【2026年4月最新】ビットコイン・仮想通貨の今後は？2026・2027年の動きを仮想通貨アナリストに徹底取材！
2024年の現物ETF承認、2025年の米政権交代を経て、デジタル資産としての地位を確立したビットコイン。その影響はほかの主要銘柄にも波及しており、プラットフォームとしての活用が進むイーサリアムや、国際送金の実用化が進むエックスアールピーも存在感を強めています。「今から買っても遅くない？」「2026年以降はどう動くの？」と、今後が気になっている人も多いでしょう。
そこで今回は、ビットコインを中心に主要銘柄の今後の動向から、気になる税制改正の行方まで詳しく解説します。2026年最新の市場概況を把握して、資産運用の参考にしてくださいね。
本記事内での「買い時」や「価格上昇の可能性」に関する発言は、出演者個人の見解や予測に基づくものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。暗号資産の価格は大幅に変動するリスクがあります。売買に関する最終的な決定は、最新の市場動向やリスクを十分にご確認の上、読者のみなさまご自身の判断で行ってください。
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本内容は情報提供のみを目的としたものであり、暗号資産取引や特定の金融商品の勧誘を目的としたものではありません。
2017年に仮想通貨メディア「COINOTAKU」を立ち上げ、独自のジャーナリズムに基づき国内外へ情報を発信。仮想通貨・ブロックチェーン業界の可能性を追求し、多角的かつ中立な視点での情報提供に努めている。自身のYouTubeチャンネル等での発信に加え、国内外の取引所やWeb3.0プロジェクトのアドバイザーとして業界の発展を牽引。運営6年目を迎えたオンラインサロンでは、初心者から上級者までを対象とした教育・普及活動に注力している。また、個人投資家として培った実務的な分析眼を活かす一方、アーティストとしても活動。技術の魅力を新たな手法で表現するなど、多才なアプローチで業界の価値を伝えている。
大学卒業後に銀行員として勤務、法人顧客の経営支援・融資商品の提案や、個人向け資産運用相談を担当。 2020年にマイベストに入社、自身の銀行員時代の経験を活かし、カードローン・クレジットカード・生命保険・損害保険・株式投資などの金融サービスやキャッシュレス決済を専門に解説コンテンツの制作を統括する。 また、Yahoo!ファイナンスで借入や投資への疑問や基礎知識に関する連載も担当している。
仮想通貨取引所おすすめTOP5
コインチェック株式会社
手数料の安さと豊富な取扱銘柄が魅力。仮想通貨取引所の有力候補
GMOコイン株式会社
入出金手数料が無料。銘柄の種類は少なめだが、初心者には十分
オーケーコイン・ジャパン株式会社
豊富な通貨と高い流動性が魅力。取引手数料の高さは気になる
仮想通貨の予想はできて1〜2年。数十年先の予想は難しい
ビットコインの価格予測でお話しするとおよそ1〜2年先までは見通しがたちますが、数十年先は予測が難しく、1〜2年の予測もその都度アップデートしていく必要があります。
まだ黎明期の仮想通貨市場は、法律や新規参入（ETF等）など過去のチャートを再現できなくなるような影響が多くあり、チャートを崩すような大きな規制変更や新規参入は1〜2年前にはその活動の予兆が見られます。
したがって、一度立てた予測に固執するのではなく、こうした市場を大きく動かすような出来事が起こるたびに、その都度予測をし直す姿勢が重要です。
仮想通貨市場がいかに予測困難な場所であるかを知るために、過去に名だたる有識者たちが残した予測と、その後の結果を振り返ってみましょう。
たとえば2013年、ノーベル経済学賞受賞者のポール・クルーグマン氏はニューヨーク・タイムズ紙で「ビットコインは邪悪である」というタイトルのコラムを執筆し、その価値がゼロになる可能性を示唆しました。当時のビットコインは1,000ドルに達したばかりの黎明期で、さまざまな経済学者が「実体のないポンジ・スキーム（投資詐欺）であり、数年以内に消滅する」と予測していました。しかし、消滅するどころか、その後10年で100倍以上の価値を持つ資産へと成長しました。
