モバイルバッテリーの捨て方は？回収場所も紹介

モバイルバッテリーは、一般社団法人JBRCの協力店や自治体で回収が可能です。ただし、自治体や店舗によって対象となるモバイルバッテリーや回収方法が異なる場合があるので、捨てる前に必ず確認しましょう。

たとえば大阪市では、リチウムイオン電池の訪問回収サービスを行っています。対して、福岡市では区役所や市民センターの資源物回収ボックスを利用するシステムです。札幌市のように、モバイルバッテリーの回収を行っていない地域もあります。

また、以下のような大手家電量販店では、モバイルバッテリーの回収を行っているところがほとんどです。

1. ヤマダ電機
2. ヨドバシカメラ
3. ケーズデンキ
4. エディオン
5. ビックカメラ
6. ノジマ

リサイクルマークがついていないものや、膨張・破損しているものは回収の対象外になる場合があるので注意しましょう。

回収可能な自治体や店舗は、一般社団法人 JBRCの公式サイトで検索できるので、住んでいる地域や最寄りの店舗を事前にチェックしてくださいね。

製造元や携帯ショップでも、モバイルバッテリーの回収を受け付けている場合があります。たとえばAnkerでは、自社製のモバイルバッテリーに限り、破損品も含めて回収可能です。パッケージや保証書がないものや、中古品や非正規店での購入品も回収してもらえます。

また、ソフトバンクや楽天モバイルなどの一部携帯ショップでも、モバイルバッテリーの回収を実施しています。ただし、auのようにリチウムイオン電池自体は回収していても、対象が端末の電池パックに限られる場合があります。利用前に各ショップの対応を確認しておきましょう。

モバイルバッテリーだけでなく、ほかの家電や小型電化製品もまとめて処分したいときは、不用品回収業者への依頼も検討しましょう。同時に複数の不用品を回収してもらえるので、引っ越しや大掃除のタイミングにおすすめです。

業者によっては、破損・膨張したモバイルバッテリーも回収対象の場合があります。破損を理由に自治体や店舗などから回収を断られた場合は相談しましょう。

ただし、不用品回収業者を利用する場合は500～3,000円ほどの費用がかかります。また、モバイルバッテリー単体では受けつけていないところもあるので、事前に見積もりや対応条件を確認しておくことが大切です。

モバイルバッテリーは、充電と放電を繰り返すことで劣化していきます。とくに充電時間が以前より明らかに長く感じられる場合、内部の電池が劣化しているサインかもしれません。

バッテリーの残量がすぐに減る、フル充電してもスマホがあまり充電できないなどの症状が出た場合も、買い替えや処分を検討しましょう。

モバイルバッテリー本体の膨張や熱の発生も、処分のタイミングです。劣化が進むと、使用中や充電中に本体が異常に熱くなり、熱によって内部にガスが発生して膨張します。

膨張や発熱は放置すると、発火や破裂のリスクがあるので危険です。実際に電車通勤中のバッグから煙が上がったり、就寝中に発火したりといった事故が起きています。異変がみられたときは、すぐに使用をやめて処分しましょう。

モバイルバッテリーに使われている電池の種類を処分前に確認しておきましょう。

リサイクル対象は、リチウムイオン電池・ニッケル水素電池・ニカド電池の3種類です。乾電池式のモバイルバッテリーは、分別すれば家庭ゴミとして出せる場合もあります。

モバイルバッテリーは、内部に電気が残っている状態で破損や衝撃を受けると発火のリスクがあります。そのため、処分前には放電と絶縁を行うことが重要です。

バッテリー残量がある場合は、スマホの充電などで使い切ってから処分しましょう。さらに、端子部分に黒いビニールテープや絶縁テープを貼り、通電を妨げることでショート防止になります。