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電気代の計算方法は?【実際に大手電力の試算を紹介!シミュレーション機能で最安を探そう】

電気代の計算方法は?【実際に大手電力の試算を紹介!シミュレーション機能で最安を探そう】

毎月の生活費のなかでも大きな割合を占める電気代。度重なる料金値上げの影響もあり、「自分の家の電気代は正しく計算されているの?」「平均と比べて高い気がする」と感じている人も多いでしょう。


そこで今回は、電気代の計算方法や、東京電力や関西電力を例にした世帯別の具体的な試算、電気代を抑えるコツを解説します。自分にぴったりの電力会社を探せるシミュレーション機能もご紹介するので、ぜひ参考にしてくださいね。

2026年02月04日更新
高山健次
ガイド
元携帯電話販売員/マイベスト 通信会社・通信キャリア・サービス担当
高山健次

大手家電量販店出身で、7,000人以上に携帯電話の販売や通信サービスの契約を担当。主要な通信会社の料金プランや販売機種をすべて把握し、その豊富な知識で店舗販売ランキングにおいて個人表彰もされている。 その後マイベストに入社、携帯電話や光ファイバー回線キャリア・インターネットプロバイダーなどの通信会社を専門に担当しており、格安SIMやホームルーターを実際に回線契約し各社の料金プランや通信速度の比較を行うとともに、モバイルだけでなく10社以上の戸建て・マンション向けの光回線の通信速度・速度制限も調査している。 また通信サービスだけでなく、ファイナンシャルプランナーの視点含めて固定費などの支出の見直しのガイドもしている。

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目次

電気代の計算方法:毎月の料金はどう決まる?

電気代の計算方法:毎月の料金はどう決まる?

毎月の電気代は、大きく分けて「基本料金」「電力量料金」「燃料費調整額」「再エネ賦課金」という4つの項目を合算して計算されます。基本の計算式は以下のとおりです。


電気代を求める基本の計算式

  1. 電気代(合計)= 基本料金+電力量料金±燃料費調整額+再生可能エネルギー発電促進賦課金

基本料金(最低料金)は、契約アンペア数やプランごとに設定されており、使用量に関わらず毎月必ず発生する固定料金です。基本的には一度に使える電気の最大量(アンペア数)が大きいほど高く設定されており、契約内容を見直すことで固定費として削減できる可能性があります。


電力量料金は、その月に使用した電気量(kWh)に応じて加算される料金です。多くの電力会社では使用量が増えるほど単価が上がる「段階制」を採用しています。節電によって最も直接的にコントロールできる項目であり、使用量が多い家庭ほど電力量料金の単価設定が安いプランを選ぶことが重要です。


燃料費調整額は、発電に必要な燃料の輸入価格変動を電気料金に反映させるためのもので、世界情勢や為替の影響によって月ごとに単価が変動します。原料価格が基準を下回ればマイナス調整として差し引かれますが、高騰した場合にはプラス調整として加算されることに。電気代を押し上げる要因のひとつといえるでしょう。


再生可能エネルギー発電促進賦課金(再エネ賦課金)は、太陽光などの再生可能エネルギー普及のために全利用者が公平に負担する費用で、国が年度ごとに全国一律の単価を決定しています。

シミュレーション機能で電気代を試算してみよう!

マイベストでは各社の条件にあわせた計算方法で、全国10エリア分の電気代を毎月試算しています。


シミュレーション機能では世帯人数と郵便番号を入力するだけで、各地域の大手電力会社より電気代が安いサービスの一覧と、乗り換えた場合の年間節約額が確認できます。ポイントや割引特典など各社のメリット・デメリットも紹介しているので、固定費の削減を考えている人や、電力会社の乗り換えを検討している人はぜひ活用してくださいね。

高山健次
元携帯電話販売員/マイベスト 通信会社・通信キャリア・サービス担当
高山健次

電力会社の乗り換えは今住んでいる場所での切り替えなら、オンライン上で最短10分ほどで完結します。新しい電力会社に申し込むだけで自動で契約が切り替わるので、使っている電力会社に連絡する必要は基本的にありません。


申し込みには「現在契約している電力会社のお客様番号」と「供給地点特定番号」の2つの番号が必要です。2つの番号は電力会社のマイページや明細書から確認できますよ。

大手電力会社の電気代の計算例

自分の家の電気代を把握するために、まずは大手電力会社の標準的なプランでいくらかかるのか、具体的なシミュレーションを見ていきましょう。今回は、契約者数の多い東京電力と関西電力をモデルに、世帯人数ごとの月額料金を試算しました。