また、金融界の重鎮による予測も、わずか数年で覆されています。米銀最大手JPモルガン・チェースのジェイミー・ダイモンCEOは、2017年に「ビットコインは詐欺であり、取引する社員がいれば愚か者として即座に解雇する」とまで断言していましたが、数年後には同社自身が仮想通貨関連のサービスを開始し、2024年にはビットコイン現物ETFの主要な参加者として市場を支える立場に回っています。
さらに、開発の最前線にいた人物でさえ予測を誤った事例があります。2016年初頭、ビットコインの主要開発者の1人であったマイク・ハーン氏は「ビットコインは失敗した」と宣言して開発から身を引きました。当時、ネットワークの混雑や手数料の高騰という技術的な壁に直面し、これ以上は発展しないという予測が広がりましたが、その後「ライトニングネットワーク」などの技術革新や、機関投資家の参入という新たな潮流によって、その予測は完全に過去のものとなりました。
ビットコイン・仮想通貨の2026〜2027年の見通しは？仮想通貨投資アナリストへの取材をもとに解説！
仮想通貨メディア「COINOTAKU」の編集長・仮想通貨投資アナリストの伊藤健次さんにビットコイン・仮想通貨の今後についてお話を伺いました。2026年から2027年の見通しを立てるうえで米国中間選挙が最大の分岐点だとした伊藤さんの展望を、これまでの値動きの経緯を踏まえながら読み解きます。
ビットコインの今後は、中間選挙次第で大きく変わる予想
前提として、ビットコインは米国の政治・経済・外交の影響をとても強く受けます。現時点で米国の見通しは安定しているとはほど遠く、毎月何が起きるかわからないという不安定な状況です。
2026年に入りビットコイン価格は何度か下落していますが、そのきっかけは仮想通貨特有の問題ではないと考えています。米国の軍事行動、中東情勢の緊張、トランプ氏の関税外交の再燃、ストラテジー社をめぐる市場の懸念、原油価格の上昇など、世界の金融市場全体に影響するニュースが重なったことが背景です。株式やコモディティ市場でも同様の緊張感があり、仮想通貨だけが弱いという状況ではないでしょう。
現在は積極的にリスクを取りにいく局面ではないと考えていますが、同時に市場から完全に退場してしまうような局面でもなく、世界情勢に振られて価格が動いている局面と捉えています。
こうした不透明な状況の分岐点となるのが、2026年11月に控える米国中間選挙でしょう。足元では不安定な相場がしばらく続く可能性が高く、この不安定さが2026年を通じて続くかどうかはまだ判断がつきません。市場が注目しているのは主に2点と考えており、中東などの軍事的緊張が落ち着くかどうかと、トランプ氏の支持率を含む政治的影響力がどう変化するかです。政治・地政学のニュース次第で相場の空気が変わりやすい状況が続いているため、状況に応じて予測を修正していく必要があるほど不安定な局面だと考えています。
中間選挙に向けては、仮想通貨の組織票を取り込む動きのなかで、ビットコインにとって追い風となる法整備が進む可能性があります。ステーブルコインやDeFiに関するルール整備など、制度面での議論は必ずしもネガティブな方向には向かっておらず、ビジネス環境が整えば仮想通貨を活用したサービスや金融ビジネスが広がりやすくなるでしょう。その意味では、中間選挙が市場にとってポジティブな変化につながるシナリオも十分考えられます。ただし政治の影響は予測が難しく、日々のニュースを見ながらシナリオをアップデートしていくことが重要です。
動きが明確になってからでは機会を逃す可能性もあるため、こうした局面では自身のリスク許容度や投資方針を改めて確認しておくことが重要です。
2027年のビットコイン市場がどのような姿を見せるかは、2026年11月に行われる米国中間選挙の結果に大きく左右されることでしょう。
トランプ政権の支持率が高い状況が続けば、市場環境が安定し、価格が上昇基調となるシナリオも考えられる一方で、トランプ政権が中間選挙で負けた場合（もしくは十分な成果が出なかった場合）は、2年間見通しが立たなくなり、価格が荒れる可能性もあります。
ビットコインの価格は、米国の政治情勢や規制方針が変わるタイミングで、大きな変動を見せてきました。たとえば、2024年1月10日に米国証券取引委員会（SEC）がビットコイン現物ETFを承認した際、約4.6万ドル前後だった価格は、投資環境の整備を受けて上昇し、約2か月後の2024年3月には当時の史上最高値となる約7.3万ドルを記録しました。
