均年収を紹介します。看護師との年収の違いや年収アップのポイントも解説するので、助産師の収入面が気になる人は参考にしてみてください。
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助産師の平均年収は550万円程度
助産師は専門職かつ日勤・夜勤といった交替制勤務が多い職種です。基本給に加えて、分娩介助手当・資格手当・夜勤手当・待機手当といった手当がつくことから、水準より高い収入が得られると考えられます。
状況別に見た助産師の平均年収もチェック
助産師の年収は、年代や経験年数などによって異なります。助産師の年収を詳しく知るために、状況別のデータを確認してみましょう。
年代別｜年収のピークは50代
助産師の年収のピークは50代で、年代が上がるほど年収アップが期待できます。日本では、経験年数や勤続年数に応じた昇給制度が一般的です。助産師も例に漏れず、年齢とともに経験年数が上がって昇給する傾向があります。助産師の年代別の平均年収を以下にまとめました。
- 20～24歳：約414万円
- 25～29歳：約502万円
- 30～34歳：約476万円
- 35～39歳：約584万円
- 40～44歳：約619万円
- 45～49歳：約642万円
- 50～54歳：約692万円
- 55～59歳：約713万円
- 60～64歳：約560万円
- 65～69歳：約613万円
厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」をもとに算出30代後半以降に助産師の平均年収の約554万円を上回っていることからも、年代が上がるほど年収が高くなることがわかるでしょう。なお、20代～30代前半にかけては結婚・出産といったライフスタイルの変化が影響し、30代後半以降に比べると年収が増えにくいと考えられます。
経験年数別｜15年以上は平均年収が600万を超える
- 0年：約353万円
- 1～4年：約444万円
- 5～9年：約474万円
- 10～14年：約531万円
- 15年以上：約614万円
厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」をもとに算出
時間外勤務手当や深夜勤務手当などは含まれない
経験年数が上がるほど年収も増えていることがわかります。日本では働く年数を基準とする昇給制度が主流であることから、助産師も経験年数に応じて年収がアップするといえるでしょう。経験年数が15年以上にもなると平均年収は600万円を超えており、水準の高さがうかがえます。
都道府県別｜地域によって大きな開きあり
【年収が高めの都道府県】
- 岐阜：約909万円
- 山口：約683万円
- 大分：約676万円
- 群馬：約644万円
- 奈良：約626万円
- 茨城：約620万円
- 愛知：約618万円
- 佐賀：約600万円
- 東京：約593万円
- 大阪：約590万円
【年収が低めの都道府県】
- 島根：約452万円
- 石川：約445万円
- 青森：約441万円
- 山梨：約437万円
- 福井：約433万円
- 岡山：約422万円
- 千葉：約415万円
- 香川：約347万円
- 長崎：約338万円
- 沖縄：約302万円
厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」をもとに算出
京都・愛媛・宮崎はデータなし
地域による年収差は、助産師の不足や産科病棟自体の減少といった地域が抱える問題が影響している可能性があります。調査した年によって結果は変わるため、あくまでも目安として参考にしてみてください。
規模別｜年収最多は企業規模99人以下
企業規模ごとに年収を比較した場合、より平均年収が高かったのは規模が小さいケースでした。
- 1,000人以上：約543万円
- 100～999人：約545万円
- 10～99人：約580万円
厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」をもとに算出
規模が大きな病院では、雇用できる助産師の数が多い傾向があります。その点、規模が小さな病院は在籍する助産師の数が少ないため、業務負担が増加しやすいでしょう。その結果、時間外などの手当が影響して平均年収が高くなると考えられます。
一方で、調査結果のなかで最もボーナスが高かったのは、企業規模1,000人以上のケースです。
- 1,000人以上：約104万円
- 100～999人：約85万
- 99人以下：約65万
厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」より
企業規模が大きいと経営の安定感が期待でき、従業員に支給するボーナスにも反映されやすいといえます。単に企業規模ごとの平均年収で比較するだけでなく、業務負担やボーナス支給額にも注目すると、年収の納得度が高まるでしょう。
短時間勤務のケースでは時給2,000円程度が平均
