
カードローンの一括返済とは?メリット・デメリットとやり方を紹介
カードローンの返済方法の1つである一括返済。一括返済とはどういった返済方法で、どのようなメリットがあるのか気になる人もいるでしょう。
本コンテンツでは、カードローンの一括返済について詳しく解説します。メリット・デメリットややり方も紹介するので、利用前に自分に向いているかチェックしてみてくださいね。

徹底した自社検証と専門家の声をもとにした、商品比較サービス。 月間3,000万以上のユーザーに向けて「コスメ」から「日用品」「家電」「金融サービス」まで、ベストな商品を選んでもらうために、毎日コンテンツを制作中。
カードローンの一括返済は借りたお金をまとめて一度に返すこと

基本的にカードローンは毎月決まった金額を返す仕組みです。余裕があるときは追加返済が可能で、自身の返済できる範囲内で金額を指定できます。
追加返済して借入期間が短くなるほど最終的に支払う利息総額は少なくなるため、一括返済すれば利息を大幅に減らせるでしょう。
カードローンで一括返済するメリット
ここでは、カードローンで一括返済するメリットを3つ解説します。メリットを踏まえて、自分に一括返済が向いているかを確認してみてください。
返済総額を抑えられる

たとえば、50万円を借入利率18.0%で借りた場合でシミュレーションすると、12回で完済した場合の利息総額は50,074円で、返済総額は550,074円です。一方、1回で完済した場合は、利息は5,700円で返済総額は505,700円となります。
毎月の返済額が少額だと返済しやすいと感じる人も多くいますが、実際は上記のように利息を含めた総額が大きくなるため追加返済が重要です。負担を最小限に抑えたいのであれば、一括返済を考えてみてくださいね。
お金が借りやすくなる

たとえば、利用可能枠(限度額)が100万円の場合、90万円借りていると新たに10万円しか借りられません。一括返済すれば100万円借りられるようになるので、いつでも何度でも自由に借入・返済を繰り返せるメリットを最大限に活かせます。
信用情報機関に完済履歴が残る

信用情報機関とは、ローンやクレジットに関する信用情報を管理している機関。加盟している金融機関には登録された情報を共有しています。日本の信用情報機関は、株式会社 シー・アイ・シー(CIC)・株式会社 日本信用情報機構(JICC)・一般社団法人 全国銀行個人信用情報センター(KSC)の3社です。
完済履歴は、将来別のローンを申し込むときの審査で考慮される可能性もあります。延滞などのよくない情報だけが信用情報機関に記録されるわけではないので、一括返済を有効に活用しましょう。
カードローンで一括返済するデメリット
カードローンの一括返済にはデメリットもあります。ここでは2つ解説するので、利用前にチェックしておいてくださいね。
手続きの手間がかかる

金融機関によっては、専用のATMや窓口からでしか手続きできない可能性もあります。一括返済の方法によっては、別途手数料がかかる場合もあるので注意してください。
まとまった資金が必要になる

一括返済する際は、ボーナスや臨時収入が入ったタイミングなど、お金の余裕ができたときに検討するようにしましょう。一括返済が難しい場合は、少しずつ繰り上げ返済する計画を立ててみてください。
なお、消費者金融など複数社で借入がある人はおまとめローンを利用するのもおすすめです。借入先を一社にまとめられるため、返済計画が立てやすくなります。以下のコンテンツでは、マイベストがおすすめのおまとめローンを徹底検証しているので、ぜひチェックしてみてくださいね。
カードローンの一括返済のやり方

借入残高は利息も含めた金額を確認するようにしましょう。カードローンの利息は日割り計算のため、利息は1日単位で加算されます。数日前に確認した金額でお金を用意していても、数日後には足りなくなる可能性があるので注意してください。
一括返済の方法は、カードローン会社によって異なります。一般的に、窓口・ATM・振込・インターネットバンキングなどさまざまな方法があるので、手続きしやすい方法を選択しましょう。ただし、借入残高が0円にならないと一括返済にはなりません。1円単位で入金する必要があるため、ATMなどを利用する際は硬貨も取り扱っているか事前に確認しておいてくださいね。
一括返済の注意事項。完済だけでは解約にならない

とはいえ、カードローンは基本的に年会費がかかりません。持っているだけであればコストがかからないので完済しても解約せず、急な出費に備えて持ち続けてもいいでしょう。
一度解約してしまえば、またカードローンを利用する際に審査を受けなおす必要があります。急ぎでお金が必要なときなど、すぐに借りられるカードローンに申し込んだとしても、審査に必ず通過できるとも限らないので、解約しないでおくことが無難といえるでしょう。
本サイトは情報提供が目的であり、個別の金融商品に関する契約締結の代理や媒介、斡旋、推奨、勧誘を行うものではありません。本サイト掲載の情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社及び情報提供者は一切の責任を負いません。
