1999年に日本でも非常に珍しい護身用品の専門店をオープン。インターネットを通じて護身用品の提供をおこなっていく中で、日本人の防犯意識の低さに危機感を感じ、防犯意識の向上と防犯グッズの普及を目指すため、2014年に「一般社団法人全日本防犯グッズ協会」を立ち上げる。 防犯設備士として防犯診断や防犯設備の設置を行う一方で、無差別殺傷事件などの増加や犯罪の変化に伴い、防犯よりもう一歩踏み込んだ護身に関する専門知識を通じて様々な個人や団体にアドバイスを行っている。
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