ちなみに、短時間勤務における年間賞与その他特別給与額は約12万円、平均の労働時間数は6.6時間／日です※1。たとえば月の労働日数が10日の場合、収入は2,018円×6.6時間×10日＝約13.3万円／月。これを年間に換算し、年間賞与その他特別給与額の平均を加えると、年収はおおよそ172万円です。
1.厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」より
2.厚生労働省「地域別最低賃金の全国一覧」より
看護師との違いは？助産師のほうが年収が高め
助産師の平均年収は看護師よりも高い傾向があります。看護師やそのほかの看護職の平均年収を見比べてみましょう。
- 助産師｜約554万円（月給：約38.8万円、ボーナス：約88.8万円）
- 看護師｜約499万円（月給：約34.4万円、ボーナス：約85.5万円）
- 准看護師｜約407万円（月給：約28.7万円、ボーナス：約62.7万円）
- 保健師｜約481万円（月給：約32.4万円、ボーナス：約92.1万円）
厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」をもとに算出
助産師の平均年収が高いのは、専門性の高さが関係していると考えられます。助産師になれるのは、看護師国家試験と助産師国家試験の両方に合格した人のみです。例として、看護系の学校で学んでから看護師資格を取得し、助産師養成所に入学して助産師国家試験に受かることで、はじめて助産師として働けます。
看護師国家試験に合格する必要があるのは、保健師も同じです。ただし保健師の就職先の多くは市区町村の公的機関で、病院勤務の助産師と比較すると、夜勤手当・待機手当・交代勤務手当といった手当がつきにくいと考えられます。
また現代は少子化とはいえ、助産師の需要が高い状態です。産婦人科医の不足やハイリスク妊産婦の増加などによって求められる役割が増えていることも、助産師の年収に影響を与えているでしょう。
ダブルライセンスという専門性の高さや需要、そして勤務スタイルの傾向から、看護師を含む看護職に比べて助産師は平均年収が高いといえます。
助産師が年収アップを目指すなら？年収を上げるポイント4つを紹介
助産師が年収を上げるためには、転職や勤務スタイルの変更、昇進といった方法があります。今の勤務先で年収アップを目指すのか、転職も視野に入れるのかを想像しながら、自分に合った年収アップの方法を考えてみてください。
転職する
年収アップを目指す方法のひとつは転職です。助産師の求人をこまめにチェックしておくと、今より好条件な転職先が見つかる可能性があります。現在の職場で収入アップが見込めない場合には、転職サイトを活用しながら好条件の求人を探すのがおすすめです。
以下の記事では、助産師の求人掲載もある15の看護師転職サイト・エージェントを徹底調査しランキング化しています。転職を視野に入れる際には参考にしてみてください。
夜勤回数を増やす
生活スタイルや勤務先の状況にもよりますが、夜勤回数を増やすことも年収アップにつながりやすいポイントです。夜勤回数が増えると夜勤手当や深夜勤務割増給が増え、年収も上がると考えられます。
ただし夜勤は負担が大きいため、体調管理には気を付けておきたいところです。無理のない範囲を意識しながら夜勤回数を増やすと、助産師として働き続けられるでしょう。勤務を継続することで、夜勤手当だけでなく経験年数に応じた年収アップも期待できます。
経験値を積んで役職に就く
産婦人科の師長になるなど、経験値を積んで役職に就くのも年収を上げるためのポイントです。役職に就くと基本給アップに加え、職務給（役割給）がもらえる可能性があります。
厚生労働省が発表した令和3年賃金構造基本統計調査によると、役職者を含む平均年収は約554万円、含まない平均年収は約535万円です。役職の有無によって20万円ほど差があることから、昇進は年収アップに大きく影響するといえるでしょう。
開業する
助産師には開業権があるため、助産所を開業して年収アップを目指すのも手段のひとつです。順調に運営できれば、病院勤務よりも大きな収入を得られる可能性があります。自分が実現したいお産の在り方と妊産婦のニーズが合えば、助産所の利用者を集められるでしょう。
ただし、経営のための準備や責任者としてのプレッシャーといった負担も大きいと考えられます。また日本看護協会によると、助産所の開設者として働く助産師は2019年時点で1,246人。病院勤務は24,738人、診療所勤務は9,968人のため、被雇用者として働く助産師に比べて少ないのが現状です。
助産所の開業には助産師・経営者としての重責などがともないます。一方で、やりがいや収入面における期待値は高いといえるでしょう。
マイベストは有料職業紹介事業の許認可を受けています。（13-ユ-315911）
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