また、2024年11月の米国大統領選挙も、政治の動きが価格に影響した事例のひとつです。仮想通貨に対して肯定的な姿勢を示すトランプ氏の当選が近づくにつれて買い注文が増え、選挙後の12月5日には、ビットコイン史上初となる10万ドルの大台を突破しました。このように、政治的な方針が定まる節目において、ビットコインの価格が上昇してきた経緯があります。
2025年10月には一時12万ドル台まで値を上げたものの、その後は目立った好材料がない中で価格を下げ、2026年に入ってからも以前のような勢いは見られず、最高値を大きく下回る水準で推移しています。こうした状況のなかで、次に控える大規模な政治イベントが、2026年11月の米国中間選挙です。
イーサリアムの今後は、ビットコインの価格がどれだけ上がるかに左右される見立て
ビットコインの値動きが仮想通貨市場全体に影響を与える傾向があり、アルトコイン（ビットコイン以外の銘柄）も連動する場面が多くみられます。イーサリアムやエックスアールピーなど、ほかの仮想通貨もビットコインの価格と連動して動きやすいという点は押さえておきましょう。
アルトコインとビットコインの連動性が高いのは、仮想通貨市場全体におけるビットコインの時価総額の割合（ドミナンス）が約60%と非常に高いためです。「ビットコインが下がる」ということは、仮想通貨市場全体から資金が抜けて冷え込んでいることを意味します。
個人的に、2026年のイーサリアムの値動きには期待しています。zk技術の導入、ブロックチェーンのトリレンマの解決など、難解なアップデートをほかのブロックチェーンより先駆けてイーサリアムが先に成功させているため、2026年1月の値動きはビットコインの価格変動率よりも大きい上昇を見せました。
ただし、技術が素晴らしいこととイーサリアムの価格が上昇することは直接は繋がりません。現時点でも売上高とプロジェクトの時価総額は紐づいておらず、イーサリアムは業界2位ですが、イーサリアムよりも売上が高いプロジェクトはいくつか存在します。
いま市場で評価されるのは技術力とアクティブユーザー数だと考えられます。この2つを明確に市場に伝えることができれば、イーサリアムの価格は十分過去最高値を突破することもありえるでしょう。
ビットコイン以外の仮想通貨は2025年に過去最高値を越えられなかったプロジェクトも多く、イーサリアムもそのひとつです。2026年には過去最高値を超える水準を目指す可能性もあるでしょう。
先述したとおり、アルトコインはビットコインの価格と連動して動きやすい傾向があります。2027年、ビットコインが大きく上昇する局面であれば、アルトコインのイーサリアムにも追い風となる可能性があります。
ビットコインに続く時価総額2位のイーサリアムも、米国の政治イベントやビットコインの値動きに合わせて変動してきました。
2024年1月にビットコイン現物ETFが承認され価格が大きく上昇した際、イーサリアムもこれに合わせるように買い注文が増加。3月にかけて4,000ドルまで上昇し、ビットコインの勢いに引かれる形で価格を伸ばしました。さらに、2024年11月の米国大統領選挙後、ビットコインが10万ドルの大台を突破した際にも、イーサリアムはビットコインに追随する形で上昇しています。
しかし、2025年10月にビットコインが一時12万ドル台を記録した際、イーサリアムも連動して上昇したものの、過去最高値を塗り替えるまでには至りませんでした。その後、ビットコインが価格を下げ始めると、イーサリアムもそれに合わせる形で下落しており、2026年に入ってからも最高値を大きく下回る水準で推移しています。
エックスアールピーの今後は、Ripple（リップル）社の動きの影響が大きい
エックスアールピーは、価格予測が非常に難しい銘柄のひとつ。仮想通貨として区分されているものの、Ripple社のIPO動向が市場心理に影響を与え、価格が反応するといった企業活動と連動しやすい性質を持っています。
現在、Ripple社は非上場企業であり、活動レポートは開示されているものの十分とはいえません。ブロックチェーンプロジェクトにおいて透明性の高さは重要な評価基準ですが、企業活動の一部しか情報が表に出ない現状では、市場が正当な評価を下しにくい環境にあります。
しかし、期待がゼロというわけではありません。伝統的金融とWeb3の融合を目指すプロジェクトとしては唯一無二の存在であり、その独自性は高く評価されています。
2026年、一部では過去最高値水準への回復を期待する声もありますが、そこに到達できるかどうかは未知数です。2025年の平均価格は2.7ドル程度であったため、まずはこの価格帯への復帰が重要となります。