東京電力の計算例:アンペア制による「基本料金」

東京電力の計算例:アンペア制による「基本料金」

東京電力(従量電灯B)などのアンペア制を採用している地域では、契約したアンペア数に応じて固定の「基本料金」が発生します。使用量が増えるほど単価が上がる3段階の料金設定を取っており、世帯人数が増えて第3段階の単価が適用されると、1kWhあたりの負担が大きくなるのが特徴です。


東京電力:世帯別の月額目安

  1. 1人暮らし(30A・使用量180kWh):6,022円
  2. 3人暮らし(40A・使用量350kWh):12,091円

1人暮らしで使用量が180kWh程度であれば、比較的割安な第2段階までの単価に収まるため、基本料金を含めても6,000円前後で済みます。一方、使用量が350kWhを超えると第3段階の単価が適用されるため、1人あたりの単価が上昇することに。3人暮らしであれば、月額は12,000円程度が目安です。

関西電力の計算例:一律設定の「最低料金」

関西電力の計算例:一律設定の「最低料金」

関西電力(従量電灯A)などの地域では、アンペア制ではなく、最初の一定量までの料金を固定とする「最低料金」制を採用しています。東京電力のようなアンペアごとの基本料金設定がないため契約容量を気にする必要はありませんが、使用量に応じた3段階の料金システムは同様です。


関西電力:世帯別の月額目安

  1. 1人暮らし(使用量180kWh):5,301円
  2. 3人暮らし(使用量350kWh):10,861円

関西電力の試算では、1人暮らしで約5,300円、3人暮らしで約10,800円となり、東京電力のモデルケースと比較すると全体的に安い傾向があります。とはいえ、使用量が増えるほど段階的に単価が上がる仕組みは共通しているため、多世帯になるほど節電やプラン見直しの効果が大きいでしょう。

家電ごとの電気代を出すには?消費電力から計算する手順

家電ごとの電気代を出すには?消費電力から計算する手順

特定の家電をどのくらい使うといくら電気代がかかるのかを調べる際は、製品本体や取扱説明書に記載されている「消費電力(W)」をベースに計算しましょう。まずは以下の手順で、電気使用量(kWh)を算出してください。


  1. 電気使用量(kWh)=消費電力(W)÷ 1,000×使用時間(h)


例えば、1,000Wのドライヤーを毎日15分(0.25時間)使用する場合、1日あたりの使用量は0.25kWhです。算出した電気使用量に契約している電力会社の「電力量料金単価」をかけることで、その家電にかかる電気代が求められますよ。


  1. 家電の電気代(円)=電気使用量(kWh)× 電力量料金単価(円/kWh)


電力量料金単価は検針票などで確認できますが、不明な場合は全国家庭電気製品公正取引協議会が提示している目安単価「31円/kWh」を用いて計算すると、おおよその目安を把握するのに役立ちます。一般的にエアコン・電子レンジ・ドライヤーといった熱を発する家電は消費電力が高い傾向があるので、使用する時間や回数を意識すると電気代を抑えられるでしょう。

今日から実践!電気代を賢く抑えるための節約ポイント

電気代を効率的に節約するためには、日々の家電の使い方を見直す行動と、契約そのものを見直す環境の両方からアプローチすることが重要です。まずは無理なく取り組める方法から確認していきましょう。

電力会社を見直して「単価」を下げる

電力会社を見直して「単価」を下げる

電気の契約内容を見直すことは、一度の手続きで長期的な節約につながる根本的な方法です。実際に東京電力から「シン・エナジー」へ乗り換えた場合を試算すると、1人暮らしで年間約6,500円、3人暮らしでは年間約14,000円以上の節約になりました。


月単位で見ると数百円から千円強の差ですが、一度切り替えてしまえば自動的に固定費削減が叶います。まずはシミュレーションを活用して、どれほど安くなるかイメージを掴んでみてくださいね。


2026年1月・東京電力エリアの試算結果です。

家電の使い方を工夫して使用量を減らす

家電の使い方を工夫して使用量を減らす

家電の使い方の工夫は、即効性のある節約方法です。特に家庭内で消費電力の大きな割合を占めるエアコンは、設定温度を1℃調整したり、2週間に1回〜月に1,2回フィルターを掃除したりするだけで節電効果に期待できます。


また、冷蔵庫に食材を詰め込みすぎない・テレビをつけっぱなしにしないといった消費電力の大きな家電の無駄をひとつずつ減らしていくことも、家計の負担軽減に直結します。

省エネ家電への買い替えで効率を上げる

省エネ家電への買い替えで効率を上げる

省エネ性能の高い家電への買い替えも、中長期的な視点は有効な手段です。特に10年以上前の古い冷蔵庫やエアコンを使い続けている場合、最新モデルへ更新するだけで電気代が大幅に安くなる可能性があります。


買い替えには初期コストがかかるものの、省エネ技術によって毎月のランニングコストが抑えられるため、トータルの出費をコントロールできるでしょう。

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