2025年11月に開催されたRipple社の最新情報や提携ニュースを公開する公式イベント「Swell」はタイミングも内容も良く、最高値更新の期待もありましたが、現在はニュースだけでは価格が上がりにくい状況です。今後は現物ETFへの純流入が増加するなど、目に見える形での資金流入が必要不可欠です。
2027年以降に過去最高値更新となる局面では、段階的な上昇ではなく、短期間で価格が大きく変動する展開も考えられます。その引き金となるのは、ETFへの資金流入や、国際機関によるステーブルコイン「RLUSD」の導入といった、市場に強いインパクトを与える要因でしょう。
エックスアールピー（XRP）の価格推移を振り返ると、開発主体であるRipple社の企業活動や、同社が抱える法的な問題の進展によって大きく変動してきました。
0.5ドルから2ドルの大台へと急騰した2024年11月から12月にかけての動きは、米国の規制環境が劇的に変化したことが最大の要因です。2024年11月の米国大統領選挙において、仮想通貨に対して肯定的な姿勢を示すドナルド・トランプ氏が勝利したことに加え、11月21日にはSEC（証券取引委員会）のゲーリー・ゲンスラー委員長が2025年1月に退任することを正式に発表しました。Ripple社に対して厳しい法的追及を続けてきた当局のトップが交代するという事実は、長年の訴訟リスクが解消されるという強力な期待感を生み、買い戻しを誘発しました。
その後、2025年7月に約5年に及んだ米証券取引委員会（SEC）との訴訟に終わりが見えてきたことで、価格の上昇がみられました。Ripple社が制裁金を支払うことで最終的な和解に至ったというニュースが報じられると、それまで2ドル前後で推移していた価格が、3ドルを超える水準まで上昇しました。ビットコインなど市場全体のトレンドとは別に、企業の法的な不透明感が解消されたこと自体が直接的な買い材料となった一例です。
最もおすすめな仮想通貨取引所は？mybestが実際に比較検証
仮想通貨・ビットコインを始めるには取引所で口座を開設する必要があります。しかし、いざ始めてみようと思っても、たくさんの取引所からどう選んだらいいのか迷ってしまいますよね。
さまざまな取引所の手数料や取り扱う通貨の種類など、気になるスペックをマイベストが比較したところ、初心者にもおすすめできる仮想通貨取引所はCoincheckでした。
コインチェック株式会社Coincheck
| ビットコインの最小注文数量（取引所） | 0.001BTCかつ500円 |
|---|
- 料金2026年01月15日時点の情報を独自リサーチ（公式サイト参照・電話問い合わせなど）をもとに記載しています。
手数料の安さと豊富な取扱銘柄が魅力。仮想通貨取引所の有力候補
「Coincheck」は、アプリのダウンロード数トップクラスを誇る国内大手仮想通貨取引所。暗号資産の取引だけでなく、NFTの取引ができるサービスである「Coincheck NFT」も提供しています。スマホアプリは取引所に対応しておらず、取引所での売買をするにはブラウザでログインする必要がある点には注意しましょう。
日本円の入金手数料は、コンビニ入金やクイック入金の場合は500円以上の手数料がかかるものの、銀行振込であれば各銀行の振込手数料しかかかりません。出金手数料は金額にかかわらず一律料金が必要ですが、400円程度に抑えられます。取引手数料も無料で、低コストで売買できるといえるでしょう。
ビットコイン・イーサリアム・XRPといった主要銘柄にくわえ、取引所ではペペ（PEPE）やシバイヌ（SHIB）、ポルカドット（DOT）などさまざまなアルトコインを取引可能です。銘柄を豊富に取りそろえている点が大きな強みであり、その数はアルトコインを含め全30種類以上に上ります。自分の投資戦略に合わせた幅広い銘柄で取引できるでしょう。
良い
- ビットコイン・イーサリアム・XRPの取引手数料が無料
- ビットコイン・イーサリアム・XRPの取引量がトップクラスで希望どおりの価格で取引しやすい
- 取引所・販売所ともに取り扱う仮想通貨の種類が豊富
気になる
- 高くはないものの、日本円の入出金手数料が無料ではない
| タイプ | 取引所、販売所 |
|---|---|
| 取扱仮想通貨の種類（取引所） | 36種類（BTC、ETH、SUI、TRX、SOL、FPL、PEPE、MASK、MANA、GRT、LSK、XRP、SHIB、DOGE、XLM、BC、SAND、BCH、LTC、MATIC、IOST、AVAX、DOT、APE、LINK、BRIL、FNCT、IMX、CHZ、MONA、AXS、WBTC、DAI、XEM、ETC、XYM） |
| 取扱仮想通貨の種類（販売所） | 34種類（BTC、ETH、SUI、TRX、SOL、FPL、PEPE、MASK、MANA、GRT、LSK、XRP、SHIB、DOGE、XLM、BC、SAND、BCH、LTC、MATIC、IOST、AVAX、DOT、APE、LINK、BRIL、FNCT、IMX、CHZ、MONA、AXS、WBTC、XEM、ETC） |
| 取引方法 | 現物取引 |
| スマホアプリあり | |
| アプリでの取引形式 | 販売所 |
| 積立投資（定期購入）可能 | |
| 最低積立額 | 10,000円／月 |
手数料
初心者にも扱いやすくオススメです
仮想通貨初心者にも使いやすい取引所
見やすくわかりやすい、初心者向け。
暗号資産の初心者にはおすすめです
アプリからの口座解説が簡単。初心者でも気軽に仮想通貨が始められる
Coincheck（コインチェック）の口コミ評判は？危ないって本当？手数料・入金方法などメリット・デメリットを徹底調査
GMOコイン株式会社GMOコイン
| ビットコインの最小注文数量（取引所） | 0.00001BTC |
|---|
- 料金2026年01月15日時点の情報を独自リサーチ（公式サイト参照・電話問い合わせなど）をもとに記載しています。
入出金手数料が無料。銘柄の種類は少なめだが、初心者には十分
「GMOコイン」は、現物取引とレバレッジ取引で豊富な機能を提供する仮想通貨取引所。取引所取引に特化したツールである「WebTrader」を提供しています。
日本円の即時入金サービスを利用すれば、入金手数料は無料。出金手数料は大口出金（30,000,001円以上）の場合にのみ手数料が発生しますが、それ以下の場合は無料です。Taker注文では手数料がかかるものの、Maker注文では手数料がマイナスで報奨金として受け取れる点も特徴といえます。
ビットコインやイーサリアム、XRPの主要通貨は取り扱っていたものの、検証した仮想通貨取引所と比較すると取引できるアルトコインの種類は少なめ。しかし、取引所ではポルカドット（DOT）・カルダノ（ADA）・ドージコイン（DOGE）などは売買できるため、初心者には十分といえるでしょう。
良い
- ビットコイン・イーサリアム・XRPのMaker注文なら、取引手数料を受け取れる
- ビットコイン・イーサリアム・XRPの取引量が豊富
- 即時入金時・3,000万円以下の出金時の手数料が無料
気になる
- 主要通貨以外の取扱が、取引所・販売所ともに少なめ
| タイプ | 取引所、販売所 |
|---|---|
| 取扱仮想通貨の種類（取引所） | 19種類（BTC、ETH、XRP、ADA、SOL、DOGE、DOT、DAI、LTC、BCH、ASTR、ATOM、FCR、LINK、NAC、SUI、XLM、XTZ、WILD） |
| 取扱仮想通貨の種類（販売所） | 22種類（BTC、ETH、BCH、LTC、XRP、XLM、XTZ、DOT、ATOM、ADA、DAI、LINK、DOGE、SOL、FIL、SAND、CHZ、AVAX、SUI、ZPG、ZPGAG、ZPGPT） |
| 取引方法 | 現物取引、信用取引（レバレッジ取引） |
| スマホアプリあり | |
| アプリでの取引形式 | 販売所、取引所 |
| 積立投資（定期購入）可能 | |
| 最低積立額 | 500円／回 |
ＧＭＯコイン
もう使うことはない。
シンプルで分かりやすい
少額でできるのがとてもいい
初心者にあり
いい感じ
GMOコインはやばい？評判・口コミやメリット・デメリットを検証レビュー！
株式会社 bitFlyerbitFlyer
| ビットコインの最小注文数量（取引所） | 0.001BTC |
|---|
- 料金2026年01月15日時点の情報を独自リサーチ（公式サイト参照・電話問い合わせなど）をもとに記載しています。
Vポイントと連携できる仮想通貨取引所。主要通貨の取引手数料は高め
「bitFlyer」は国内最大級の仮想通貨取引所であり、創業以来ハッキング被害ゼロを謳っています。Vポイントと連携して、Vポイントをビットコインに交換したり、ビットコイン決済でVポイントを貯めたりできる点が大きな特徴です。
日本円の入金手数料は、住信SBIネット銀行からのクイック入金を利用する場合のみ無料。出金手数料は三井住友銀行への出金・それ以外の銀行への出金で異なり、さらに出金する金額によっても変動します。場合によっては500円以上かかることもあるうえ、取引手数料も高めなのでコストは抑えにくいでしょう。
販売所での取扱通貨は多かったものの、取引所では豊富さに欠ける結果に。ビットコインやイーサリアム、XRPのほかは、ビットコインキャッシュ（BCH）をはじめとした数種類にとどまりました。主要通貨の取引ができればよい人には十分ですが、幅広い銘柄で取引をしたい人にとってはもの足りないといえるでしょう。
良い
- ビットコイン・イーサリアム・XRPの取引量が多い
- 住信SBIネット銀行からのクイック入金なら入金手数料が無料
気になる
- ビットコイン・イーサリアム・XRPの取引手数料が他社よりも高め
- 主要通貨はそろっているが、取引所での取扱種類数が少ない
| タイプ | 取引所、販売所 |
|---|---|
| 取扱仮想通貨の種類（取引所） | 6種類（BTC、ETH、XRP、BCH、MONA、XLM） |
| 取扱仮想通貨の種類（販売所） | 38種類（BTC、ETH、XRP、DOGE、DOT、DAI、LTC、BCH、ETC、APE、AVAX、AXS、BAT、CHZ、FLR、GRT、IMX、LINK、LSK、MANA、MASK、MATIC、MKR、MONA、PEPE、PLT、POL、RNDR、SAND、SHIB、SKY、XEM、XLM、XTZ、XYM、ZPG、ZPGAG、ZPGPT） |
| 取引方法 | 現物取引、信用取引（レバレッジ取引） |
| スマホアプリあり | |
| アプリでの取引形式 | 販売所、取引所 |
| 積立投資（定期購入）可能 | |
| 最低積立額 | 1円／回 |
大手で信頼できる。アプリも使いやすい。
誰でも簡単に、あっという間に使えます。
迷ったらビットフライヤーでいいと思う。
取引画面はシンプルで使いやすい。入金に少し難あり
信頼性の老舗仮想通貨取引所ビットフライヤー。
セキュリティ万全で初心者にも使いやすい。
bitFlyerを検証レビュー！仮想通貨取引所の選び方も紹介
仮想通貨・ビットコインに関するよくある質問
ここでは、仮想通貨・ビットコイン投資を検討する際、初心者が抱きやすい疑問について回答します。
今からビットコインを始めても遅くない？
中長期的な視点であれば、現時点からの投資を検討する考え方もあります。2026年現在は、かつての「投機対象」から企業や国が保有する「公的な資産」へと性質が変化したばかりの段階です。
米国の現物ETFへの資金流入や、国家戦略としての準備資産化といった動きは、数年単位の長期的な上昇トレンドを支えるものといえます。一括で購入するのではなく、積立投資（ドルコスト平均法）を通じて時間分散を図ることで、価格変動リスクを一定程度和らげることが期待されます。
ビットコインの税金が安くなる分離課税はいつから適用される？
それまでの利益には、引き続き最大55%の累進課税が適用されます。分離課税が適用されれば損失の3年間繰越も可能になるため、長期投資を考えている人は注目しましょう。
ビットコインはNISAの対象？
2026年現在、ビットコインや仮想通貨はNISAの対象ではありません。 日本国内では仮想通貨の現物ETF（上場投資信託）が投資信託として認められていないためです。
ただし、2028年に日本でも暗号資産で運用するETFが解禁される見通しのため、将来的には仮想通貨関連のETFがNISAの対象となる可能性があります。現時点では、ビットコインをNISA口座で購入することができないため、ビットコインを保有する企業の株式の購入を検討し、ビットコイン自体は通常の取引所で購入するのが一般的です。
仮想通貨取引所おすすめTOP5
コインチェック株式会社
手数料の安さと豊富な取扱銘柄が魅力。仮想通貨取引所の有力候補
GMOコイン株式会社
入出金手数料が無料。銘柄の種類は少なめだが、初心者には十分
オーケーコイン・ジャパン株式会社
豊富な通貨と高い流動性が魅力。取引手数料の高さは気になる
本サイトは情報提供が目的であり、個別の金融商品に関する契約締結の代理や媒介、斡旋、推奨、勧誘を行うものではありません。本サイト掲載の情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社及び情報提供者は一切の責任を負いません。
